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ある経済の総体としての規模の成長率を経済成長率と呼ぶ。経済の規模の指標としては通常,実質国民総生産(GNP)あるいは実質国内総生産(GDP)が使われる。たとえば1995年度の日本経済の実質国民総生産の成長率は2.5%であった。これは,1995年度の実質国民総生産が1994年度のそれに比べて1.025倍になったということである。このように経済成長率は前年(度)比で示されることが多いが,国民総生産のデータは四半期ごとに発表されるので,対前四半期の経済成長率も用いられる(アメリカなどではこの傾向がとくに著しい)。一般に経済成長率のデータをみるうえでの注意は,それが長期的な経済成長に対応する部分と短期的な景気循環に対応する動きとの両方を含んでいるということである。5年なり10年なりの平均の成長率をみれば,その期間の経済成長の速度がわかろうし,短期的に不況にさしかかる際には平均の成長率よりも低い経済成長率が,不況からの回復の過程では平均よりも高い成長率が観察されるのが普通である。ある経済のマクロのパフォーマンスを表すのに最もよく用いられるのが経済成長率であるが,経済成長率が高いからといって国民の厚生水準の伸び率が高いとは必ずしもいえない。投資が消費に比べて高い率で成長しているかもしれないし,国民総生産等に含まれない経済活動,またインフレーション,所得の分配等の問題にも注意を払うべきだからである。
→経済成長
執筆者:植田 和男
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(本庄真 大和総研監査役 / 2007年)
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