世界大百科事典（旧版）内のミーンズ,G.C.の言及
【株式会社】より
… その第1は，〈所有と経営の分離〉である。バーリAdolf A.BerleとミーンズGardiner Coit Meansの《近代株式会社と私有財産》(1932)が，当時アメリカ最大200の非金融会社の2/3は所有によらない支配，とりわけ専門経営者支配であることを実証分析を通して明らかにして以来，現代の大企業においては，所有と経営は分離しているという主張がしだいに強くなった。その後のR.J.ラーナーの調査は，1963年でアメリカ最大200の非金融会社の85％が経営者支配のもとにあることを明らかにした。…
【所有と経営の分離】より
…通常の取締役会が受託経営者と呼ばれるのは，このためである。この点について，A.A.バーリとG.C.ミーンズの研究(《近代株式会社と私有財産》1932)が有名である(〈経営･経営管理〉の項参照)。 日本の大企業においても，所有と経営の分離が実証されており，企業の行動パターンに以下のような変化をもたらしているとされている。…
※「ミーンズ,G.C.」について言及している用語解説の一部を掲載しています。
出典｜株式会社平凡社「世界大百科事典（旧版）」
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