陸軍軍人(中将)。明治22年1月17日山形県に生まれる。陸軍士官学校、陸軍大学校卒業。中国の辛亥(しんがい)革命を知って日本の国家改造に関心をもち、1920年(大正9)には田中智学(たなかちがく)の所説にひかれて日蓮(にちれん)主義の思想団体国柱会(こくちゅうかい)に入会し、日本をアジア、さらには世界の盟主とするという使命観を得た。1922年陸大教官在任中にドイツ駐在武官となり、ルーデンドルフとデリブリックの論争に触発されて、将来の世界戦争が国家総力戦、飛行機を中心とする殲滅(せんめつ)戦となることを察知し、1928年(昭和3)関東軍主任参謀となると、『戦争史大観』にこれを体系化した。この観点から満州事変、「満州国」創設、日本の国際連盟からの脱退などを推進した。1935年参謀本部作戦課長となり、翌1936年の二・二六事件の鎮圧にあたる。「帝国軍需工業拡充計画」など総力戦体制構想を立案したが、日中戦争が勃発(ぼっぱつ)して実現は阻まれた。その後東条英機(とうじょうひでき)と対立して1941年3月第一六師団長を罷免され、太平洋戦争中は右翼団体東亜連盟を指導した。昭和24年8月15日没。
[佐々木隆爾]
『横山臣平著『秘録石原莞爾』(1971・芙蓉書房)』
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十五年戦争期の軍人。山形県出身。陸軍士官学校(21期),陸軍大学校卒業。陸大教官などを経て1928年関東軍参謀。この間,国柱会員としての日蓮宗信仰と欧州戦史研究とに基づき,世界最終戦争論を樹立。最終戦争への第一段階として満蒙領有論を唱え,満州事変を指導した。35年参謀本部課長となり,〈重要産業五ヵ年計画〉作成など,最終戦争の見地から日本と満州国を一体とした総力戦体制の確立に力を注いだ。37年蘆溝橋事件がおきると,この構想実現のために戦闘不拡大を主張し,参謀本部作戦部長から関東軍参謀副長に左遷された。ここでも満州国のあり方をめぐって孤立し,翌38年舞鶴要塞司令官となる。この間,西安事件などを契機に中国民族運動に着目し,日中提携による和平の方策として東亜連盟論を唱え,41年,第16師団長(中将)で予備役になった後は,東亜連盟運動の指導に専念した。敗戦後は全面的武力放棄を唱え,故郷で日蓮宗信者とともに開拓生活を送った。
執筆者:桂川 光正
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明治〜昭和期の陸軍中将
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1889.1.18~1949.8.15
昭和期の軍人。陸軍中将。山形県出身。陸軍士官学校(21期)・陸軍大学校卒。同大学校教官などをへて,1928年(昭和3)関東軍参謀。日蓮宗を信仰し,世界最終戦論を打ち出す。満州事変,満州国建国のプランナーでもあった。35年参謀本部作戦課長となり,2・26事件の収拾に尽力し,ついで同作戦部長となる。日中戦争で不拡大方針をとり,関東軍参謀副長に左遷。第16師団長ののち,41年予備役に編入され,東亜連盟運動を推進した。
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…日蓮主義にもとづく国家建設の主張は各地にひろまり,1914年立正安国会を中心に,門下の信仰団体を統一して国柱会が創設された。田中は高弟山川智応らとともに文筆,講演など多彩な活動を展開し,石原莞爾,宮沢賢治らが入会,会員は急速に増加した。その後田中は政治的な運動に傾き,国柱会も日蓮主義と〈国体主義〉を唱える国家主義的な運動に傾いた。…
…石原莞爾(かんじ)の唱えた日中提携の理論。東亜連盟という語は1933年,満州国協和会の目的に見られるが,日中戦争の長期化と日本の国力消耗を憂慮した石原が,中国民族運動の高揚に触発されて宮崎正義らと38年末具体化した。…
…1928年の張作霖爆殺事件は武力による満蒙占領を企てた軍人の陰謀であった。その後関東軍は板垣征四郎,石原莞爾(かんじ)両参謀を中心に満蒙領有計画を練り上げ,31年9月謀略によって満州侵略を開始した。軍中央部は直ちに関東軍の行動を追認したが,満蒙領有案には反対したため,関東軍は満州建国に方針を転換した。…
※「石原莞爾」について言及している用語解説の一部を掲載しています。
出典|株式会社平凡社「世界大百科事典(旧版)」
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