LINE（読み）らいん（その他表記）LINE Corporation

共同通信ニュース用語解説

LINE(ライン)

無料でメッセージのやりとりや通話ができるスマートフォン向けアプリを手掛ける。韓国のインターネット検索最大手「ネイバー」が日本で立ち上げた会社が前身。本社は東京都渋谷区。2011年6月にアプリのLINEを開始し、13年4月に社名をアプリと同名に変更、ことし7月に日米同時上場を果たした。全世界の月間利用者数は2億人を超える。ゲームや広告のほか、動画や音楽配信、決済事業も手掛ける。

更新日:2016年7月27日

LINE(ライン)

スマートフォンやパソコンでメッセージのやりとりや音声通話ができる無料通信アプリ。3月時点の日本の月間利用者数は9200万人。政府や自治体、企業が情報発信に活用している。2011年6月に韓国IT大手NHN(現ネイバー)の日本法人「NHNジャパン」がサービスを始めた。現在はヤフーの親会社Zホールディングスの傘下に入っている。

更新日:2022年8月20日

出典　共同通信社 共同通信ニュース用語解説

日本大百科全書(ニッポニカ)

LINE
らいん
LINE Corporation

スマートフォンなど携帯端末向け無料通信アプリの大手企業。また、その通信アプリそのものや、通信アプリの利用者どうしが文章、音声、画像などを交換・共有できるサービスをさす。利用者ｑは2019年（令和1）末時点で日本国内に8000万人、海外を含めると1億9000万人にのぼり、限られた仲間内で情報をやりとりする対話アプリでは国内最大手である。2020年、ネット検索ヤフーを展開するZホールディングスと経営統合し同社の子会社となる。これにより利用者2億人を超える日本最大のプラットフォーマー（ネットサービスの基盤提供会社）となる。

　韓国のインターネット大手ネイバーの子会社NHN（Next Human Network）ジャパン社として2000年（平成12）に設立（設立時の社名はハンゲームジャパンで、2003年にNHNジャパンに商号変更）。2011年に通信アプリLINEの提供を開始した。一般的なSNS（ソーシャル・ネットワーキング・サービス）が不特定多数へのサービスであるのに対し、LINEは友人など限られた仲間どうしで手軽に情報交換・共有できるうえ、スタンプStampとよばれるキャラクターのイラストで喜怒哀楽を表現できる点も人気をよび、モバイル広告収入を軸に急成長した。ネット通販などの電子商取引、ゲーム・漫画・音楽などの配信、飲食宅配代行、証券、保険、スマホ決済、ポイント付与、求人情報などのサービスに事業を拡大。タイ、インドネシアなど海外でもLINE事業を展開している。2013年に現社名に変更、2016年に東京証券取引所とニューヨーク証券取引所に上場した。ただ販促費やフィンテック、音声人工知能（AI）開発などの投資負担がかさみ、2018年12月期に赤字となるなど成長が頭打ちになっていた。このため2020年、Zホールディングと経営統合して傘下企業となり、韓国ネイバーの連結対象から外れる。本社は東京都新宿区新宿。資本金は965億3500万円、連結売上高は2071億円（2018年12月期）、従業員数は2576人（2019年10月末）。

［矢野　武　2020年4月17日］

[参照項目] | LINE用語集 | SNS | Zホールディングス（株）

出典　小学館　日本大百科全書(ニッポニカ)

百科事典マイペディア

LINE【ライン】

スマートフォン，タブレット，PCなどで利用できるアプリケーションの一つで，インスタントメッセンジャーである。グーグルのAndroidやアップルコンピューターのiOS，マイクロソフトのWindows Phoneなどを搭載している端末に提供されている。このアプリケーション自体は無料で，通話やチャットを行いたい相手同士で通信キャリアや端末を問わず，インターネット電話やテキストによるチャットを行うことができる。複数人でのグループ通話にも対応している。韓国のIT企業であるNHNの日本法人LINEの検索ポータルサイトNAVER（ネイバー）が，2011年６月から提供を開始，サービス開始からわずか１年７ヵ月で登録ユーザー１億人を突破，記録的な拡大を続けている。NHN JAPANの会長でNHN取締役会議長の李海珍(イ・ヘジン)の発案で，家族や親戚と連絡を取ろうとする東日本大震災の被災者の映像を見て思いついたといわれている。

出典　株式会社平凡社

デジタル大辞泉プラス

LINE

西村しのぶによる漫画作品。ブティックを経営する辣腕ビジネスウーマンと彫金が得意な大学生男子の甘いラブストーリー。『Kiss』1997年9月25日号より連載開始。

出典　小学館