ブロックチェーン（英語表記）blockchain

デジタル大辞泉

ブロック‐チェーン（block chain）

分散型ネットワークを構成する多数のコンピューターに、公開鍵暗号などの暗号技術を組み合わせ、取引情報などのデータを同期して記録する手法。ビットコインなどの暗号通貨に用いられる基盤技術。一部のコンピューターで取引データを改竄かいざんしても、他のコンピューターとの多数決によって正しい取引データが選ばれる。名称は、取引情報の履歴が鎖状につながれていることに由来する。分散型台帳。

出典　小学館

ブリタニカ国際大百科事典 小項目事典

ブロックチェーン
blockchain

インターネット上に分散して管理する安全性や信頼性の高い電子帳簿技術。2008年，サトシ・ナカモトと名のる人物あるいは集団が，仮想通貨（暗号資産）「ビットコイン」とともにそれを支える技術として構築し，論文で定義づけた。取り引きや権利の変更があるたびに履歴を追記していくもので，ピア・トゥ・ピア P2P通信，電子署名，公開鍵暗号方式，ハッシュ関数（→ハッシュ法）という既存の技術の組み合わせによって実現している。従来，金銭などの取引履歴は金融機関や公的機関などの専用コンピュータで中央集権的に管理していたが，インターネット上に分散されたブロックの連結で管理されるため，データの破壊や改竄（かいざん）がきわめて難しい。
履歴が追加される際には，データを少しでも変えるとまったく違う数値になるハッシュ関数という検算式を利用して正統性を継承していくため，改竄を簡単に検出でき，高い信頼性を保てる。これらの特徴から，金融取引をはじめ，美術品などの所有権保証（→NFT），食品トレーサビリティなど幅広い分野で利用が進められている。帳簿に追記する際には，一定量の計算が必要で，最初にそれを行なったボランティアに報酬が支払われる。この作業は，金の採掘にたとえて「マイニング（採掘）」と呼ばれる。マイニング作業のたびにコンピュータが多量の電力を消費することも課題とされ，日本国内ではサイト運営者が閲覧者のコンピュータの計算資産や電力を無断で借用してマイニングを行なっていたことも発覚している。

出典　ブリタニカ国際大百科事典 小項目事典

知恵蔵

ブロックチェーン

仮想通貨が通貨として機能し、サービスが成り立つ上での信頼性を維持するために重要な技術。日本円などの通貨は、銀行口座などを利用して他人に送金するが、仮想通貨の取引では、銀行のような第三者機関を利用することなく、「Peer to Peer(P2P)」と呼ばれる通信方式の分散型ネットワーク上で、利用者同士が対等な関係で直接取引を行う。ブロックチェーンは、その際の取引データを管理する技術である。銀行の預金通帳に、預け入れや引き出しの履歴が記入されるのと同様に、仮想通貨を送金する際などにも、「トランザクション(Transaction)」と呼ばれる取引データが発生し、それらは「ブロック(Block)」と呼ばれる単位で格納される。ブロックは、膨大な計算によって生成された「ハッシュ値」によって、次のブロックへとつながっており、一部の取引データを変更すると、ハッシュ値の違いでブロックが連鎖せず、改ざんが明確となる。
利用者は、分散型ネットワーク上のノードと呼ばれるコンピューターを用いて、正しい取引データを作り上げる。同じ取引データは、分散型ネットワーク上の複数のノードに保管されるため、もし一部のノードがダウンしても、取引データは保証される。また、取引データは、ネットワーク上に公開されており、利用者全員が互いを監視し、取引の正当性を検証することで、取引データの整合性と信頼性を確保している。
ちなみに、ブロックチェーンは、仮想通貨が属する、「Finance(金融)」と「Technology(技術)」を融合した新しい金融サービス「FinTech(フィンテック)」以外の、あらゆる分野での活用が検討されている。

(横田一輝　ICTディレクター／2018年)

出典　(株)朝日新聞出版発行「知恵蔵」

知恵蔵mini

ブロックチェーン

金融取引などの記録をコンピューターのネットワーク上で管理する技術の一つで、インターネット上の複数のコンピューターで取引の記録を互いに共有し、検証し合いながら正しい記録を鎖(チェーン)のようにつないで蓄積する仕組みである。｢分散型台帳｣ともいわれる。記録を共有し、検証し合うので、記録改ざんや不正取引が防げる。取引記録を集中管理する大規模コンピューターが不要なため、運営コストが割安なのが特徴である。元々は仮想通貨「ビットコイン」の取引を成立させるために開発された技術であるが、金融にIT技術を活用するフィンテック分野を中心に応用が模索されている。2016年8月19日、横浜銀行と住信SBIネット銀行はブロックチェーンを用いた送金・決済システムを導入すると発表した。同システムの導入により、24時間、365日、即時決済が行われる上、低コストでの送金・決済システムの運用が可能となり、利用者の手数料も安くできる見込みである。

(2016-8-18)

出典　朝日新聞出版