侵食輪廻説(しんしょくりんねせつ)において、河食輪廻の最終期に形成される一連の平らな地表で、終地形ともいう。この術語は、アメリカの地理学者・地質学者であったW・M・デービスによって初めて使用されたもので、彼の著書『地理学(的)輪廻』Geographical Cycle(1895)によると、次のように記されている。「岩層の組織にあまり関係なく、侵食基準面に近接していることだけに影響されて形成された、一連のほとんど平らな地表面は、中途で乱(中絶)されない河食輪廻の最終期を特色づけるに相違ない」。この場合ほとんど「平らな」という表現は、定量的に記述されていないが、「どの方向にも、乗馬でトロットでき、自動車ではハイギヤで走行できるほどの起伏」であるという定義を後日表している。
準平原の術語はデービスが創案したものであるが、その着想はそれ以前のアメリカ学派の成果を踏まえている。すなわち、準平原の概念の根底そのものは、アメリカの地形学のパイオニアであったパウエルJ. W. PowellやダットンC. E. Duttonなどにさかのぼる。パウエルは、乾燥地域の地表は海面下まで侵食されないことから、侵食基準面の概念を地形学に導入した。ダットンは侵食基準面の概念に、より正確な内容を与え、デービスが新しい発想を案出する素地を次のように記述している。すなわち「すべての地域の地表は、侵食基準面に向かって低下するように侵食されている。もし侵食期が長く続くならば、それらの地表面は順次侵食され、最終的には基準面に近い位置まで低下する」というものである。
日本列島のように造山帯に属する所には、典型的な準平原は発達しがたいといわれている。ブラジル高原、中国東北部の南に位置する遼東(りょうとう)準平原、北朝鮮西方の楽浪(らくろう)準平原などは、この地形の好例とされている。輪廻説による準平原の形成は、原地形が形成されてから地盤運動が静止・緩慢であること、または地盤の隆起量だけ海面が上昇することなどを前提としている。したがって、長い地質時代にわたって造陸運動を受けた地域にその形成可能条件がある。地盤の隆起が著しい造山帯や乾燥地域や寒冷地域、気候変動や地盤運動の様式変化がたびたび繰り返された地域などでは、準平原の形成機構の研究は、今後に残されている。
[有井琢磨]
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