ビジネス・スクール
びじねすすくーる
business school
広義にはビジネス実務を教えるさまざまな学校や講座などをさすが、日本ではMBA（Master of Business Administration、経営学修士）取得課程をもつ内外の経営大学院の意味で使われることが多い。経営に役だつ財務、会計、マーケティングなどの専門知識や実践的戦略を、ケースメソッドとよばれる実例を基に議論する手法で学ぶ。企業の再編・提携・破綻(はたん)が相次ぐなか、専門知識を求める社会人や学生でビジネス・スクール人気が続いている。
アメリカのハーバード・ビジネス・スクールに代表されるように英米系大学には数多くの名門ビジネス・スクールがある。日本では1978年（昭和53）に慶応義塾大学がMBA取得課程を設置したが、多くの経営大学院は研究者育成という色彩が濃かった。このためビジネスの実務を学ぶ専門課程が必要との機運が高まり、専門職大学院の設置を可能とする改正学校教育法が2003年（平成15）に施行され、全国でビジネス・スクールの開設が相次いだ。現在、東京大学、京都大学、一橋大学などをはじめとして経営、会計、公共政策を学ぶビジネス・スクールは国内に50以上ある。教育期間は通常2年で、海外のビジネス・スクール留学、国内の経営大学院入学、MBA専門校入学の3種類がある。海外留学の場合は1000万円以上の費用がかかるが、国内では100万円台から400万円程度。国内には働きながら通学できる夜間コースもある。
大手企業が幹部候補生を競うように海外のビジネス・スクールへ派遣したバブル経済期（第一次ブーム）に続き、2000年代後半からは第二次ブームになっている。最近は技術と経営の両面に精通したMOT（Management of Technology、技術経営）を学べる大学院も増えている。
［編集部］
出典 小学館 日本大百科全書(ニッポニカ)日本大百科全書(ニッポニカ)について 情報 | 凡例
大学事典
「ビジネス・スクール」の解説
ビジネス・スクール
school（
ビジネス・スクールは俗称であって，実際はスクール・オブ・ビジネス・アンド・マネジメントという正式名称をもっているところがほとんどである。つまり，マネジメントの手法等を学ぶプロフェッショナル・スクールとなるが，アメリカ合衆国でのマネジメント教育の最終目標は，ゼネラリスト的な経営幹部の育成と，財務部門などのスペシャリストの育成の両方にあるといわれている。
アメリカのビジネス・スクールの授業内容は，ロー・スクールやエンジニアリング・スクール，メディカル・スクールなどのように，教えなければならない知識，伝達しなければならない知識の量と範囲によって縛られておらず，柔軟性がある。カリキュラムは各スクールの個性によってさまざまであるが，コアコースと呼ばれる必修科目はどこのビジネス・スクールでもそれほど差はない。この必修科目（ビジネス・スクール）は組織論，研究方法論，財務，政策分析，経済分析，そして人的資源，情報システムなどが代表的なものとなる。卒業生をどれだけ大企業に送り込むかが，ビジネス・スクールのランクを決定する場合にかなり重要な要素となる。職業経験を持っていることが入学条件として挙げられているビジネス・スクールも多く，学生集団の構成を見ても，学部から直接進学してきた者の比率はそれほど高くない。最近では，とくに企業の中堅幹部やトップ幹部を対象としたプログラムを開設するところも増加している。
著者: 山田礼子
出典 平凡社「大学事典」大学事典について 情報
ビジネス・スクール
business school
経営専門家を養成する経営大学院。 1881年ペンシルバニア大学に設立されたウォートン財務・経済スクールに始り，その後シカゴ大学，カリフォルニア大学，さらに 1908年ハーバード大学に設立され，以後急速にアメリカの各大学で増加していった。今日ではヨーロッパ諸国，アジアでも設立されており，日本では慶應義塾大学などにある。ビジネス・スクールはもともと専門職業教育を目的として設立されたものであるが，そこでは高度な経営に関する科学的知識の教育に力点がおかれ，専門大学院として産業界の人材の教育，訓練に努めている。
出典 ブリタニカ国際大百科事典 小項目事典ブリタニカ国際大百科事典 小項目事典について 情報
