総評（読み）そうひょう

精選版 日本国語大辞典

そう‐ひょう ‥ヒャウ【総評】

[1] 〘名〙 全体にわたっての批評。概評。

※唐詩選国字解（1791）附言「訓解の最初にのせてある総評の中にまぎらかしが多い」

[2] 「日本労働組合総評議会」の略称。

出典　精選版 日本国語大辞典

デジタル大辞泉

そう‐ひょう〔‐ヒヤウ〕【総評】

［名］(スル) 全体にわたって批評すること。また、その内容。「秋の美術展を総評する」
《「日本労働組合総評議会」の略称》昭和25年（1950）7月、産別会議・全労連に対抗し、組合主義の立場で結成された労働組合の全国的中央組織。その後戦闘性を強め、労働運動の中心的存在となった。平成元年（1989）連合の発足により解散。→連合
[類語]論評・批評・評論・批判・評価・評・講評・評語・概評・短評・寸評・合評・時評・時論・高評・酷評・劇評・書評・選評・月旦評・コメント

出典　小学館

山川 日本史小辞典 改訂新版

総評
そうひょう

日本労働組合総評議会の略称。1950年(昭和25)に設立された労働組合のナショナル・センター。日本共産党の影響力が強かった産別会議に対抗して，民同派と総同盟主流派が連合し，GHQの支持のもとで結成された。しかし51年に再軍備反対や全面講和など平和四原則を掲げ，「ニワトリからアヒル」に転化したといわれた。春闘を組織して反合理化闘争を進め，また日本社会党と強力なブロックを作り，平和運動などでも大きな役割をはたした。60年代に同盟が組織されて労働戦線が二分され，民間企業では後者が優位を占めたため，総評は主たる基盤を官公部門においた。87年に傘下の民間労組が同盟の労組などとともに連合を作り，89年(平成元)連合が官公部門を含む組織に改組されたのにともない解散した。

出典　山川出版社「山川 日本史小辞典 改訂新版」

世界大百科事典 第２版

そうひょう【総評】

正称は日本労働組合総評議会。加盟組合員数，労働組合数ともに日本最大の労働組合全国中央組織(ナショナル･センター)であったが，1989年11月，総評は39年の歴史を閉じて解散した。傘下の組合の大部分は連合(日本労働組合総連合会)に加入したが，これに反対する左派勢力は全労連(全国労働組合総連合)，全労協(全国労働組合連絡協議会)を結成した。
［結成に至る歴史］
　総評は1950年7月11,12日の両日に開かれた結成大会で設立された。

出典　株式会社平凡社

百科事典マイペディア

総評【そうひょう】

→日本労働組合総評議会

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日本大百科全書(ニッポニカ)

総評
そうひょう

→日本労働組合総評議会

出典　小学館　日本大百科全書(ニッポニカ)

旺文社日本史事典 三訂版

総評
そうひょう

⇨ 日本労働組合総評議会

出典　旺文社日本史事典 三訂版

ブリタニカ国際大百科事典 小項目事典

総評
そうひょう

「日本労働組合総評議会」のページをご覧ください。

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世界大百科事典内の総評の言及

【圧力団体】より

…さらに進んで圧力団体がその幹部を議員候補者として政党に提供することも，まれではない。この点で際だっているのが日本の総評で，社会党の衆参両院議員の過半数は，現在総評出身者によって占められている。圧力団体活動の第2の側面は，議会に対する〈圧力活動〉である。…

【国民文化会議】より

…総評のよびかけで，1955年に発足した文化運動団体。総評や中立労連系の労働組合やサークルと，その労働運動に理解をもつ学者，芸術家，ジャーナリスト，文化団体が集まって新しい文化の創造をめざした。…

【新産別】より

…したがって，共産党フラクションによる組合への介入に反対すると同時に，レッドパージにも組合員の思想信条の自由を侵すものとして反対の態度をとった。また当初，総同盟左派とともに総評結成の準備運動に加わったが，総評結成がアメリカ占領軍総司令部の誘導によって進められたことに対し強く総司令部に抗議してその結成大会には参加せず，一時総評に加盟した(1950年11月～52年7月)ものの，再び脱退した。政治的には平和四原則(再軍備反対，軍事基地反対，中立堅持，全面講和)を基調に，米ソの対立を色合いの異なった帝国主義の対立と規定し，そのいずれからも厳に中立を保つべきであるという〈第三勢力論〉を展開，社会主義平和勢力論と対峙した。…

【全労会議】より

…1954年4月総同盟，全繊同盟(現，ゼンセン同盟)，海員組合(海員)，全映演の4組織，約85万組合員で結成。　全労会議の結成には総評の方向転換が大きくかかわっている。総評は民主的労働組合の戦線統一を目的として1950年に組織されたが，朝鮮戦争(1950)や対日講和条約の締結(1951)など揺れ動く社会情勢を背景として大きく左転換し，第2回大会で国際自由労連加盟を否決するまでになった。…

【高野実】より

…第2次大戦後は総同盟左派に所属，社会党左派とも連携をとり，47年には経済復興会議を提唱し，実現させた。同時に民主化同盟と連携して労働組合の主導権を共産党から奪還することに努力し(〈民同運動〉の項参照)，50年の総評結成の主役を演じた。51年総評2代目事務局長に就任，平和四原則を推進するなど，その戦闘化を主導した。…

【炭労】より

…52年4月，破防法反対闘争第1波ストを回避した執行部を大会で不信任，これを機に炭労は企業内組合色の払拭（ふつしよく），産業別統一闘争指向を鮮明にして，戦闘的労働運動に転換していく。同年11月，賃金闘争で単産規模としては例のない63日間にわたる長期ストを行い，労働運動界のリーダー的地位を確立するとともに，みずから結成に力を尽くした総評(初代議長には当時の炭労委員長が就任)の中核単産として1950年代から60年代初頭にかけて，日本の労働運動の牽引車的役割を果たした。しかし，エネルギー革命のもとで展開された三池争議の終結とともに逐次後退を余儀なくされ，現在に至っている。…

【連合】より

…これにともない，従来のナショナルセンターのうち，同盟と中立労連は解散し，新産別も1年後の解散を決定した。民間連合は88年2月から官民統一をめざして，総評の中心である官公労，旧同盟系の友愛会議全官公との首脳会談を開始し，89年6月までに(1)民間連合の基本文書〈進路と役割〉の尊重，(2)国際自由労連加盟，(3)民間連合に反対する統一労組懇には毅然たる態度をとる，の3重要事項などで合意をみた。これにより民間連合と官公労の統一が決定したが，総評系の自治労･日教組などでは反主流派がこの統一に反対して分裂，これらは反連合の全労連に参加することとなった。…

【労働運動】より

…これに対して産別会議は，共産党の極左的な運動による威信の失墜に加えて，朝鮮戦争の勃発を機とするレッドパージによって企業のなかの活動家を失ったこともあって影響力を喪失し，またこれに対抗する勢力としての民同は，〈経営民主化〉をうたいながらも事実上はそれを棚上げした生産復興闘争に矮小（わいしよう）化していったため，有効な反撃を組織しえないまま企業組合主義のなかに埋没していった。こうして，50年7月民同勢力の結集体として総評が成立したころは，企業秩序の再編が進展するなかで労働組合が活力を失い，労働者の不満が鬱積（うつせき）していった時期であった。
［第2期(1951‐60)］
　(1)占領軍のバックアップのもとに成立した総評は，51年3月の第2回大会を機に民同勢力の左右への分解をはらみながら〈ニワトリからアヒルへ〉と変貌を遂げていった。…

【労働組合】より

…(2)多数の業界に所属する主として中小企業の組合を産業別に組織している型。全金同盟(現，ゼンキン連合)，総評･全国金属(現，金属機械)，合化労連，全化同盟(現，CSG連合)，食品労連(全日本食品労働組合連合会)などがこれであり，加盟組合が多業種にわたるため，多くはその中に業種別部会を設けている。(3)業種･産業に関係なく，中小企業の組合を加盟させている型。…

【労農提携】より

…戦後，農地改革で地主小作関係は解体し，農民運動も変化したが，独占資本の搾取と収奪に反対する運動のなかで，労働組合と農民団体の提携が追求されている。とくに，58年総評の運動方針に〈労農提携〉が掲げられて具体的な運動となり，同年10月，総評と全日農共催により〈労農提携を進める中央集会〉が開かれ，各地で労農提携集会がもたれた。【梅田 俊英】。…

※「総評」について言及している用語解説の一部を掲載しています。

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