日米欧の研究者が中心となって建設を目指す全長約20キロの次世代の直線型加速器。巨額の費用がネックで正式に誘致を表明した国はない。日本国内では、岩手・宮城両県の北上山地が建設候補地に挙がっている。誘致できた場合、経済効果が大きいとして超党派の国会議員らでつくる建設推進議連があるほか、地元の岩手県も推進協議会を設置している。
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国際的な協力で建設計画が進められている次世代の素粒子加速器。略称はILC。リニアコライダーは直線型(線型)の衝突加速器である。ヒッグス粒子の発見などで有名になったCERN(セルン)(ヨーロッパ原子核研究機構)のLHC(Large Hadron Collider:大型ハドロン衝突型加速器)の後継として素粒子研究者たちが協力して開発しつつある(2022年3月現在)。その特徴は総延長30キロメートルにも及ぶ長い線形加速器であることと、電子・陽電子対の衝突実験を行うことである。CERNのLHCは円形加速器であるため、円形の軌道上(全周27キロメートル)を陽子が光の速度付近で運動するとシンクロトロン放射により粒子のエネルギーが散逸してしまい、粒子のエネルギーを増加させることがむずかしい。国際リニアコライダーでは、地下の全長30キロメートルの直線トンネル内に片側15キロメートルずつの2本の加速器を直線的に配置して、円運動の際にあったシンクロトロン放射からの粒子のエネルギー散逸を避けることができる。またCERNのLHCではクォークの複合粒子(ハドロン)である陽子対の衝突を使っているため、衝突後の反応が複雑で解析が困難である。これに対して、ILCではクォークと同じレベル(レプトン)での電子・陽電子対の衝突を使うので、衝突後の反応がシンプルで解析が比較的容易だという利点がある。ILCはヒッグス粒子の詳細な研究から始まり、標準理論を超える理論の探索、暗黒物質の正体解明、暗黒エネルギーの探索など従来の素粒子物理の先をねらっている。
2000年代から本格的に国際的な検討が始められたが、膨大な建設費の問題もあり、技術的および財政的な検討が続いている。2013年2月にはILCとコンパクト・リニアコライダー(CLIC:Compact Linear Collider)の研究グループが一つの組織に統合され、リニアコライダー・コラボレーション(LCC:Linear Collider Collaboration)が発足した。
日本では、高エネルギー加速器研究機構(KEK)が中心になりILCの誘致を進め、立地の候補地として北上山地(岩手・宮城県)と脊振(せふり)山地(福岡・佐賀県)があがったが、2018年(平成30)12月、日本学術会議は、「国際リニアコライダー計画の見直し案に関する所見」を発表して、日本へのILC計画誘致を支持しないことを表明した。
[編集部 2023年7月19日]
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