盗聴（読み）とうちょう

精選版 日本国語大辞典

とう‐ちょう タウチャウ【盗聴】

〘名〙 第三者が聞いてはいけない他人の会話・重要な会議の内容などを、当事者にわからないようにこっそりと聞くこと。「盗聴器」

※近代科学の驚異（1934）〈寮佐吉〉四「こっそり設けてゐる秘密通信盗聴所の一つだ」

出典　精選版 日本国語大辞典

デジタル大辞泉

とう‐ちょう〔タウチヤウ〕【盗聴】

［名］(スル)他人の会話などをぬすみぎきすること。「電話を盗聴する」「盗聴器」
[類語]盗み聞き・立ち聞き

出典　小学館

日本大百科全書(ニッポニカ)

盗聴
とうちょう

他人の会話をひそかに盗み聞きすること。隠しマイクによる録音、電話等の傍受（ワイヤータッピング）、高性能の電子盗聴器による聴取・録音など、テクノロジーの発達に伴い容易となり、今日の重大な人権問題となっている。公権力による場合としては、身代金誘拐事件における脅迫電話の逆探知と秘聴といった重大犯罪の捜査に関するものが広く知られている。

　盗聴はプライバシー権、通信の秘密、思想・表現の自由など基本的人権を侵害するものであるから、公私を問わず禁止される。ただ、その例外として、犯罪捜査の目的達成のため捜査機関が盗聴することが許されるかが問題となる。このような犯罪捜査目的の盗聴は、アメリカやドイツでは厳格な要件と手続のもとに認められてきたが、日本では強制処分の一種であるとして憲法や刑事訴訟法との関連で許されるか否かが争われてきた。そこで、組織犯罪対策の一つとして、通信傍受法「犯罪捜査のための通信傍受に関する法律（平成11年法律第137号）」が1999年（平成11）8月に成立し、殺人、薬物および銃器の不正取引にかかわる犯罪等重大犯罪が組織的に実行される場合に限って、裁判所の令状（傍受令状）など一定の要件と手続のもとで、電気通信の傍受（すなわち電話などの盗聴）が許容されることとなった。しかし、これ以外の公権力による盗聴は違法であるばかりでなく、さらに犯罪ともなりうる。

［名和鐵郎］

[参照項目] | 通信の秘密 | 通信傍受法

出典　小学館　日本大百科全書(ニッポニカ)

ブリタニカ国際大百科事典 小項目事典

盗聴
とうちょう
eavesdropping

他人の会話を，当事者に気づかれないようにひそかに聴取すること。電話線に器具を取り付けて電話の会話を傍受することを電話盗聴 wire-tappingといい，電子装置によるその他の盗聴 non-telephonic electronic eavesdroppingと区別される。電子工学の驚異的な発達により，精巧な盗聴機器がつくられ，プライバシーと表現の自由と通信の秘密の保全に重大な問題を惹起している。他方，犯罪の組織化，大規模化に直面して，一定の場合には盗聴が許されるべきであるとの捜査当局からの要請も強い。アメリカ合衆国では当初，盗聴は憲法問題にはならないとの立場が判例で示されたが，のち改められた。盗聴の範囲をめぐっては対立が続いている。日本国憲法のもとで盗聴が認められるか否かについては，35条を根拠に一切否認する説も有力であるが，一般には裁判官の発する令状に基づいて一定のかぎられた場合には可能であるとされている。 1999年，犯罪捜査のために電話や電子メールなどの傍受を認める通信傍受法が成立した。

出典　ブリタニカ国際大百科事典 小項目事典

世界大百科事典 第２版

とうちょう【盗聴 eavesdropping】

人の会話を，当事者の同意なしに，ひそかに聴取･録音すること。通信･会話傍受ともいう。このうち電話線から機械的方法で通話を傍聴することを〈ワイヤタッピングwiretapping〉と呼ぶ。室外に聞こえてくる会話をひそかに立ち聞きし，あるいは，機械装置により会話を傍受して録音する(エレクトロニック･サーベイランスelectronic surveillanceまたはバッギングbugging)場合のほか，会話の一方当事者が相手方に無断で会話を録音し，または一方当事者の同意を得て第三者が会話を聴取･録音する場合なども，広い意味では盗聴に含めることができる。

出典　株式会社平凡社

普及版 字通

【盗聴】とうちよう

ぬすみ聞き。

字通「盗」の項目を見る。

出典　平凡社「普及版 字通」

デジタル大辞泉プラス

盗聴

真保裕一のミステリー短編集。1994年刊行。

出典　小学館

世界大百科事典内の盗聴の言及

【情報セキュリティ】より

…このような攻撃は，サービス不能攻撃denial of service attackと呼ばれる。　情報の破壊や盗み，あるいは改竄のために，ネットワークの盗聴を行ったり，あるいは，なりすましを行い相手を錯誤させ情報を入手，あるいは正しくない情報を与えるような方法がある。　不正アクセスを防ぐ技術として，ファイヤーウォールなどのシステム防御手法を導入しセキュリティを高める，より安全なパスワード認証方法を用いる，データへのディジタル署名や暗号化を行いデータ自体を保護するといったものがあげられる。…

【捜査】より

…しかし，これでは基準が形式的すぎ，強制処分の範囲が狭すぎるという点が反省され，近時では，個人の権利･法益の侵害をもたらすかどうかを基準とすべきだとの意見も出ている。これは，写真撮影や盗聴の問題を考える際に違いが出てくる。これらは，科学技術の発展によって可能となった捜査方法であり(科学捜査)，刑事訴訟法はなんら規定を設けていないので，許されるかどうかが問題となる。…

※「盗聴」について言及している用語解説の一部を掲載しています。

出典｜株式会社平凡社