商船三井（読み）しょうせんみつい

共同通信ニュース用語解説

商船三井

1964年に大阪商船と三井船舶が合併して発足した大阪商船三井船舶が前身。99年にナビックスラインと合併し商船三井となった。2016年3月期連結決算の売上高は1兆7122億円、純損益は1704億円の赤字だった。17年3月期は売上高1兆4130億円、純損益は70億円の黒字を見込む。グループで運航する船は830隻、従業員は1万500人(16年3月末時点)。

更新日:2016年10月31日

出典　共同通信社 共同通信ニュース用語解説

日本大百科全書(ニッポニカ)

商船三井（株）
しょうせんみつい

1964年（昭和39）海運集約により大阪商船と三井船舶が合併して発足した大阪商船三井が1999年（平成11）ナビックスラインと合併して商船三井と改称。この合併により、不定期船の運航規模は約100隻、この分野ではほぼ世界一となり、国際競争力を高めることになった。資本金653億円（2008）、売上高1兆9457億円（2008。連結ベース）。

　1964年発足当時の大阪商船三井の資本金は131億円、所有船腹131万重量トン、運航船腹244万重量トンで、定期船、不定期船、専用船、油槽船の各部門を有し、当時、日本郵船に次ぐ総合海運会社となった。1995年（平成7）にはコンテナ化に伴い、コンテナ・ターミナルや陸上運送にも進出、所有船腹約357万重量トン、運航船腹約1863万8000重量トン。合併直前の1998年の資本金は587億円。

　大阪商船は1884年（明治17）設立。瀬戸内海航路から出発し近海航路を開拓、1909年（明治42）北米航路、1913年（大正2）インド航路に進出。第一次世界大戦後の不況期には大型ディーゼル貨客船、快速貨物船を建造して船質の画期的改善を図り、業績をあげた。1950年（昭和25）の民営還元後は南米移民船にも力を入れ、また、計画造船で船隊整備に努めた。

　三井船舶は三井物産から独立した会社である。1876年（明治9）工部省船を委託された三井物産は、官営三池炭の輸出にあたり、石炭を中心として世界的不定期船会社に成長した。さらに1920年（大正9）定期航路に進出、1942年（昭和17）船舶部を独立させ、三井船舶とした。1960年（昭和35）欧州同盟に正式加盟、また完全自動化船の建造に先鞭(せんべん)をつけた。

［田付茉莉子］

『日本経営史研究所編『商船三井二十年史　1984―2004』（2004・商船三井）』

[参照項目] | 海運

出典　小学館　日本大百科全書(ニッポニカ)

百科事典マイペディア

商船三井[株]【しょうせんみつい】

海運業界２位の会社。1999年に大阪商船三井船舶とナビックスラインが合併して現社名となる。タンカーやLNG船では世界のトップ。大阪商船は1884年設立，OSKの略称で第２次大戦前，すでに日本郵船に次ぐ世界的海運会社であった。三井船舶は1876年三井物産の海運部門として発足，1942年独立。この両社が海運再建整備のため1964年合併し大阪商船三井船舶になる。定期船を主力とする経営で，コンテナー航路に力を注いだ。現在同社のコンテナにおけるアライアンスは世界で最大の規模。本社東京。2011年資本金654億円。2011年３月期売上高１兆5436億円。売上構成（％）は，不定期船51，コンテナ船38，フェリー・内航３，関連事業７，その他１。
→関連項目ナビックスライン［株］

出典　株式会社平凡社

ブリタニカ国際大百科事典 小項目事典

商船三井
しょうせんみつい
Mitsui O.S.K. Lines, Ltd.

海運会社。1878年三井物産の海運部門として発足，1942年三井船舶として分離設立。1943年嶋谷汽船，北海道炭礦汽船船舶部を吸収。1964年「海運業の再建整備に関する臨時措置法」により，大阪商船（1884設立）と合併して社名を大阪商船三井船舶と改称。1993年日本海汽船，1995年新栄船舶を合併。1999年ナビックスラインと合併し現社名となる。多くの定期航路をもち，日本郵船と並ぶ代表的なライナー（定期船）会社。ヨーロッパ，ニューヨーク航路のコンテナ化など大規模な省力化を進め，客船事業にも進出している。

出典　ブリタニカ国際大百科事典 小項目事典

日本の企業がわかる事典2014-2015

商船三井

正式社名「株式会社商船三井」。英文社名「Mitsui O.S.K. Lines, Ltd.」。海運業。昭和17年(1942)「三井船舶株式会社」設立。同39年(1964)「大阪商船株式会社」と合併し「大阪商船三井船舶株式会社」に改称。平成11年(1999)「ナビックス ライン株式会社」と合併し現在の社名に変更。本社は東京都港区虎ノ門。総合物流会社。世界の主要航路で定期船を運航。コンテナ船・タンカーなど保有船数は世界屈指。東京証券取引所第1部・名古屋証券取引所第1部上場。証券コード9104。

出典　講談社