世界大百科事典（旧版）内の泡沫会社禁止法の言及
【株式会社】より
…このような株式ブームの波に乗って，多数の泡沫会社が設立され，譲渡自由な株式が大量に発行された。イギリス議会は泡沫会社禁止法(Bubble Act,1720)を制定して，国王の特許状または議会の承認を得ていない会社が株式を発行することを禁止した。これによって多数の不法会社が消滅し，パリにおけるブームの崩壊と相まって，投機熱は急激に冷え込み，南海会社の株も20年末には120ポンドに暴落した。…
【カンパニー制度】より
…東インド会社のように，改組されてむしろ18世紀に繁栄したものもあれば，新世界への奴隷供給を任務とした王立アフリカ会社(1672設立)やアシエント契約によるスペイン領新世界との貿易を策した南海会社(1711設立)のように，王政復古以後に成立したものもあるが，あまり成功しなかった。そのうえ，1720年，南海会社に関連して株式パニック〈南海泡沫事件〉が起こると，〈泡沫会社禁止法〉が出され，株式会社の新設に厳しい制限が設けられる。なお，初期の貿易カンパニーのなかには，遠隔地との取引の必要上，国家の外交･軍事などの機能を代行したものがある。…
【南海泡沫事件】より
…1720年に起こった南海会社South Sea Companyの株価大暴落を契機とするイギリスの大恐慌。南海会社は1711年に，スペイン領中南米との奴隷その他の商品の取引を目的とし，またスペイン継承戦争でふくれ上がった国債の低利債への転換をも目的として設立された。同社がユトレヒト条約(1713)でスペイン領への奴隷の独占的供給権(アシエント)を獲得したために，膨大な利潤を予想する者が多くなり，さらに20年には東インド会社とイングランド銀行を抑えて同社がほとんどすべての国債を引き受けることを議会が承認したため，その株価が急騰した。…
※「泡沫会社禁止法」について言及している用語解説の一部を掲載しています。
出典｜株式会社平凡社「世界大百科事典（旧版）」