日本オリンピック委員会（読み）ニホンオリンピックイインカイ

デジタル大辞泉

にほん‐オリンピックいいんかい〔‐ヰヰンクワイ〕【日本オリンピック委員会】

日本の国内オリンピック委員会のこと。日本のアマチュアスポーツの国際活動を行い、オリンピック関係のすべての諸事業を管理する。日本体育協会内に置かれていたが、平成元年（1989）財団法人として独立、平成23年（2011）に公益財団法人となった。JOC（Japanese Olympic Committee）。→オリンピック2

出典　小学館

共同通信ニュース用語解説

日本オリンピック委員会(JOC)

五輪運動にかかわる日本国内の統括団体で、陸上や水泳などの国内競技団体が加盟している。日本選手を強化する事業、五輪やアジア大会、ユニバーシアード大会などへの選手の派遣事業を行っている。長い間、日本体育協会の傘下で活動を続けていたが、1991年に法人格を取得して独立した。現在の会長は山下泰裕やました・やすひろ氏。

更新日:2019年9月7日

出典　共同通信社 共同通信ニュース用語解説

精選版 日本国語大辞典

にほん‐オリンピックいいんかい‥オリンピックヰヰンクヮイ【日本オリンピック委員会】

1. 日本の国内オリンピック委員会。日本体育協会の特別委員会で、オリンピック競技団体を中心に組織されている。英語名 Japan Olympic Committee 略称ＪＯＣ。

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百科事典マイペディア

日本オリンピック委員会【にほんオリンピックいいんかい】

略称JOC。日本体育協会の機関だったが，選手強化をさらに強力に進めるために1989年分離独立し，法人化。オリンピック関係のスポーツ団体代表者で構成され，日本の国内オリンピック委員会としてオリンピック運動を推進し，オリンピック大会，アジア競技大会，ユニバーシアード大会などに派遣する日本代表選手団を編成する。選手強化資金調達のために企業協賛のキャンペーンを実施，また1992年のアルベールビルオリンピックからはメダル獲得選手に対してJOC報奨金を贈っている。JOCのオリンピック招致活動が実り，2013年９月，第125次IOC総会（ブエノスアイレスで開催）で，東京がイスタンブール，マドリッドを押さえて2020年の第32回夏季オリンピック・パラリンピック大会の開催地に選ばれた。開催予定は同年７月24日〜８月29日である。アジアでの夏季オリンピック・パラリンピックは北京以来12年ぶり，東京での夏季開催は56年ぶりで，日本の開催は夏季・冬季をあわせ４度目となる。日本はJOCが中心となって，政府をはじめ総力をあげてロビー活動を展開。安倍首相も現地入りし，皇族の憲仁親王妃久子もIOC総会に参加しスピーチするなど必勝の態勢で臨み，決選投票で60票対36票でイスタンブールを破った。東京オリンピックの競技種目は陸上競技をはじめIOCが定める中核競技である25競技に３競技を加え上限とされている28競技が実施される。招致のコンセプトとして，〈都市の中心で開催するコンパクトな大会〉を掲げ，選手村を会場配置の中心部におき，ほぼ90％の競技会場を８km圏内に配置する。競技会場は神宮外苑の国立競技場を立て直して建設される新国立競技場をはじめ，臨海部の東京ベイゾーンと内陸部のヘリテッジゾーンの二つの地域に会場群を建設・設置するほか，東京都以外ではサッカー会場として，札幌ドーム，宮城スタジアム，埼玉スタジアムなどがあがっている。オリンピックは単にスポーツ競技の祭典であるばかりでなく，国際的な文化交流の大きな事業をともなっており，2016年のリオデジャネイロ大会の終了直後から関連の国際交流がスタートする。
→関連項目東竜太郎｜日本スポーツ仲裁機構｜平沼亮三｜古橋広之進｜モスクワオリンピック（1980年）

出典　株式会社平凡社

日本大百科全書(ニッポニカ)

日本オリンピック委員会
にほんおりんぴっくいいんかい
Japanese Olympic Committee

略称JOC。公益財団法人日本体育協会（現、日本スポーツ協会）寄附行為第6章に規定された委員会で、「オリンピック憲章」の国内オリンピック委員会（NOC）の規定に基づき、国際オリンピック委員会（IOC）およびアジア・スポーツ評議会にも加盟している。日本においては、国際オリンピック委員会とアジア・スポーツ評議会の事業に対して日本のスポーツ関係団体を代表し、国内におけるオリンピック・ムーブメントを推進し、オリンピック関係すべてを管理する。オリンピックの夏季大会と冬季大会、アジア競技大会とアジア冬季大会、ユニバーシアードあるいはこれに準ずる国際的競技大会を主催し、日本を代表する役員、競技者等を派遣し、参加させる。そのほかこれらに関連する事業を処理する。またスポーツ芸術の展覧とそれらを援助する。さらに各種担当委員会は、選手の競技力増進を図り、コーチを育成、体力向上に関する研究・調査、競技者の健康を管理し、スポーツについては政府の諮問に応じ、政府その他に対して意見を述べるほか、その施策に協力する。スポーツに関する諸資材や用具の研究・調査を行うとともにスポーツの宣伝啓発にもあたる。

　本委員会は1909年（明治42）嘉納治五郎(かのうじごろう)が国際オリンピック委員会委員に推薦されたのを機に、1911年に大日本体育協会の名称の下に組織された。翌1912年の第5回ストックホルム大会に選手2人を派遣したのがオリンピック初参加であったが、第二次世界大戦には枢軸国側として参加したとして1948年（昭和23）の夏季、冬季大会には招待されなかった。1989年（平成1）、スポーツ界を取り巻く世界的環境の著しい変化に対応するため、体協に加盟後、新たに独立した法人として分離、さらに1991年4月、体協を脱退し、完全独立の法人となった。オリンピック憲章の規定では国内オリンピック委員会について完全な自主独立の団体の形を求めていることから、体協内の一委員会としてのJOCではなく、憲章に照らした独立委員会としてのJOCを望む声が多かった。独立したJOCは、各競技団体から選出された役員をもって組織される。初代会長（1989就任）は堤義明(つつみよしあき)（1934―　）。所在地は東京都新宿区霞ヶ丘(かすみがおか)町4-2　JAPAN SPORT OLYMPIC SQUARE内。

［鈴木良徳］

[参照項目] | オリンピック | 国際オリンピック委員会 | 国内オリンピック委員会 | 日本スポーツ協会

出典　小学館　日本大百科全書(ニッポニカ)

改訂新版　世界大百科事典

日本オリンピック委員会 (にほんオリンピックいいんかい)

日本のオリンピック運動の統轄団体。国際オリンピック委員会（IOC）を構成する各国の国内オリンピック委員会（NOC）の一つ。英語表記はJapanese Olympic Committee，略称JOC。1911年にオリンピック大会への選手派遣の目的で組織された大日本体育協会（現在の日本体育協会）がしばらくの間NOCの役割を果たしてきたが，1952年の日本体育協会の規約では独自の機構と規定された。しかしオリンピック憲章に明記されたような〈完全なる自治団体〉（憲章24条）とはいえず，自立した財政をもたないために事実上日本体育協会の下部機構となっていた。1980年のモスクワ大会ボイコット問題で日本政府や日本体育協会に自主的判断を抑えられたのも，その組織性格にあった。幾度か独立を求める動きがあり，1989年，文部省認可の財団法人として日本体育協会から独立。おもな事業は，オリンピックやアジア大会への参画，オリンピック・ユースキャンプやアカデミーへの支援，日本ユニバーシアード委員会の事業の統轄など，オリンピック運動の推進にある。委員は国内各競技連盟と学識経験者より構成され，委員総会が決定機関である。また専門委員会として〈表章委員会〉〈ユニバーシアード委員会〉〈選手団編成委員会〉〈ソリダリティ（海外スポーツ技術協力）委員会〉〈ユースキャンプ委員会〉が設置されている。これまでにJOCの嘉納治五郎初代会長をはじめ数名がIOC委員に任命され，世界のオリンピック運動の促進に貢献してきた。
執筆者：広畑 成志

出典　株式会社平凡社「改訂新版　世界大百科事典」

ブリタニカ国際大百科事典 小項目事典

日本オリンピック委員会
にほんオリンピックいいんかい
Japan Olympic Committee; JOC

日本における国内オリンピック委員会としての諸活動をとりしきる組織。オリンピック競技大会およびそれに準ずるアジア競技大会，ユニバーシアード競技大会などといった国際総合競技大会への選手団派遣，オリンピック・ムーブメントの普及を活動の柱とする。日本体育協会（→日本スポーツ協会）の一機構だったが，1989年財団法人格を取得して独立する態勢を整え，1991年に完全独立した。ソビエト連邦のアフガニスタン侵攻に端を発した西側諸国による 1980年モスクワ・オリンピック競技大会ボイコットといった国際政治がらみの対応の問題，1988年のソウル・オリンピック競技大会での日本勢の成績不振などが背景にあり，独自の組織運営と財源確保，さらなる選手強化の必要性に迫られての独立であった。

出典　ブリタニカ国際大百科事典 小項目事典

知恵蔵

日本オリンピック委員会

日本の国内オリンピック委員会。IOC加盟諸国の国内オリンピック委員会(NOC : National Olympic Committee)は、それぞれの国においてオリンピック・ムーブメントを啓蒙・保護する組織。JOCは五輪への選手派遣と、オリンピック・ムーブメント推進事業を二本柱として活動を展開。会長は竹田恆和・元国際馬術連盟副会長。第5回ストックホルム大会への参加のため、1911年に大日本体育協会(会長=嘉納治五郎)が設立されたことに始まる。長く日本体育協会の一委員会だったが、91年、特定公益増進法人・日本オリンピック委員会として独立。オリンピックのメダリストに報奨金を出すなど、選手強化に努めてきた。オリンピック・ムーブメント推進事業としては、オリンピック・デーランやオリンピック・コンサートなどを行っている。3期目に入った竹田会長は、副会長に女性初となる小野清子、理事の1人に1988年ソウル五輪シンクロナイズドスイミングの銅メダリスト、小谷実可子(JOCアスリート専門委員会委員長)を登用するなど、女性の役員就任にも門戸を開いた。2016年夏季大会の日本招致を目指している。

(真田久 筑波大学准教授 ／ 2007年)

出典　(株)朝日新聞出版発行「知恵蔵」

世界大百科事典（旧版）内の日本オリンピック委員会の言及

【オリンピック】より

…また，この中国問題の副産物として，IOCは憲章で，国旗，国歌とあったのを歌と旗に改めて，その選定はNOCに一任し，IOC理事会の承認を得て使用することを決めた。日本オリンピック委員会(JOC)は，旗は〈日章旗〉，歌は《君が代》を使用することを決定した。
［ドイツ，朝鮮の合同チーム問題］
　分裂国家のスポーツをオリンピックで統一させる試みが，一時的に成功した例がある。…

※「日本オリンピック委員会」について言及している用語解説の一部を掲載しています。

出典｜株式会社平凡社「世界大百科事典（旧版）」