世界大百科事典(旧版)内の《教育刷新審議会要覧》の言及
【教育刷新委員会】より
…これらの建議にもとづいて,教育基本法,学校教育法をはじめ,教育委員会法,教育公務員特例法,教育職員免許法,社会教育法,私立学校法などが制定され,教育勅語教育体制にかわる教育基本法教育体制が成立した。《教育刷新審議会要覧》(1952)がある。【浦野 東洋一】。…
※「《教育刷新審議会要覧》」について言及している用語解説の一部を掲載しています。
出典|株式会社平凡社「世界大百科事典(旧版)」
…これらの建議にもとづいて,教育基本法,学校教育法をはじめ,教育委員会法,教育公務員特例法,教育職員免許法,社会教育法,私立学校法などが制定され,教育勅語教育体制にかわる教育基本法教育体制が成立した。《教育刷新審議会要覧》(1952)がある。【浦野 東洋一】。…
※「《教育刷新審議会要覧》」について言及している用語解説の一部を掲載しています。
出典|株式会社平凡社「世界大百科事典(旧版)」
敵対的買収に対する防衛策のひとつ。買収対象となった企業が、重要な資産や事業部門を手放し、買収者にとっての成果を事前に減じ、魅力を失わせる方法である。侵入してきた外敵に武器や食料を与えないように、事前に...
4/12 日本大百科全書(ニッポニカ)を更新
4/12 デジタル大辞泉を更新
4/12 デジタル大辞泉プラスを更新
3/11 日本大百科全書(ニッポニカ)を更新
2/13 日本大百科全書(ニッポニカ)を更新