石油危機（読み）せきゆきき

精選版 日本国語大辞典

せきゆ‐きき【石油危機】

〘名〙 オイルショックをいう。

※欠陥住宅の見わけ方（1974）〈内田京治〉まえがき「中東戦争の余波で、石油危機を招き」

出典　精選版 日本国語大辞典

デジタル大辞泉

せきゆ‐きき【石油危機】

⇒オイルショック

出典　小学館

改訂新版　世界大百科事典

石油危機 (せきゆきき)

経済を人間の体にたとえれば，エネルギー資源は体内を流れる血液のように必要不可欠である。第2次大戦後とくに1960年代に入って，石炭から石油への転換が進み，67年には石炭をしのいで一次エネルギー源の第1位を石油が占めるようになった。第1次石油危機（石油ショック，オイル・ショックともいう）が発生した73年には，世界の一次エネルギー消費に占める石油のシェアは47%強，西側先進国では53%強，日本では77%強となっていた。この石油づけの状況下で，石油の供給が途絶ないし量的に制限されるか，石油価格の高騰が生ずれば，経済やわれわれの生活は決定的な影響を受けざるをえない。

　第1次石油危機は，1973年10月6日勃発の第4次中東戦争を契機に，OAPEC（オアペツク）が採用した石油戦略による石油の禁輸・量的制限と，OPEC（オペツク）が一方的に実施した原油価格の大幅引上げとにより発生した。まず石油供給の量的制限は，石油備蓄の放出および節約・有効利用の推進によって相殺されないかぎり，経済の実態面における生産の減少，生活水準の低下を生じさせることになる。さらに価格の高騰は，（1）インフレの加速化，（2）石油輸入支払代金増加による海外への所得移転の増大→国内需要の減少→不況・失業，（3）国際収支の悪化，といういわゆる三重苦（トリレンマ）をもたらすことになる。第1次石油危機における石油供給の量的削減は，事後的にみればそれほど大きくはなかったが，石油は安価で量的にも必要なだけ供給されると安易に信じ込んできた日本を中心とする石油輸入国側に，石油パニック（オイル・パニック）というべき事態を発生させた。日本では，政府によって11月以降，11業種に対する電力・石油の10%供給削減措置，民間へのエネルギー節減要請（マイカー自粛，ネオン中止，テレビ放映時間の繰上げ等），三木武夫副総理を政府特使としてアラブ各国に派遣（非友好国扱いから友好国扱いにしてもらうため）等の措置がとられた。この間，物不足になるという懸念が国民一般に広がり，売惜しみ，便乗値上げ，買いだめが横行し，トイレットペーパーや洗剤等の買占めに殺到した。しかし74年第2四半期になると，この種の石油パニックは，虚偽の情報に踊らされてつくり出されたものであることが明らかとなった。国民全体や消費者はこのパニックから教訓を得，79年の第2次石油危機に際しては冷静に対応し，パニックが再燃することはなかった。このときには，むしろ原油価格の高騰が，いっそう重大な影響を与えて危機をもたらした。原油価格は，1973年10月と74年1月の2回値上げされ，合計で4倍近くに急騰した。日本経済は，74年に戦後初めてのマイナス成長に陥り，国際収支も大幅赤字となり，狂乱物価といわれるほどに卸売物価，消費者物価ともに年率2割をこえて上昇した。74年には日本のGNPの3%近くが，価格高騰によって産油国に移転した。世界経済全体においても経済成長率は大きく落ち込み，75年には，西側先進国はマイナス成長となったし，インフレは加速化し，国際収支もOPEC以外の各国は大幅赤字へと一挙に転落した。1974年のOPECの経常収支黒字額は600億ドルにも達した。

　第1次石油危機への対応は，78年にはいちおう完了したが，78年末のイランの国内混乱から79年初めのイスラム革命を契機として，第2次石油危機が発生した。この時点で世界第2の石油輸出国イランからの供給途絶は，サウジアラビア等の増産により，量的にはあまり大きな影響をもたらさなかった。しかし79年から81年にかけて，原油価格がさらに3倍近くにも値上げされた結果として，上述の三重苦の危機が生じた。ただし第1次危機への対応の失敗を生かして，狂乱物価の発生は回避できたし，マイナス成長への転落も防止できたが，日本の場合，値上げによりGNPの2%程度が産油国に移転し，国際収支も大幅黒字から大幅赤字へと転落した。世界経済とくに欧米先進国経済はこの2度にわたる危機，とりわけ第2次危機への対応に苦悩し，危機の吸収が終了し回復期へ転換すると期待された82年に，世界経済は1%以下の低成長，北側先進国はマイナス成長に陥った。

　2度にわたる合計10倍にも達する価格上昇は，石油消費の節約・有効利用をおおいに推進し，OPEC以外の地域での石油開発が刺激され，代替エネルギーへの転換も，容易に可能な分野では進展した。さらに景気の後退，その回復のおくれも作用して，1980年代に入ると，経済成長と石油消費とのリンクが断ち切られ，経済はプラスの成長を持続しながらも，石油消費が大幅に絶対的に減少するという現象が発生し継続している。その結果として，石油はだぶつき，OPECは大幅な減産を余儀なくされ，ついに83年3月にOPECは原油価格を1バレル当り5ドル引き下げるという，OPEC結成以来初めての事態が生じた。価格高騰による石油輸入国側の三重苦をまさに裏返しした事態が生じ，石油輸出国側は苦悩しており，これが逆オイル・ショックといわれる現象である。石油輸入国側では，石油価格引下げは，（1）インフレ抑制，（2）景気上昇，（3）国際収支の改善といった三重善をもたらすことになり，短期的には歓迎すべきであろう。しかし図の原油価格引下げ効果のフローチャートが明示するように，中・長期的には，逆・逆オイル・ショックともいうべき，需要の増大および石油供給や代替エネルギーへの転換の阻害を，価格低下が引き起こす可能性も存在している。石油危機が第1次・第2次のように衝撃的な形で生ずるとは考えにくいが，石油危機再燃の可能性を周到に考慮して，節約・有効利用および代替エネルギーへの転換の努力が必要とされる。
執筆者：深海 博明

図－石油価格引下げの効果

出典　株式会社平凡社「改訂新版　世界大百科事典」

百科事典マイペディア

石油危機【せきゆきき】

オイル・ショック，石油ショックとも。1973年10月に始まった第４次中東戦争に際し，アラブ石油輸出国機構（OAPEC）が石油の減産・禁輸を行ったのに並行して，OPEC（石油輸出国機構）は原油価格を一挙に４倍に引き上げた。この結果，基幹産業のほとんどを石油に依存している日本をはじめ世界各国は，経済的に大打撃を受けた。また1979年にはイラン革命を契機に第２次石油危機が到来，石油20ドル時代を迎えて各国とも石油消費の抑制とエネルギー源の多様化を図った。現在OPECの世界原油生産シェアは約35％（1990年）まで低下している。
→関連項目IEA｜IMF融資制度｜エネルギー革命｜ガス事業｜火力発電｜工業｜高度経済成長｜サミット｜ジャパン・プレミアム｜重厚長大型産業｜省エネルギー｜新エネルギー｜スタグフレーション｜石炭産業｜石炭地下ガス化｜石油化学工業｜石油産業｜石油代替エネルギー｜石油備蓄｜総合農政｜ソーラーハウス｜賃金支払確保法｜ディーゼル排出ガス公害｜電源ベストミックス｜日本｜肥料工業｜ファイサル｜ホイットラム｜毎日新聞

出典　株式会社平凡社

ブリタニカ国際大百科事典 小項目事典

石油危機
せきゆきき
oil crisis

1973年と 1979年に石油輸出国機構 OPEC諸国が石油価格を大幅に引き上げたことにより，世界経済全体がきたした大きな混乱をさす。オイルショック oil shockともいう。1973年10月の第4次中東戦争（→十月戦争）を機にアラブ諸国が石油価格を 4倍に引き上げたのが第1次石油危機で，石油消費国はインフレーション，景気後退，国際収支赤字のいわゆるトリレンマに悩まされた。石油依存度の高い日本は特に大きな打撃を受け，「狂乱物価」と呼ばれる物価の大幅な高騰を招いてマイナス成長に陥り，国際収支も赤字となった。国民生活の面でも物不足，買い占め騒ぎが起こった。これに対して政府は石油 2法（→国民生活安定緊急措置法，石油需給適正化法）の策定，アラブ諸国との外交関係強化などの対策を講じた。1978年12月のイラン革命を機に再び石油価格が約 2倍に上昇したのが第2次石油危機である。前回の経験もあり，第1次ほどの大混乱にはならなかったが，やはり世界経済は停滞することとなった。（→石油備蓄）

出典　ブリタニカ国際大百科事典 小項目事典

旺文社日本史事典 三訂版

石油危機
せきゆきき
oil shock

1973年に勃発した第４次中東戦争に際し，アラブの石油産出諸国がとった石油戦略による世界的経済混乱のこと
オイル‐ショック・石油ショックともいう。第４次中東戦争が始まると，OAPECとOPECは石油の減産・禁輸や原油価格の４倍引上げを行った。このため世界各国に石油不足やインフレの激化などの深刻な影響を与え，日本をはじめ各国が経済的大打撃を受けた（第１次石油危機）。このなかで一部企業が原材料の買い占めや商品の売り惜しみ，便乗値上げを行ったため，国民の間にパニックを引き起こし，洗剤などの買いだめ騒ぎが起こり，国民は「狂乱物価」に苦しんだ。また1979年にはイラン革命を契機に石油価格が引上げられ，第２次石油危機と呼ばれた。石油危機は低価格の原油供給という戦後経済の基礎を崩壊させ，高度経済成長に終止符を打った。

出典　旺文社日本史事典 三訂版

山川 世界史小辞典 改訂新版

石油危機(せきゆきき)
oil crisis

オイルショックともいう。

①〔第1次〕1973年10月，第4次中東戦争を契機としてアラブ産油国がとったイスラエル寄りの国々への石油禁輸という政治的戦略と石油輸出国機構(OPEC)による原油価格の大幅引上げとによってもたらされた世界経済の混乱。石油輸入国の西側先進諸国は，石油の対外依存に由来する経済的脆弱性を安全保障上の問題として認識するようになった。

②〔第2次〕1979年，大産油国であるイランに革命が起き，石油の供給不安と価格の高騰をもたらした。80年代初頭には，石油価格は史上最高となり，世界経済は再び混乱した。

出典　山川出版社「山川 世界史小辞典 改訂新版」

旺文社世界史事典 三訂版

石油危機
せきゆきき
oil crisis

石油の供給の途絶・量的制限・価格の高騰によって起こった，経済活動・社会生活上の混乱・危機
【第１次】1973年，第４次中東戦争を契機に，アラブ石油輸出国機構（OAPEC）が石油戦略をとり，石油の禁輸と量的制限を行い，石油輸出国機構（OPEC）が原油価格の大幅引き上げを行ったために発生した。先進工業国を中心に世界中に大きな影響をおよぼした。
【第２次】1979年，当時，世界第二位の石油輸出国イランにイスラーム革命が起こり，石油の供給が停止したために発生した。

出典　旺文社世界史事典 三訂版

山川 日本史小辞典 改訂新版

石油危機
せきゆきき

アラブ産油諸国による原油供給削減と値上げにより，世界経済がインフレと生産縮小にみまわれた事態。1973年(昭和48)10月の第4次中東戦争を契機に，産油諸国が原油価格を4倍に値上げしたため，石油多消費型の資本主義諸国はパニック状態となり，深刻な不況とインフレが同時進行し，74年日本経済は戦後初のマイナス成長を記録した。78年のイラン革命による打撃は第2次石油危機と称される。

出典　山川出版社「山川 日本史小辞典 改訂新版」

日本大百科全書(ニッポニカ)

石油危機
せきゆきき

→オイル・ショック

出典　小学館　日本大百科全書(ニッポニカ)

世界大百科事典（旧版）内の石油危機の言及

【エネルギー革命】より

…しかし，70年代に入ると，産油国の資源ナショナリズムが高揚し，産油国が生産量や価格をコントロールしはじめた。そして73年10月，第4次中東戦争をきっかけとした第1次石油危機および78年のイラン革命に端を発する第2次石油危機により，原油価格が高騰した。これは，エネルギー需給に大きな転換をもたらすことになった。…

【OPEC】より

…まず73年10月に，一方的に原油公示価格の70％引上げを決定し，74年1月からは，さらに131％強値上げされ，3ヵ月足らずのうちに，4倍近くにも高騰した。この結果，世界経済とくに日本を中心とする石油輸入国は，第1次石油危機に苦悩することとなった。　78年末からのイランの国内混乱(イスラム革命)を契機として第2次石油危機が発生して，原油の公式販売価格GSP(government sales price)(100％の事業参加や国有化がなされた結果，公示価格は意味を失う)はさらに3倍近くも値上げされ，81年11月から，標準原油のアラビアン･ライトの価格は，1バレル当り34ドルとなった。…

【高度経済成長】より

…同年12月の多国間通貨調整は，新しい為替レート下で固定相場制を復活させるかにみえたが，その2年後，73年の2～3月に起きた国際通貨不安は，ついに固定相場制を崩壊させ，世界が変動相場制へ突入した。さらに同年10月には，OAPEC(アラブ石油輸出国機構)が〈石油戦略〉を発動し，全世界に大きな衝撃を与えた(第1次石油危機)。　日本の高度成長は1960年代とともに終わった。…

【産業構造】より

…世界的なインフレの拡大によりIMF体制が崩壊，71年8月いわゆるニクソン･ショックにより，ドル防衛策が打ち出され，日本の円も73年2月ついに固定相場制から変動相場制へ移行した。続いて同年10月，第4次中東戦争を契機としておこった第1次石油危機により，原油の公示価格が一挙に4倍となり，1970年からの値上げを加算すると70‐73年で実に8倍への引上げとなった。日本は戦後の経済発展を石炭から石油への転換によって進めて，安い石油を大量に使ってきた。…

【石油化学工業】より

…なお，石炭化学工業からはベンゼン，トルエン，キシレンなどが，電気化学工業からはアセトアルデヒド，アクリロニトリルなどが製法転換の対象となった。
［成熟期］
　30万tエチレンプラントがつぎつぎに完成した直後，1973年に第1次石油危機が発生し，日本の石油化学工業は大きな転換点を迎えた。石油価格の引上げによる石油化学製品の値上げに，日本経済の不振が加わり，石油化学製品需要が急減し，エチレン生産量は73年の411万tから75年には340万tに低下したため，石油化学企業は低操業率に苦しめられた。…

【日本資本主義】より

…日本の工業生産指数は，敗戦時の1946年に戦前(1934‐36基準)の約1/4に低下し，ドッジ･ラインの設定された49年までに約1/2に回復し，朝鮮戦争を経た51年に戦前水準を超えるに至るが，その間未曾有のインフレーションを収束し，生産復興を軌道づけた主要な契機は，第1に賃金抑制の物価体系の設定と基幹産業への重点的財政投融資およびアメリカの対日援助，第2に占領軍の対日政策の転換(1948年5月ドレーパー使節団報告)で具体化された政策(賠償緩和･集中排除緩和による日本経済自立化，対日援助打切り，均衡財政の確立，為替レート設定による貿易拡大)を強力に実施したドッジ･ライン(1949)であったが，しかしそれだけでは，すなわち第3の契機である1950年以後の朝鮮戦争ブームがなければ日本の急速な経済復興はありえなかった。【大石 嘉一郎】
【高度経済成長期】
　朝鮮戦争による特需景気で戦前水準を回復した日本経済は，1955年から73年の石油危機の勃発まで，20年近くにわたってめざましい高度経済成長を実現した。この間1957年，62年，65年，71年と数年おきに経験した景気後退期にも成長率はプラスを維持し，年平均の実質GNP成長率は約10％と，世界史的にも未曾有の高成長をなしとげたのである。…

※「石油危機」について言及している用語解説の一部を掲載しています。

出典｜株式会社平凡社「世界大百科事典（旧版）」