出力が千キロワット(1メガワット)以上の大規模な太陽光発電所。風力や水力、地熱といった他の再生可能エネルギーと違って、法律に基づく環境影響評価(アセスメント)が義務付けられておらず、建設期間が比較的短いとされる。化石燃料を使わないため二酸化炭素(C〓(Oの横に小文字の2))の排出削減につながるが、発電量は天候に左右される。建設用地確保のために森林を大規模伐採したり、発電設備が周辺の景観を阻害したりしてトラブルになるケースもある。
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1メガワット(1000キロワット)を超える大規模な太陽光発電施設のこと。日本では、2009年(平成21)までに263万キロワットの太陽光発電設備が導入されたが、住宅向け設備が上記容量の約8割を占め、個々の平均的な発電容量は3~4キロワット程度であった。こうした家庭等での自家消費を主目的とする分散型設備に対し、近年になり導入が進められてきた大規模な商業用太陽光発電施設がメガソーラーとよばれている。
日本におけるメガソーラーは、再生可能エネルギーの普及推進を図るために2012年に導入された固定価格買取制度(FIT制度)のもとで、一気に拡大が加速した。買取価格が高かった2012年度(出力10キロワット以上の場合、1キロワット時当り40円)、2013年度(同36円)、2014年度(同32円)の3年間の導入がとくに大きい。経済産業省によれば、FIT認定容量(経済産業省から許可された電気事業者向け売電の発電設備総容量)ベースでのメガソーラーの導入は2012年が980万キロワット、2013年度が1436万キロワット、2014年度が537万キロワットに達している。2020年度までの累計でFIT認定の太陽光発電設備容量は6705万キロワットであるが、そのうちメガソーラーが3460万キロワットで全体の52%を占めている。FIT制度の政策支援で投資リスクが小さくなり、事業面での魅力が増したことから一気にメガソーラーの拡大が進んだ。
海外でも、気候変動対策強化の流れのなかで再生可能エネルギー推進の機運が高まり、とくに発電コストの大幅削減に成功したメガソーラーは急速に拡大した。条件のよいプロジェクトでは、化石燃料発電などの他の発電手段より発電コスト面できわめて優れた競争力をもつ電源となっている。
太陽光発電は、発電コストは低下してきたものの、発電量が天候に左右され安定的な供給がむずかしいというデメリットがあり、系統安定化のための統合コストも勘案するとコストが大きく上昇する、という課題もある。また、とくにメガソーラーは、設置に大きな土地面積が必要となることから、設置に伴う景観の悪化や不適切な設置による土砂災害発生の懸念などの問題も指摘されるようになっている。
[伊藤葉子・小山 堅 2022年1月21日]
(大迫秀樹 フリー編集者 / 2012年)
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