翻訳|Arab Spring
2010年末からアラブ世界で広がった民主化運動。若者らがSNS(交流サイト)を使って反政府デモを展開した。チュニジア、エジプト、リビアなどで長期独裁政権を崩壊に追い込む一方、シリアのアサド政権はデモを弾圧し、現在も続く内戦に突入した。エジプトでは強権体制が復活し、リビアも混乱から内戦に至るなど揺り戻しが相次いだ。
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2010年末ごろから中東・北アフリカ地域で本格化した反政府民衆運動。1968年にチェコスロバキアで起きた民主化運動「プラハの春」にならって、「アラブの春」とよばれる。2010年12月にチュニジアで発生した反政府デモを発端に、アラブの大多数の国に大規模抗議デモや反政府集会が伝播(でんぱ)した。23年続いたチュニジアのベンアリ政権が2011年1月に倒れた(ジャスミン革命)のをはじめ、同年2月にエジプトのムバラク政権、同年8月にリビアのカダフィ政権、同年11月にイエメンのサレハAli Abdullah Saleh(1942―2017)政権が倒れるなど、アラブ地域の長期独裁政権が相次ぎ崩壊した。民主化要求を受け入れ、バーレーン、ヨルダン、モロッコでは憲法改正が実現。国民向けの補助金支給、閣僚入れ替え、選挙権拡大、議会権限拡大などの改革を実施した国もある。しかしシリアではアサドBaššār al-‘Asad(1965― )政権と反政府勢力との内戦が欧米諸国を巻き込んで泥沼化するなど、政情が緊迫している国も多い。
アラブの春では、高い若年失業率などの経済的格差や独裁政権への不満を背景に、限定的な参政権しか認められてこなかった民衆が運動の原動力になった。衛星放送、携帯電話、フェイスブックやツイッターといったSNS(ソーシャル・ネットワーキング・サービス)などを通じ、反政府デモや当局の弾圧などの情報が瞬時に国境を越え、多くの国々の民衆に共有されたという特徴もある。アメリカやヨーロッパ諸国は独裁政権の崩壊や民主化を支持したが、シリアのアサド政権に対する国際制裁ではロシアと中国が反対するなど、国際社会の対応は一枚岩ではない。また、エジプトにおいては、ムバラク退陣後に民主選挙で誕生したモルシ政権が軍部のクーデターによって崩壊、その後も混乱が続いており、アラブの春の後退が懸念されている。
[編集部]
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(大迫秀樹 フリー編集者 / 2011年)
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