日本大百科全書(ニッポニカ) 「トヨタ自動車（株）」の意味・わかりやすい解説
トヨタ自動車（株）
とよたじどうしゃ
販売台数国内1位、世界2位の自動車会社。創業者の豊田喜一郎(とよだきいちろう)は、父佐吉から与えられた自動織機特許代価100万円を元手に自動車の研究を進め、周囲の反対を押し切り、1933年（昭和8）豊田自動織機製作所（現豊田自動織機）内に自動車部を設置、35年に乗用車の試作に成功、続いてトラックの生産を開始した。翌1936年愛知県挙母(ころも)町（現豊田(とよた)市）で工場建設に着手し、37年にはトヨタ自動車工業を設立、38年末トラック月産1500台の量産体制を整えたが、当初の目標であった乗用車量産は戦時経済のなかでチャンスを失った。
第二次世界大戦後ドッジ不況下の経営危機を日本銀行と銀行団の支援を受けて切り抜け、1950年代前半、販売会社を分離する一方、アメリカから近代的経営手法を積極的に導入、創意工夫制度や「よい品よい考」の実施など後のQC活動の先鞭(せんべん)をつけた。1955年（昭和30）にはクラウンを発売して乗用車市場に本格的進出を果たし、57年小型車コロナ、61年大衆車パブリカ、66年同カローラを相次ぎ発売、この間、乗用車専門の元町、高岡両工場（ともに愛知県豊田市）を建設して生産能力を拡充、また「かんばん方式」による生産管理を徹底して生産性向上に努めた。
販売面では、1950年に分離設立されたトヨタ自動車販売が、月賦販売や自動車保険の普及、販売店の経営を重視した販売店指導、複数販売店制度の採用など、総合的マーケティングを展開してモータリゼーションを促進した。
1960年代なかばからの業界再編成に際しトヨタ自動車工業とトヨタ自動車販売の両社は、66年日野自動車工業（現日野自動車）、67年ダイハツ工業と提携するとともに国際競争力に一段と力をつけ、79年には輸出累計1000万台を達成、82年合併して現社名トヨタ自動車となる。また1983年2月、アメリカのゼネラル・モーターズ（GM）社との間にアメリカにおける小型乗用車生産に関する合弁事業について合意が成立、翌84年より合弁会社での生産を開始した。環境問題にも積極的に取り組み、自動車の燃費の向上、排出ガス低減のシステム開発などを行い、1997年（平成9）には世界に先駆けてハイブリッド・カー「プリウス」を発売した。2000年3月かねてよりエンジンの共同開発など協力関係にあったヤマハ発動機との業務提携強化を発表、さらにヤマハ、ヤマハ発動機との資本提携に合意した。資本金3971億円（2008）、売上高26兆2892億円（2008。連結ベース）、本社工場ほか国内15工場。
［中村清司］
『トヨタ自動車工業編・刊『トヨタ自動車三十年史』（1967）』▽『トヨタ自動車販売編・刊『トヨタ自販三十年史――世界への歩み』（1980）』▽『トヨタ自動車編・刊『創造限りなく――トヨタ自動車50年史』全2冊（1987）』▽『藤本隆宏著『生産システムの進化論――トヨタ自動車にみる組織能力と創発プロセス』（1997・有斐閣）』▽『板崎英士著『革新 トヨタ自動車――世界を震撼させたプリウスの衝撃』（1999・日刊工業新聞社）』▽『岡崎宏司・畔柳俊雄・熊野学・遠藤徹・桂木洋二著『トヨタ自動車の研究――その足跡をたどる』（2002・グランプリ出版）』▽『読売新聞特別取材班著『トヨタ伝』（新潮文庫）』