フリー・ペーパー（読み）ふりーぺーぱー（英語表記）free paper

日本大百科全書(ニッポニカ)

フリー・ペーパー
ふりーぺーぱー
free paper
free distributed publications

無料配布紙・誌。収入を専ら広告のみに頼り、無料で読者に配布される定期刊行物をさす。新聞のように製本されていないものをフリー・ペーパー、雑誌のように製本されたものをフリー・マガジンとよんで区別することもある。フリー・ペーパーには、編集記事がほとんどない広告情報中心のもの、生活情報中心のもの、地域の一般ニュースを広くカバーするもの、音楽や車など特定の読者にターゲットを絞ったものなどがあり、その内容は多彩である。配布方法は、各家庭に配達するものや、駅などに設置されたスタンドに置くもの、街頭で手渡しするものなどがある。

　日本ABC協会が部数調査するフリー・ペーパーを発行する30社によって、1998年（平成10）に設立された日本生活情報紙協会によると、日本では1940年代から地域情報紙としてのフリー・ペーパーが複数発行されていた。1959年（昭和34）には、電通が当時の東京における新興マーケット、すなわち人口密集地区に着目して、タブロイド判の団地新聞『アパート・ウィークリー The KEY』を創刊した。1971年に東京多摩地域でサンケイリビング新聞社が創刊した週刊『フジサンケイリビングニュース』（現『リビング新聞』）は、その後日本全国で発行されるようになり、2010年（平成22）には全国の56紙誌で800万部以上を発行するネットワークを構成している。

　日本生活情報紙協会に加盟する34社は合計で53紙誌、約1779万部（2010）を発行している。

　アメリカでも1940年代には、日刊のフリーペーパーが発行されていたようであるが、1995年にはスウェーデンのストックホルムで、一般の有料日刊紙に近い形のフリー・ペーパー『メトロ』が発行された。同紙はまたたく間に読者の支持を得て、その後、フランス、イタリア、イギリス、アメリカ、ロシアなどにも進出、同紙を発行するメトロ・インターナショナルのウェブサイトによると、世界の18か国、15の言語で発行されている（2010）。また、同紙に対抗するため、既存の有力紙もフリー・ペーパーを発行するようになってきた。日本でも無料日刊紙として『ヘッドライン・トゥデイ』が2002年（平成14）7月に創刊したが、既存の新聞社の対抗措置などもあって採算がとれず、同年11月には、芸能ニュースなどを幅広くカバーする『トウキョウ・ヘッドライン』という週刊紙として再スタートした。

［伊藤高史］

[参照項目] | 新聞

出典　小学館　日本大百科全書(ニッポニカ)

流通用語辞典

フリー・ペーパー【free paper】

無料で誰でも持ち帰ることのできる雑誌、新聞、パンフレット、チラシなどをいう。配布場所も誌（紙）面の内容によって、店頭から街頭、駅、公共施設とさまざま。たとえば、観光の名所の案内をまとめた小冊子がホテルのカウンターに置かれているが、これもフリー・ペーパーである。制作費はスポンサーの広告料金でまかなわれており、企業1社のものから連合のものまで各種各様ある。

出典　(株)ジェリコ・コンサルティング

世界大百科事典（旧版）内のフリー・ペーパーの言及

【新聞】より

…発行間隔別では，〈日刊紙〉〈隔日刊紙〉〈週刊紙〉〈旬刊紙〉〈月刊紙〉〈不定期刊紙〉などがある。なお最近では生活情報，地域情報だけを掲載し，広告収入に全面的に頼って地域に無料配布する〈フリー･ペーパー〉もある。
【機能】
　新聞に限らないが，マス･メディアは一般にその活動から報道，論評，教育，娯楽，広告の五つの機能をもっている。…

※「フリー・ペーパー」について言及している用語解説の一部を掲載しています。

出典｜株式会社平凡社「世界大百科事典（旧版）」