日本製鋼所（読み）にほんせいこうしょ

改訂新版　世界大百科事典

日本製鋼所［株］ (にほんせいこうしょ)

かつては兵器メーカーとして知られた鋳鍛鋼の会社。1907年に北海道炭礦汽船とイギリスのアームストロング・ウィットウォース社，ビッカース社の3社共同出資により，大型高級鋼および兵器製造を目的として設立された（株の世界で日本精工等と混同しないよう〈アーム〉と呼ぶのは，このアームストロング社にちなむ）。民間唯一の兵器製造企業として各種兵器，鋳鍛鋼品，船舶用品を製造，当初は日露戦争後の不況で経営は不振だったが，第1次大戦の勃発で活況を呈した。その後ワシントン軍縮会議後の不振期を経て，満州事変，第2次大戦で発展したが，終戦で兵器生産にピリオドを打ち，以降民需に転換した。50年存続第2会社として現社設立。76年鹿島工場竣工。主要株主に三井系金融機関が並ぶことでもわかるように三井系企業である。原子力分野，射出成形機など多角経営をすすめた結果，現在の売上構成は，機械製品63%，鉄鋼製品36%など（2005年3月期）となっている。資本金197億円（2005年9月），売上高1583億円（2005年3月期）。
執筆者：下田 雅昭

出典　株式会社平凡社「改訂新版　世界大百科事典」

百科事典マイペディア

日本製鋼所[株]【にほんせいこうしょ】

鋳鍛鋼品，鋼厚板，産業機械，兵器のメーカー。三井系（三井財閥参照）。1907年北海道炭礦汽船と英国のアームストロング，ビッカーズの３社共同で設立。かつて装甲板，砲身の製造で知られ，現在も大型鋳鍛鋼・樹脂機械では世界有数。射出成形機でも国内上位を占め，最近は電子製品にも注力。本社東京，工場室蘭，広島ほか。2011年資本金196億円，2011年３月期売上高2129億円。2011年３月期の売上構成（％）は，素形材・エネルギー53，産業機械46，不動産他１。海外売上比率53％。
→関連項目井上角五郎｜日本製鋼室蘭争議

出典　株式会社平凡社

ブリタニカ国際大百科事典 小項目事典

日本製鋼所
にほんせいこうしょ

鉄鋼メーカー。旧日本製鋼所は 1907年に大型高級鋼と兵器製造を目的として設立された。 19年輪西製鉄所，北海道製鉄を合併し銑鋼一貫体制を整えた。第2次世界大戦後 49年パインミシン製造を設立。 50年旧日本製鋼所を解散し主力部門のみで新発足。高度経済成長期に入って大型鋳鋼品は電力，鉄鋼，石油化学業界の大型プラントなどに強みを発揮。世界有数のメーカーに成長するとともに防衛産業の一角にも食いこんだ。また，産業・化学機械分野で新技術，新製品を開発し多角化した。売上構成比は，樹脂機械 33%，その他機械 34%，鋳鍛鋼 17%，鋼板・鉄構 14%，地域開発事業2%。年間売上高 1364億 400万円 (連結。うち輸出 41%) ，資本金 196億 9400万円，従業員数 3017名 (1999) 。

出典　ブリタニカ国際大百科事典 小項目事典

山川 日本史小辞典 改訂新版

日本製鋼所
にほんせいこうしょ

鉄鋼・機械・兵器生産メーカー。1907年(明治40)海軍のバックアップをうけて，北海道炭礦汽船とイギリスのアームストロング・ウィットウォース社，ビッカーズ社の共同出資により，室蘭に製造所をもつ資本金1000万円の株式会社として設立された。4000トン水圧鍛錬機，50トン酸性平炉という当時有数の設備をもち，イギリス2社の技術導入と海軍の技術指導もうけて，おもに海軍向けの兵器・鋳鍛鋼品を生産していた。第1次大戦中は活況を呈し，19年(大正8)北海道製鉄を合併したが，その後社業は不振をきわめ再び分離。満州事変後，軍需の拡大とともに経営は活況を呈し膨張発展したが，第2次大戦後は民需中心に転換した。

出典　山川出版社「山川 日本史小辞典 改訂新版」

日本の企業がわかる事典2014-2015

日本製鋼所

正式社名「株式会社日本製鋼所」。英文社名「THE JAPAN STEEL WORKS, LTD.」。機械工業。昭和25年(1950)設立。本社は東京都品川区大崎。機械・鉄鋼会社。合成樹脂成形機や大型鋳鍛鋼のシェア世界有数。ミサイル発射装置など防衛関連機器も手がける。ほかに電子部品など。東京(第1部)・名古屋(第1部)・札幌・福岡の各証券取引所上場。証券コード5631。

出典　講談社

旺文社日本史事典 三訂版

日本製鋼所
にほんせいこうしょ

1907（明治40）年，イギリスの資本を導入して室蘭につくられた最初の民間兵器工場
従来日本に軍需品を供給してきたイギリスのアームストロングおよびビッカーズ両社と三井系資本の北海道炭鉱汽船が提携し，共同出資により資本金1500万円で設立。大口径の軍艦砲はほとんどここで製作された。

出典　旺文社日本史事典 三訂版