ギャップ分析（読み）ぎゃっぷぶんせき（英語表記）gap analysis

日本大百科全書(ニッポニカ)

ギャップ分析
ぎゃっぷぶんせき
gap analysis

経済学における巨視的分析の一つ。主として総量としての需要・供給のギャップに注目し、その後の経済の動きや、とるべき経済政策を判定するもの。たとえば図において、横軸に所得（生産量）を、縦軸に有効需要をとる。いま現実の生産量が100であり、有効需要はそれを上回って120あるとすると、需給ギャップ（インフレ・ギャップ）が20あるから、経済はその後拡大を続けるであろうと判定できる。生産量が150になると需給ギャップはなくなるが、完全雇用に必要な生産量が170であると、そこでは10の需給ギャップ（デフレ・ギャップ）が存在する。政策当局が完全雇用を達成しようと考えるなら、そのギャップを埋めなければならない。したがって10だけの有効需要を、財政支出の増大や、利子率引下げなどの経済政策で創出することになる。こうした考え方は、アメリカでは1960年代にケネディ大統領が、GNP（国民総生産）の4％成長で完全雇用を維持できるが現実はそれ以下であるから、このGNPギャップを政策運営で埋めようと提案して以来、重要視されるようになった。このほか、財政の状態を現在の収入（税収）と支出との差でのみ判断するのは不正確であり、完全雇用時の税収と支出のギャップで判断すべきであるとする、完全雇用赤字の考えもギャップ分析の好例である。

［一杉哲也］

[参照項目] | ケネディ

ギャップ分析の例〔図〕

出典　小学館　日本大百科全書(ニッポニカ)