モルガン財閥(読み)もるがんざいばつ

日本大百科全書(ニッポニカ) 「モルガン財閥」の意味・わかりやすい解説

モルガン財閥
もるがんざいばつ

アメリカ最大の利益集団(インタレスト・グループinterest group)の一つ。ヨーロッパのロスチャイルド家と並び称される国際的な金融財閥。モルガン財閥の創始者は、アメリカ銀行史上初の近代的なアングロ・サクソン型の銀行であるモルガン商会を設立したジョン・ピアポント(J・P)・モルガン。モルガン家の始祖は1636年にイギリスのウェールズから移住してきたマイルス・モルガンにまでさかのぼる。ジョン・ピアポント・モルガンの祖父までの3世代(ジョゼフ1~3世)は、コネティカット州ハートフォードに住み、職工、農民から身をおこし、コーヒー店、旅館、不動産、保険業へと手を広げて財をなし、ジョン・ピアポントの父ジュニアス・スペンサー・モルガンJunius Spencer Morgan(1813―90)の代になって銀行業に携わり始めた。

[奥村皓一]

金融支配への道

ジュニアスはノーウィッチ大学を卒業後ニューヨークで金融業を学び、ボストンで金融仲介業を始めた。1854年にはロンドンの国際取引銀行ジョージ・ピーボディの共同経営者となり、設立者ピーボディGeorge Peabody(1795―1869)の引退後は「J・S・モルガン商会」として25年間経営を続けた。

 一方、ジュニアスの息子ジョン・ピアポントはドイツゲッティンゲン大学を卒業後、1856年に父ジュニアスの銀行に入行する。その後、ニューヨークにあったジョージ・ピーボディのアメリカ支店で修行を積み、同地でJ・S・モルガン商会の子会社J・P・モルガン商会J.P. Morgan & Co.を設立した。彼は銀行家のチャールズ・H・ダブネーやアンソニー・J・ドレクセルAnthony Joseph Drexel(1826―93)とパートナーを組み、南北戦争後のアメリカ産業資本主義の成長期に適合する、近代的な銀行システムを構築した。とくにフィラデルフィアの一流金融業者ドレクセルとの同盟は、前時代的な当時最大の銀行ジェイ・クックと戦うのに有効であった。モルガン商会最大の事業は、1870年のプロイセン・フランス戦争(普仏戦争)時、フランス政府に対して5000万ドルの国際協調融資を組んだことであり、以後、イギリスの対米投資の多くはモルガン系銀行を通してなされるようになった。

 南北戦争終結とともにアメリカ各地で鉄道建設の機運が高まり、1870年代末にC・バンダービルト、J・グールド、J・フィスクなど冒険的企業家が鉄道建設に進出すると、モルガンはヨーロッパとくにイギリスから独占的に輸入した資金を融資して、1890年代までに多くの主要鉄道会社を支配するに至った。鉄道建設への投資に続き、エジソン電灯会社、ベル電話会社と人的・資本的関係を結び、後の巨大独占企業ゼネラル・エレクトリック(GE)、AT&Tへと育て上げたことでも知られる。1890年、J・P・モルガン商会は父ジュニアスの没後、その事業を引き継いでヨーロッパとアメリカで展開されていたモルガンの事業を統合した。鉄鋼業への投資が本格化するのは1898年からで、カーネギー・スチールとフェデラル・スチールを結びつけて史上初の10億ドル会社USスチールを誕生させたのは1901年のことであった。

 さらに、J・P・モルガンはG・F・ベーカーのファースト・ナショナル・バンクと資本提携して、H・P・デビソンのバンカース・トラストを傘下に収めた。そのベーカーはロックフェラー系のチェース・ナショナル銀行チェース・マンハッタン銀行の前身)の過半数株式を所有していたため、J・P・モルガンの間接支配も及ぶこととなった。1907年、J・スティルマンのナショナル・シティ銀行とも人的・資本的関係を結び、かくしてモルガンを中心とした金融独占体制が完成した。

 ジョン・ピアポントの後を継いだJ・P・モルガン2世は父親ほどの旺盛(おうせい)な事業欲はなかったが、1920年代のモルガン金融資本隆盛の最絶頂を築き、公益事業、鉄道、鉄鋼、電機、放送、自動車などの超一流企業への融資と人的・資本的結合を広げた。英仏独をはじめとする各国政府の国債引受けや融資も拡張し、世界の金融の中心となったウォール街の証券・資本取引の王者として最大の影響力を誇った。

[奥村皓一]

モルガンの没落

だが、1929年の大恐慌を機にモルガン金融独占への批判が強まり、F・ルーズベルト政権下のニューディール政策における1933年銀行法(グラス‐スティーガル法Glass-Steagall Act)で、J・P・モルガン商会は商業銀行のJ・P・モルガンと投資銀行のモルガン・スタンレーMorgan Stanley & Co.(後のモルガン・スタンレー・ディーン・ウィッター)に分割されることとなり、モルガン集団に冬の時代が訪れた。

 モルガンの第二次世界大戦後における復活は1950年代からで、1959年にJ・P・モルガンはニューヨークの商業銀行ギャランティ・トラストGuaranty Trust Co.と合併し、モルガン・ギャランティ・トラストMorgan Guaranty Trust Co. of New Yorkとなり、1969年には持株会社のJ・P・モルガンが設立された。こうしてモルガン集団は、IBMやAT&T、メルクなど成長軌道にあった高度技術産業、航空宇宙・軍需を中心とするカリフォルニア集団、石油・ハイテク・軍需の南部集団、メロン集団(財閥)などとの同盟を図りつつ、1960年代に絶頂期を迎えるロックフェラー集団に対抗しようとした。その結果、1980年代までに、投資銀行のモルガン・スタンレーは、ブルーチップスblue chipsとよばれる超優良企業群の一つにまで回復した。

 しかし、「最良の顧客と最良の事業を行う」というジョン・ピアポント・モルガンの教訓を貫くあまり、金融変革のさなかで拡大する大衆市場をつかめないまま、モルガン金融機関の成長は1990年代後半に減速した。そして、1999年12月のグラス‐スティーガル法撤廃から9か月後の2000年9月、J・P・モルガンはロックフェラーのチェース・マンハッタンに吸収合併されることとなった(合併期日は2000年12月31日)。独占的な金融集団として100年以上にわたりアメリカ金融界をリードしてきたJ・P・モルガンは、チェースの軍門に下り、「モルガンの没落」The fall of Morganという評価がウォール街でなされるようになった。しかし、チェース・マンハッタンとJ・P・モルガンの合併による新会社JPモルガン・チェースJPMorgan Chase & Co.の発足は、国境を越えた経済活動が活発化するなか、金融提携によるロックフェラーとモルガンの新たなグローバル戦略として規定することもできる。

[奥村皓一]

『ロン・チャーナウ著、青木栄一訳『モルガン家――金融帝国の盛衰』上下(1993・日本経済新聞社)』


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改訂新版 世界大百科事典 「モルガン財閥」の意味・わかりやすい解説

モルガン財閥 (モルガンざいばつ)

アメリカの金融財閥として,しばしばヨーロッパのロスチャイルド家と並び称される。モーガン財閥ともいう。財閥の宗主J.P.モーガンおよび彼の組織したモーガン(モルガン)商会J.P.Morgan & Co.は,アメリカ資本主義の発展の歴史と密接に関係し,強大な影響力を与えてきた。モーガンはウォール街を牛耳り,その強力な産業支配を通じて,J.D.ロックフェラーA.W.メロンと並んで,ニューディール前のアメリカの影の支配者として時の政権も動かすほどの力をもって君臨した。

 モルガン財閥の発展の基礎は1880年代から90年代にかけての鉄道投資の成功にある。モーガンは1879年のニューヨーク・セントラル鉄道会社の株式発行を引き受けて以来,90年代には主要鉄道会社11社を支配した。こうした鉄道投資を軸に巨万の富を築き上げ,95年にJ.P.モーガン商会を設立し,金融界においてはニューヨーク・ファースト・ナショナル銀行をはじめとするモーガン系銀行と称される10以上の大銀行を支配下に収め,エトナやエクイタブルなどの生命保険会社にも大きな影響力を及ぼした。さらに1901年にはUSスチール社を設立するなど,その支配力は主要産業にも及んだ。モーガンの金融・産業支配は別名〈モーガニゼーション〉と呼ばれ,株式保有,重役派遣を通じて行われ,33年の上院銀行委員会の調査では,アメリカの89の大会社に167人の取締役を送り込み,なんらかの形でアメリカの有力銀行すべてと大企業のほとんどすべてを支配していたことが明らかにされた。

 しかし大恐慌中の1933年の銀行法で,商業銀行業務と投資銀行業務が分離されたことにより,モーガン商会は大きな打撃を受けた。以後モーガン商会は証券引受業務を放棄し,商業銀行の道を歩み,58年にはモーガン系銀行のギャランティ・トラストと合併し,モーガン・ギャランティ・トラスト銀行Morgan Guaranty Trust Co.of New Yorkとなった。その後68年には同行の持株会社としてJ.P.モーガン会社J.P.Morgan & Co.Inc.が設立された。同行はアメリカ第4位(1994)の大銀行であるが,もっぱら大企業取引を中心とした卸売銀行としての伝統を守っている。2000年にはチェース・マンハッタンChase Manhattan銀行と合併し,J.P.モルガン・チェースJ.P.Morgan Chase & Co.となった。同社の総資産1兆1572億ドル(2004年12月)。

 一方,1933年の銀行法により放棄した証券引受業務は,35年に設立されたモーガン・スタンリー社Morgan,Stanley & Co.が引き継ぎ,投資銀行業界きっての老舗として,少数精鋭主義を貫き,特定の大企業取引に専念してきた。しかし70年代半ば以降の業界内の競争激化のなかで,従来の路線の変更を迫られ,多角化を進めている。長らく業界トップの地位を続けてきた証券引受業務でも,82年にメリル・リンチ社にその座を明け渡したが,97年にはディーン・ウィッター・ディスカバー社Dean,Witter,Discover & Co.(1981年設立。クレジット・カード業界の大手)と合併してモーガン・スタンリー・ディーン・ウィッター・ディスカバー社(現,モルガン・スタンリー社。同社の2004年11月の総資産7754億ドル)を設立し,巻き返しを図っている。〈金融革新〉の時代にあって,名門モーガン系兄弟銀行を取りまく環境には厳しいものがある。2000年にJ.P.モーガン社はチェース・マンハッタン・コーポレーションに買収された。
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ブリタニカ国際大百科事典 小項目事典 「モルガン財閥」の意味・わかりやすい解説

モルガン財閥
モルガンざいばつ
Morgan

アメリカ合衆国の四大財閥の一つ。基礎を築いたのはコネティカット州ハートフォードの織物業で成功したジュニアス・スペンサー・モルガン(1813~90)。ジュニアスはイギリスの銀行家ジョージ・ピーボディと結んで J.S.モルガン商会を設立,南北戦争では北部のために,普仏戦争ではフランスのために資金を調達して巨利を得た。1871年息子のジョン・ピアポント・モルガンがアンソニー・ジョセフ・ドレクセルと共同で金融会社ドレクセル・モルガン商会を設立(1895 J.P.モルガン商会と改称)して政府金融に進出。その後鉄道金融へ進出してアメリカの鉄道の大部分を支配し,さらに工業金融も手がけて,1892年ゼネラル・エレクトリックの設立に出資,1901年鉄鋼大合同を指揮してユナイテッド・ステーツ・スチールを設立,両社を支配下に収めたほか,金属,ゴム,石油,石炭,製紙,食品などの有力企業を傘下に加え巨大な財閥を形成した。3代目モルガン (1867~1943) は父と同姓同名のひとり息子で,父の死後モルガン商会の支配者となり,第1次世界大戦中に連合国のアメリカにおける軍需物資買い付けで活躍した。1935年モルガン商会は証券業務を分離してモルガン・スタンレー商会を設立,モルガン商会は 1959年,ギャランティ・トラストと合併してモルガン・ギャランティ・トラストと改称,1969年持株会社 J.P.モルガン・アンド・カンパニー設立。J.P.モルガン・アンド・カンパニーは 2000年,チェース・マンハッタンと合併して J.P.モルガン・チェース・アンド・カンパニー(→JPモルガン・チェース・アンド・カンパニー)となった。第2次世界大戦後は独占資本に対する世論の反感,政府による反独占の政策もあり,その活動範囲はしだいに狭くなった。ジョン父子は各種慈善事業にも積極的であった。

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百科事典マイペディア 「モルガン財閥」の意味・わかりやすい解説

モルガン財閥【モルガンざいばつ】

米国最大の財閥。J.P.モルガンが南北戦争の軍需品納入や戦後の金融で財をなし,1871年ドレクセル・モルガン商会(1895年J.P.モルガン商会と改称)を設立。以後,鉄道への金融支配拡大,GE設立への関与,鉄鋼業統合によるUSスチール設立などで金融財閥を確立,第1次大戦を通じてさらに産業支配を拡大した。モルガン商会は1959年傘下(さんか)のギャランティートラスト社と合併。ニューヨーク・モルガン・ギャランティートラスト社となり,ファースト・ナショナル・シティ銀行とともに財閥の中枢にあって,AT&TGMIBMなど多数の巨大企業を擁し,米国のみならず国際的にも大きな影響力をもっている。
→関連項目クーン=ローブ財閥デュポン財閥ロックフェラー財閥

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