ミニコミ（読み）みにこみ

精選版 日本国語大辞典

ミニ‐コミ

〘名〙 (洋語mini communication の略) 特定少数を対象とする情報の伝達方式。「マスコミ」の対語としてつくられた語。

※変痴気論（1971）〈山本夏彦〉身すぎ世すぎ「真の言論は、マスコミになくミニコミにあると」

出典　精選版 日本国語大辞典

デジタル大辞泉

ミニ‐コミ

《〈和〉mini＋communicationの略》特定の限られた範囲を対象として行われる情報の伝達方式。「マスコミ」の対語として作られた語。「ミニコミ誌」
[類語]マスコミ・口コミ

出典　小学館

日本大百科全書(ニッポニカ)

ミニコミ
みにこみ

ミニ・コミュニケーションの日本的な略語。小雑誌、小新聞、ちらし、小出版物さらには手づくりのAV（audio visual）機器までを入れた総称。1960年（昭和35）前後の安保闘争のなかで、当初の条約批判から承認に転回したマスコミへの批判を込めて、その対極として生まれた和製英語。最初は部数も少なく、謄写版刷りで、配布範囲も限られたものだった。しかし、印刷の技術革新、軽印刷工業の発展、8ミリ映画、テープレコーダー、ビデオテープレコーダーなどの普及は、ミニコミの概念を幅広くしていった。変化は形式だけではない。表現や内容にまで及んでいる。理念、信仰、学芸を表現するのに論理や文字にかわって、イラスト、劇画などの記号が重視されるようになった。もっとも変化の激しいのは内容である。政治や社会問題から急速に日常生活に密着した食べ物、性、娯楽に移っていった。1980年代はこの日常性そのものがミニコミの内容の主流となり、政治や社会性はその奔流に押し流された時期である。20世紀の末になると、環境・消費者問題が住民のなかに定着したこと、ワープロなどの家庭への普及もあって、情報誌的なものが主流になった。

［田村紀雄］

概観

ミニコミは時代とともに変化したが、いつの時代にも存在し、ますます重要なものになってきている。日本でいえば近代化のなかで多くの雑誌、新聞が生まれたが、マスコミとミニコミの区分は定かでなく、混沌(こんとん)と発行されていた。そのなかからマスコミが分離し、独自の分野を形成するのは日露戦争（1904～05）前後である。すなわちマスコミは産業化し、個々の雑誌、新聞は企業として成り立ち、ジャーナリズムが確立し、雑誌、新聞が商品となった時期である。当然そこに働く編集記者は賃金を受け取る勤労者になる。技術的にも輪転印刷機などの導入がみられる。このとき、このいずれの条件をも満たさないミニコミが一方に成立する。日露戦争前後に創刊されたり話題となったミニコミ（前述のように用語は未成立）は、歴史的にも水準の高いものである。『新紀元』『直言』『平民新聞』『東北評論』『上毛(じょうもう)教界月報』などが知られる。『上毛教界月報』は、群馬県安中(あんなか)教会の牧師柏木義円(かしわぎぎえん)によって創刊（1898）され、わずか600部にも満たない雑誌であったが、その影響は安中周辺にとどまらず北関東各地に及んだ。キリスト教を説くだけでなく、非戦、谷中(やなか)村問題（足尾銅山鉱毒問題）、社会主義などに言及し、発禁や罰金の処分は十数回に及んだ。とくに天皇制の過酷な抑圧に対しては勇気ある発言を繰り返している。このミニコミの非暴力不服従の柱は戦後もなくなったわけではないが、大衆社会化状況の浸透によって、発行者自身の知的ハングリーさや内向した表現意欲の減退がみられる。ミニコミづくりがホビー化し、また物質的な濫費(らんぴ)消耗の傾向もミニコミづくりに入り込んできた。

［田村紀雄］

オルタナティブ・メディア

アメリカでもベトナム戦争の終結を機に、社会批判を伴ったアングラ誌とよばれるミニコミの大半は姿を消すか、変質していった。消えた例は『フリープレス』『バーブ』などであり、変質したのは『ニューヨークポスト』などに垂直的統合（多様化の一形態）していった『ビレッジ・ボイス』である。かわって環境、ホモ、マリファナなどの問題を追及するミニコミが現れたが、全体として風俗化している。ただ日米とも、タウン誌やフリー・ペーパーにみられるような地域に根ざした情報誌的な新しいタイプのミニコミが全盛になったことである。ミニコミが、マスコミのカバーしないような小さな地域や社会集団にとっていっそう深く入ってきているという点で、オルタナティブ・メディアalternative media（もう一つの媒体）という呼び方をするようになった。おそらくミニコミ（アメリカではアングラ誌）が生まれたときと状況が変わり、ミニコミ自身も変化をしながら広がり、社会的役割も高まったことを反映して、これからはオルタナティブ・メディアという用語のほうが使われる可能性が強い。またテレマティークtélématiqueやコンピューニケーションcompunicationとよぶニューメディア革命のなかで、VTR、ビデオディスク、VRS（video response system、画像応答システム）といった新しいAV機器が、このオルタナティブなメディアに激しく入り込んでくることも考えられる。また、パソコンの普及に伴ってインターネットを利用したミニコミも盛んになっている。

［田村紀雄］

『田村紀雄編著『ミニコミの論理――「知らせる権利」の復権』（1976・学陽書房）』▽『田村紀雄著『アメリカのタウン誌』（1981・河出書房新社）』▽『丸山尚編著『ミニコミの同時代史』（1985・平凡社）』▽『田村紀雄著『アメリカの日本語新聞』（1985・新潮社）』

[参照項目] | マス・コミュニケーション

出典　小学館　日本大百科全書(ニッポニカ)

世界大百科事典 第２版

ミニコミ

用語そのものは制度化･企業化したマス･コミュニケーションの反対語として，1960年の安保闘争のなかで生まれた和製英語である。当初は，手作りで部数も少ない，体制批判的な印刷物(雑誌，新聞，ビラなど)に限定されて使われていたが，語呂の良さもあって，しだいに反体制的でないもの，発行部数の比較的多いもの，視聴覚メディア(VTR,FM，ハム)によるもの，さらに集会や会話(口伝えの〈口コミ〉)をも意味するようになった。

出典　株式会社平凡社

世界大百科事典内のミニコミの言及

【出版】より

…図はそうした分業(縄張り)を，概念的に示したものである。　しかし出版の機能にはマスコミ的側面のみならずミニコミ的な側面がある。ここでミニコミとは，個人的な対話や交流としてのパーソナルコミュニケーションと，マスコミとの中間のすべてをふくむ広範な領域を意味している。…

【マス･コミュニケーション】より

…〈大衆伝達〉〈大衆通報〉などの訳語もあるが，〈マスコミ〉という日本独特の短縮形が愛用されており，この場合情報を生産する送り手(新聞社，出版社，放送局など)をさすこともある。マスコミの特徴は，速報性，受け手の大量性，情報の流れの一方通行one‐way性などにあるが，一方，受け手の量を基準にした反対概念に和製英語の〈ミニコミ〉，マスコミの一方通行性に対して双方通行two‐way性をもつパーソナル･コミュニケーションpersonal communication，マスコミのメディアによる媒介に対しての人間の他人へ対する直接の語りかけをさす〈口コミ〉などがある。
［マスコミの理論］
　ロックフェラー財団では，1939年9月から40年7月まで，ラスウェル，ラザースフェルドP.Lazarsfeld，キャントリルA.H.Cantril，リンドR.S.Lyndらの学者を集めて〈ロックフェラー･コミュニケーション･セミナー〉を開催した。…

※「ミニコミ」について言及している用語解説の一部を掲載しています。

出典｜株式会社平凡社