スマートハウス（読み）すまーとはうす（英語表記）smart house

デジタル大辞泉

スマート‐ハウス（smart house）

HEMSヘムスを活用して家庭内のエネルギー機器や家電などを管理し、エネルギーの消費を最適に制御した住宅。スマハ。
[補説]スマートホームと同義に用いられることもあるが、特に、利便性より省エネを重視するものをさしていう。→スマートホーム

出典　小学館

日本大百科全書(ニッポニカ)

スマートハウス
すまーとはうす
smart house

IT（情報技術）を使って家庭内のエネルギー消費を制御する次世代省エネ住宅。「コネクテッドホーム」「つながる住宅」ともよばれる。エアコン、テレビ、冷蔵庫などの家電機器や照明機器、トイレ・風呂周辺機器などをネットワークで結び、頭脳部である「家庭エネルギー管理システム（HEMS(ヘムス)：home energy management system）」が各機器の稼動状況や電力消費動向を常時制御し、エネルギー消費を最適化する住宅である。屋根に設置した太陽光パネルや家庭用燃料電池で発電した電気を活用し、夜間電力や余った電気を住宅用蓄電池や電気自動車バッテリーなどに蓄えて利用することで、より効率的なエネルギー消費が可能となる。消費電力が急増した際に、自動的にエアコンや照明を調節して消費電力を抑える一方、料金の安い夜間電力を活用し、省エネ、電気代節約、二酸化炭素排出量削減などにつなげる。消費電力量をつねに把握するスマートメーターを通じて電力会社とも結ばれ、余った電気を電力会社へ売ることも可能である。

　経済産業省などによるスマートハウス実証実験が2009年（平成21）から始まり、HEMSで制御されたスマートハウスは、照明カットや室内の設定温度引上げにより、夏の昼間のピーク時間帯の電力需要を5～15％抑える効果があると確認されている。当初、スマートハウス関連の技術は規格が標準化されていなかったが、関係省庁や民間団体などによるエコーネットコンソーシアムはHEMSの標準通信規格「ECHONET(エコーネット)」「ECHONET Lite(エコーネットライト)」を開発し、国際標準規格としても承認された。2011年ごろからは住宅、電力、ガス、電機、情報通信、自動車、ソフトウェア、家電量販店など多様な業種がスマートハウス市場へ参入し始め、日本でも普及期に入ったとされる。

　なお、似通ったことばに「スマートホーム」があるが、これはスマートフォンやインターネット、音声などを使って施錠・開錠や家電製品の操作などが可能な住宅をさす。スマートハウスとスマートホームが混同して使われるケースもある。

［矢野　武　2024年1月18日］

[参照項目] | スマートメーター

出典　小学館　日本大百科全書(ニッポニカ)

知恵蔵

スマートハウス

IT(情報技術)を使って、家庭内の照明器具、調理器具、冷暖房器具などの電気やガスをエネルギー源とする機器(以下機器)を制御し、省エネとCO2排出の削減を実現する住宅。これまでのように住人が各々で省エネを意識するのではなく、住宅自らが家庭内の各機器を管理し、省エネを行う。
スマートハウスは、過去にもその概念を「情報化された住宅」と捉え、国内で取り組みが行われたことがあった。一つは1990年頃で、電話回線を使って外出先からエアコンや風呂など、家庭内の設備機器をコントロールできる住宅が公開された。もう一つは、インターネットが普及した2000年頃で、インターネットが電話回線の代わりとなり、電子レンジや冷蔵庫がインターネットにつながる住宅が公開された。しかし、規格の標準化やインフラの整備などが問題となり、いずれも普及には至らなかった。
その後のインターネットの高速化や発電装置、蓄電装置の進化に伴い、スマートハウスは、設備機器の情報化による快適さだけでなく、省エネなど、エネルギーのコントロールを求めるものへと発展した。よって、現在のスマートハウスは、「省エネ」に加え、「創エネ」が実現できる住宅を指す。つまり、太陽光による発電システムや、水素と酸素から電気と熱を作り出すエネファームなどの家庭用燃料電池といった発電装置を備え、家庭でエネルギーを創り出せる住宅である。
スマートハウスにおける「省エネ」でキーワードとなるのは、「HEMS(Home Energy Management System)」だ。HEMSとは、住宅内の機器を通信ネットワークで結び、自動的に省エネやCO2削減を目指すシステムである。国内のメーカーなどで運営されており、住宅内の機器を制御する仕組みの開発や普及促進を図る組織「エコーネットコンソーシアム(ECHONET)」が開発した通信規格「ECHONET-Lite(エコーネットライト)」が、HEMSの標準インタフェースとして推奨されている(11年12月、経済産業省より)。このため、今後は、ECHONET Liteに対応した家電機器、蓄電池等によってHEMSが普及していくことになる。なお、政府は、30年までにHEMSを全世帯へ普及させることを目標としている。

(横田一輝　ICTディレクター／2015年)

出典　(株)朝日新聞出版発行「知恵蔵」