デジタルトランスフォーメーション（読み）でじたるとらんすふぉーめーしょん（その他表記）Digital Transformation

知恵蔵

デジタルトランスフォーメーション

IT(情報技術)を有効かつ継続的に活用することで、企業の業務のあり方から組織・文化・風土までを変革し、それによって企業が新たな価値を創出し、社会や人々の生活を向上させるという考え方、またはそうした取り組みのこと。略称は、DX(しばしばＸは、transの略語として用いられる)。スウェーデンのエリック・ストルターマン教授が2004年に提唱したといわれる。その後、クラウドサービス、ブロックチェーン、ドローン、IoT(モノをつなぐインターネット)、AI(人工知能)、RPA(代行ロボットによる自動処理化)などの新しい技術やサービスが進化・普及し、同時に加速したビッグデータの集積も伴って、10年代半ばから注目を集めるようになった。DXは、デジタル技術の単なる利用推進を意味するものではない。企業に対しては、IT投資、システム刷新、人材確保・育成、組織再編、ビジネスモデルの転換まで、絶え間ない変革を促すものと捉えられている。
デジタル技術は当初、業務の効率化を主目的とする「補助的な道具」として導入された。しかし、UberやAirbnb(DXの成功事例の代表)の登場が、旧来のタクシー、ホテル業界に大打撃を与え、人々の日常生活まで変えつつあるように、情報・通信サービス分野だけでなく、今やあらゆる産業・分野において、DXをベースにしたデジタル技術は、企業の存続や新しい価値創出に欠かせない「中核エンジン」になっている、とされる。
経済産業省も、DXの実現やその基盤となるITシステムの構築に力を入れており、18年5月に「デジタルトランスフォーメーションに向けた研究会」を設置。9月には「DXレポート～ITシステム『2025年の壁』の克服とDXの本格的な展開～」という報告書を発表した。企業が老朽化・複雑化した既存のITシステムを刷新し、25年までに本格的なDXを断行しなければ、デジタル競争の敗者となり、25年以降に毎年最大12兆円(18年の3倍)の経済損失が生じる可能性がある、と強く警告している。

(大迫秀樹　フリー編集者／2019年)

出典　(株)朝日新聞出版発行「知恵蔵」