コトバンクはYahoo!辞書と技術提携しています。

購買力平価説(Purchasing-Power-Parity Theory)

外国為替用語集の解説

購買力平価説(Purchasing-Power-Parity Theory)

2国間の為替レートは、各国通貨の同一財の購買力比で決定されるという為替相場決定理論の一つ。スウェーデンの経済学者G・カッセル(1866-1945)が1921年に唱えた。日本で1個100円のハンバーガーが米国で1ドルであったとすれば、為替レートは、1ドル=100円で釣り合うと考えられ、これを絶対的購買力平価説という。2国間のインフレ格差から為替レートを決める方法を相対的購買力平価説という。

出典|(株)マネーパートナーズ外国為替用語集について | 情報

購買力平価説(Purchasing-Power-Parity Theory)の関連キーワードカッセル(Gustav Cassel)カール・グスタフ カッセルアセット・アプローチ理論アルバート アフタリオンビッグマック指数最適為替レートアフタリヨン外国為替相場国際通貨問題為替心理説内外価格差金利平価説国際貸借説国際収支説為替学説ラテ指数北欧学派PPP平価

今日のキーワード

主婦休みの日

1、5、9月の25日。年3回。株式会社サンケイリビング新聞社が制定。主婦にはリフレッシュ、ほかの家族には家事を提唱する。年末年始、ゴールデンウィーク、夏休みといった忙しい期間の後に設定されている。...

続きを読む

コトバンク for iPhone

コトバンク for Android