デジタル大辞泉 「合理化」の意味・読み・例文・類語
ごうり‐か〔ガフリクワ〕【合理化】
1 道理にかなうようにすること。また、もっともらしく理由づけをすること。「自説を強引に
2 能率を上げるためにむだを省くこと。特に、企業などで、省力化・組織化によって能率を上げ、生産性を高めようとすること。「経営を
3 心理学で、たとえば言い訳のように、理由づけをして行為を正当化すること。
合理化とは、基本的には、労働者の抵抗に対処しながら、企業内部において展開される、最大限の利潤を追求するための諸方策のことである。もっとも原初的には、資本の論理=法則に従って、(1)労働時間の延長、(2)機械受持ち台数の増加、(3)機械の回転数をあげることによって労働の強度を強める、という方法で労働生産性の向上と生産費の低下が図られた。資本主義の発展に伴い、合理化はさらに多面化する。(1)新鋭機械の導入による労働強化・超過利潤の追求、(2)合理化カルテルによる価格の管理と生産行程ないし生産分野の調整、(3)科学的管理法をベースとする作業組織の再編や労務管理の刷新による人員整理や労務費の節約、(4)「原単価の切下げ」とよばれる生産の規模化・標準化による原材料や減価償却費の節減など、冗費排除を目ざす経営組織の再編が行われ、一企業の枠を越えて、産業全体の合理化(産業合理化)に発展する。産業合理化は資本主義国家の経済政策の援助なしには有効に機能しえない事態を迎える。失業対策、補助金、税制面での企業の優遇措置などがそれである。
[殿村晋一]
ロシアに社会主義政権が成立し、労働運動と民族運動の高揚が始まる第一次世界大戦後の資本主義の体制的危機は、敗戦によって巨額の賠償債務を負ったドイツに集中的に現れ、国民経済の破綻(はたん)、革命の危機を招いた。産業合理化運動は、労働者のハンブルク蜂起(ほうき)の失敗により危機が一時的に去ったドイツから始まった(1925)。ドイツ工業全国同盟が提唱し、国家的機関としての帝国合理化本部の指導で推進された合理化運動は、企業レベルでは市場独占が可能な規模の合理化カルテルが結成され、外資(とくにアメリカ)導入によってアメリカの新鋭機械・技術のほか、テーラーの「科学的管理法」やフォードの「フォードシステム(コンベヤー・システム)」が積極的に採用された。これに対し、ドイツ労働組合総同盟が賃金の上昇と雇用の拡大につながるとして支持し、ドイツ社会民主党も「組織された資本主義」のための方策であるとして礼賛した。コミンテルンとその指導下にあるプロフィンテルンは、新鋭機械の導入は労働強化と失業の増大につながるとしてこれに反対した。1929年の世界恐慌は、輸出競争を激化させ、アメリカ、イギリス、フランスでも合理化運動を発生させ、資源・市場をめぐる国家的対立が再燃し、植民地再分割の動きと関連した軍拡競争、さらには革命運動抑圧のためのファシズム体制を成立させた。
日本でも、第一次世界大戦後の不況からの脱出策として、軽工業や重工業の各産業分野でカルテルが結成され、政府もカルテル助成法(重要産業統制法、1931)を制定したほか、1930年(昭和5)には商工省に臨時産業合理局を置いた。1933年には「日本製鉄株式会社法」が成立、鉄鋼業界で官民合同が実施され、1937年の「製鉄事業法」によって戦時国家統制へ移行し、1938年「国家総動員法」が成立する。この過程で「国家の利益」「産業の利益」の名のもとに合理化が強行され、大量解雇、賃金切下げ、労働強化が行われた。
[殿村晋一]
第二次世界大戦後ヨーロッパの合理化運動は、「冷戦体制」の開始とともに、アメリカの援助(マーシャル・プラン、1948)によって、イギリス、西ドイツ、フランスで「生産性向上運動」として展開された。OEEC(ヨーロッパ経済協力機構)のほか、ICFTU(国際自由労連)やILO(国際労働機関)もこれに参加し、とくにILOはアジア・アフリカなど発展途上国の生産性向上と労働条件の確立にあたることとなった。この運動の当面の目標は、(1)国民に公正に分配されるべき国民所得の大きさは、生産性の高さに依存する、(2)社会主義よりも資本主義のほうが高い生産性と生活水準を保証できる、ということに置かれ、「豊かさ」の実現による管理=支配体制の強化を目ざす反共戦略的性格と、福祉国家論につながる労使協調路線がその骨格をなしていた。
[殿村晋一]
第二次世界大戦後における日本の合理化は、ドッジ・ラインの実施(1949)に伴う企業整理(1万1000件)と51万人の解雇に始まる。設備の合理化は、朝鮮戦争ブームを契機に、鉄鋼・紡績・合繊・硫安の諸産業で始まり、1953年(昭和28)には「合理化カルテル」が認可された。1955年には日本生産性本部が設立され、日本でも「生産性向上運動」が展開された。それは労使協議制の拡充を通じて労働組合を生産性向上に協力させることを主眼としていた。新鋭の設備が導入され、技術革新運動が各産業部門で繰り広げられ、アメリカ式の労務管理が積極的に導入された。
企業内では、品質管理、生産管理、監督者訓練、ヒューマン・リレーションズ(人間関係)管理が強化され、合理化は、大企業だけでなく、中小企業の一部を含めて、事務部門、非番時のレクリエーションにまで及んだ。まさに、管理通貨制度に始まり、情報の管理に至る管理社会の完成の中軸をなすのがこの産業合理化=生産性向上運動なのである。「高度成長」はその集大成であった。1960年代の高度成長期を通じて、アメリカ・ヨーロッパの先進企業からの技術導入―オーバーボローイングによる設備投資の強行―技術革新による特別利潤の発生―企業内への沈殿分を春闘方式を通じて労使双方に分配する、という方式が定着し、合理化反対闘争は、国鉄(現、JR)の国労・動労など一部を除いて、ほとんど展開されなかった。
1973年末のオイル・ショックによって安定成長に軌道修正した各企業は、徹底した合理化・減量経営に転じ、大量の人員整理を行った。失業者は1978年までに130万人(失業率2.2%)に達した。人員削減、借入金返済、不採算部門のカットで減量経営を実現した民間各社は、1979年の第二次オイル・ショックにもかかわらず、機械と設備の省エネ化と製品の高度化(付加価値の向上)、労使協調(賃上げ自粛)によって、機械工業を先頭に、なお高い国際競争力を維持し、企業ぐるみ、産業ぐるみの創意工夫による品質管理のよさは、日本的経営の特徴として世界の注目を集めた。社会的には「中流意識」が強まり、労働運動も闘争至上主義から経営参加=政策要求へと路線の変更を迫られた。
[殿村晋一]
1980年代、日本の産業構造は、技術革新を背景に、国際分業再編への対応の必要から「重厚長大」型から「軽薄短小」型産業構造へ大きく転換していく。企業は、成長分野の拡充、不採算部門の切り捨てによる新規部門への進出など、前向きのリストラクチャリング(事業構造の再構築)を推進した。1986~1989年(平成1)、「超大型景気=円高・バブル景気」のもと、日本の海外直接投資は急増し、直接投資残高はアメリカ、イギリスに次ぐ世界第3位となり、1991年のバブル崩壊後の不況とその後の急激な円高のなかで、企業は国際的なリストラクチャリングをさらに加速化させた。国内的には、事業の縮小・再編が進み、人員・有利子負債の削減など、後ろ向きのリストラクチャリングが増え、収益立て直しのための合理化策を「リストラ」とよんでいるケースが多い。企業内では職場いじめ(リストラ・ハラスメント=リストラいじめ)など露骨なリストラが横行し、5%を超えた失業率(1999)の高まりに対し、行政、労働組合とも有効な対策を打ち出せない状況が目だった。
[殿村晋一]
『社会政策学会編『合理化と労働運動』(1967・御茶の水書房)』▽『堀江正規著『労働組合運動の理論第3巻「合理化」反対闘争』(1969・大月書店)』▽『『堀江正規著作集第4巻 資本主義的合理化』(1977・大月書店)』▽『吉田和夫著『ドイツ合理化運動論』(1984・ミネルヴァ書房)』▽『中山茂著『科学技術の戦後史』(岩波新書)』▽『三橋規宏著『先端技術と日本経済』(岩波新書)』▽『米倉誠一郎著『経営革命の構造』(岩波新書)』
イギリスの精神分析学者アーネスト・ジョーンズErnest Jones(1879―1958)が精神分析に導入した用語。日常語としては、むだを省いてより能率的にすることをいうが、精神分析では自分の行動を正当化し、その道徳的判断あるいは感情が理屈にあっているように主張することをいう。たとえば、イソップ物語『キツネとブドウ』から例えられる「酸っぱいブドウ」のように、望んだものが得られず自尊心が傷つけられたとき、求めていたものはもともと望ましいものではなかったと思い込むことで失敗を帳消しにして不快を避けようとするようなものである。しかし、その行動、道徳的価値観は一般に承認されるものであるとは限らない。この合理化には、日常的な自己弁護から、妄想的ではあるけれども論理的に体系化されたものまである。防衛機制の一種とみなされることもあるが、衝動を知的活動によってコントロールして不安を防衛する知性化と異なり、衝動を直接に防衛するものではないから、通常の防衛とは区別されるべきものである。
[外林大作・川幡政道]
『アンナ・フロイト著、外林大作訳『自我と防衛』第2版(1985・誠信書房)』
労働問題の用語。合理化とは,ごく広く解すれば,資本が利潤の増大をめざして追求するさまざまな方策の総称である。それは新しい機械の採用,作業組織の再編,労務管理の刷新など労働の生産性を高めるための諸方策のほか,流通費用の節約をめざした新しい方策の導入や,価格の維持,経費の節減をめざした産業組織の再編など広範な方策を含んでいる。このような合理化のための諸方策は,新しい機械の採用などにみられるごとく,労働の生産力を高めるという要素を含んではいるが,合理化はなによりも利潤追求のために行われるので,労働者の抵抗のあり方いかんによっては労働強化,労働災害,雇用の縮減などの災厄を労働者にもたらしがちである。
このような意味での合理化は資本主義の発生とともに始まったといってよいが,合理化という言葉が広く用いられるようになったのは,第1次大戦後にドイツをはじめ各国で合理化運動が展開されるようになって以降のことである。第1次大戦後のドイツでは,再建金本位制のもとでの厳しい国際競争にたえて賠償債務を支払いつつ国民経済を維持していくために,ドイツ工業全国同盟の提唱にもとづいて,国家的機関としての帝国合理化本部の指導のもとに産業合理化運動が展開された。この運動は労働の生産性をできるだけ高めるために必要なあらゆる技術的・組織的手段を講ずることを目的とし,これに対する労働者の協力を組織しようとしたものである。そこでは,外資をてことした新鋭設備の導入,独占組織の再編強化に加えて,アメリカで発展したテーラーの科学的管理法などを導入して,労働者個々人の作業量を極大化せしめる方策が追求された。これに対して,アムステルダム・インターナショナルに属するドイツ労働組合総同盟など労働組合の多くは,合理化は福祉増進の最重要な前提であるとして産業の合理化運動に協力する姿勢を打ち出した。そして,生産費・価格の低減と賃金引上げの同時的実現をはかるために,企業レベルでの経営協議会を通じての協働をナショナル・レベルでの協議機関としての経済審議会の設置を軸とした,経済民主主義のための闘争を推進しようとした。このような状況のもとで,コミンテルンとその指導下にあるプロフィンテルンは,新しい機械の導入そのものに反対するものではないが,機械の導入をてことする資本主義的合理化は,労働強度の増大を追求することを支配的方向とするものであるとして,時間短縮や賃金引上げによって償われないかぎり合理化そのものに対して闘わねばならないという方向を打ち出したが,ドイツで大きな影響力をもつことはできなかった。日本でも昭和恐慌からの脱出策の一環として1930年以降,独占の強化を主軸においた産業合理化が推進された(日本の産業合理化については〈産業合理化運動〉の項参照)。
第2次大戦後には,冷たい戦争の激化するなかで,ヨーロッパ諸国の経済復興を速め自由主義陣営の強化をはかるために,1948年以降,アメリカのマーシャル・プランの実施とともに,国際的運動の一環としてイギリス,西ドイツ,フランスなどで生産性向上運動が組織されていった。やや遅れて日本でも,55年アメリカ対外活動本部の働きかけを契機として,経営者団体の主導のもとに政府の援助も得て日本生産性本部が設立され,生産性向上運動が始められた。日本の生産性向上運動は労使協議制の拡充を通じて労働者の生産性向上への協力を組織することを主眼とし,技術革新による労働生産性の向上,能力主義管理による労務管理体制の刷新,寡占体制の再編強化をてことする高度成長を支えていくこととなった。生産性向上運動の開始に際して,世界労連が産業合理化運動の再版であるとして反対運動を展開したのに対し,これに不満を抱く自由主義諸国の労働組合は国際自由労連を結成して,協力的姿勢を打ち出していった。日本では同盟の前身である総同盟や全労(全国労働組合同盟)が生産性向上によって経済自立を達成し,それに応じた成果配分をめざすという観点から生産性向上運動を推進するという態度を打ち出し,企業レベル,産業レベルの労使協議を通じて,生産にかかわる問題について労働組合の参加を進める運動を展開していった。これに対し総評は,生産性向上運動は労働組合の〈産報化〉によって労働強化,賃下げ,首切りを推し進めようとするものであるとして,職場闘争を基底に抵抗闘争を組もうとした。だが60年の三池争議の敗北でこの運動が頓挫するに及んで,事前協議制を通じて計画段階で合理化政策の変更を求めていく運動,さらには産業政策の変更を求める政策転換闘争に力点を移していった。しかしこれもはかばかしい効果を上げえなかったため,オイル・ショック以降の減量合理化のもとで,産業・企業のあり方を規制していく新しい運動のあり方が模索されてきている。
→生産性向上運動
執筆者:兵藤 釗
人間と人間,人間と世界とのあらゆる関係が,理性ratioに従って整序され首尾一貫されること。西欧世界にはじめて出現したこの歴史的趨勢は近代社会の本質を形作るばかりではなく,今や人類全体の共通の運命となる。こうした用法を確立したのがM.ウェーバーである。彼によれば合理化が出現する以前の人間は〈呪術〉を用いて周囲の世界に適応していた。こうした〈呪術の園Zaubergarten〉は,〈科学〉に行き着く〈理論合理化theoretische Rationalisierung〉と,内的に首尾一貫した生活態度・エートス形成に導く〈実践合理化praktische Rationalisierung〉との合力の結果打ち破られる。〈世界の呪術からの解放Entzauberung der Welt〉,これが合理化の帰結である。呪術のかわりに科学や技術が用いられると,人間による世界の予測可能性や制御可能性は飛躍的に向上する。このような〈形式合理化formale Rationalisierung〉は近代以降,〈官僚制化〉の絶えまない進展により社会のあらゆる領域に貫徹する。他方,呪術の追放は人々の信奉する価値が何であるかを明晰(めいせき)にし,実質的価値に即して世界を作り変えようとする〈実質合理化materiale Rationalisierung〉への期待を高める。形式合理化と実質合理化とはしだいにはっきりと分離しはじめ,相互に尖鋭な対立に陥る。また,合理化の進展に伴い経済や政治などの生活諸領域は,それぞれの固有法則性に従い首尾一貫した姿に作り上げられ,ここでも相互に尖鋭な緊張が出現する。合理化はこのようにさまざまな内的矛盾・構造的緊張をかかえているので,その解決・調停に失敗すると容易に〈非合理化〉へと転落してしまう危険性をつねに秘めている。
→合理性
執筆者:厚東 洋輔
精神分析の用語。ある行動に対して後からもっともらしい意味づけをなし,その行動を正当化すると同時に,その行動の真の動機を隠す機能をもつ心の働きのこと。合理化は,一般の防衛機制とは異なり,行動そのものは制止されてはいない。また行動の基にある欲求も,完全に抑圧されているとはかぎらず,多くは漠然と意識されている。合理化はわれわれの日常生活の中で広く用いられているが,神経症者は,みずからさしあたり理解できない症状を,さまざまに合理化することによって不安を軽減しようとする。不潔恐怖の人が現実に感染の危険を強調したり,心気症の人が,その身体のさまざまな違和感を,架空の病の存在を信じることによって説明しようとするのがその例である。
執筆者:下坂 幸三
出典 株式会社平凡社「改訂新版 世界大百科事典」改訂新版 世界大百科事典について 情報
出典 ブリタニカ国際大百科事典 小項目事典ブリタニカ国際大百科事典 小項目事典について 情報
…労働問題の用語。合理化とは,ごく広く解すれば,資本が利潤の増大をめざして追求するさまざまな方策の総称である。それは新しい機械の採用,作業組織の再編,労務管理の刷新など労働の生産性を高めるための諸方策のほか,流通費用の節約をめざした新しい方策の導入や,価格の維持,経費の節減をめざした産業組織の再編など広範な方策を含んでいる。このような合理化のための諸方策は,新しい機械の採用などにみられるごとく,労働の生産力を高めるという要素を含んではいるが,合理化はなによりも利潤追求のために行われるので,労働者の抵抗のあり方いかんによっては労働強化,労働災害,雇用の縮減などの災厄を労働者にもたらしがちである。…
…精神分析の用語。ある行動に対して後からもっともらしい意味づけをなし,その行動を正当化すると同時に,その行動の真の動機を隠す機能をもつ心の働きのこと。合理化は,一般の防衛機制とは異なり,行動そのものは制止されてはいない。また行動の基にある欲求も,完全に抑圧されているとはかぎらず,多くは漠然と意識されている。合理化はわれわれの日常生活の中で広く用いられているが,神経症者は,みずからさしあたり理解できない症状を,さまざまに合理化することによって不安を軽減しようとする。…
…無理式を扱うのに,分母分子に適当な数をかけることによって,分母が根号のない形に変形するのが便利であることが多い。これを分母の有理化という。たとえば,また無理方程式を解く際に,両辺を何乗かして式を整理し,さらに同様の操作を幾度か繰り返して代数方程式を得る操作も有理化と呼ばれる。このとき得られた代数方程式の根は最初の無理方程式の根ではない無縁根を含むことがあるので注意が必要である。【上野 健爾】…
…まず,この意図は,わたしの欲求(寒いので暖かくなりたい)と欲求を満たす手段に関する信念(暖房機のスイッチを入れると暖かくなる)を前提にした〈実践三段論法〉の結論として成立したものという点で,欲求や信念と関連をもっている。この推論は演繹推論のような必然性を伴うものではないが,その前提は意図と行為に〈理由〉を与え,それらを〈合理化〉する働きを担っている。次に,この(スイッチを入れるという)意図は,それを実現する行為を〈充実条件〉としているという点で,行為と志向的な関係にある。…
※「合理化」について言及している用語解説の一部を掲載しています。
出典|株式会社平凡社「世界大百科事典(旧版)」
年齢を問わず、多様なキャリア形成で活躍する働き方。企業には専門人材の育成支援やリスキリング(学び直し)の機会提供、女性活躍推進や従業員と役員の接点拡大などが求められる。人材の確保につながり、従業員を...
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