スマートシティ（読み）すまーとしてぃ（英語表記）Smart City

知恵蔵

スマートシティ

ICT(情報通信技術)やAI(人工知能)などの先端技術や、人の流れや消費動向、土地や施設の利用状況といったビッグデータを活用し、エネルギーや交通、行政サービスなどのインフラ(社会基盤)を効率的に管理・運用する都市の概念。環境に配慮しながら、住民にとって、よりよい暮らしの実現を図る。都市の規模により、スマートタウン、スマートコミュニティと言われることもある。
2010年ごろから世界各地で実証実験が始まり、先進国、開発途上国それぞれの実情に合わせたまちづくりが進められている。有名な事例としては、二酸化炭素排出量ゼロを目標に、ほぼ全ての電力を再生可能エネルギーでまかなう都市を新たにつくるアラブ首長国連邦(UAE)の「マスダールシティプロジェクト」、スマートメーターの導入によるエネルギー効率の向上などを目指すオランダ・アムステルダムの取り組みなどがある。
日本でも、10年ごろから、政府や行政、民間企業などが各地でスマートシティの取り組みを進めている。当初は、各家庭や事業所などの電力使用量を把握するシステムを導入し、電力需要を調整する(沖縄県宮古島市)、水田周辺に獣を検知するセンサーを設置し、イノシシなどが検知された場合に音や光で追い払い、検知情報を農家や猟友会などにメール配信する(長野県塩尻市)といった特定分野を対象にした事例が多かった。だが、近年では、神奈川県藤沢市が取り組む公共施設や住宅への太陽光発電、蓄電池の整備やシェアサイクル(自転車の共有)、まちの各所への防犯カメラの設置などのような、複数の分野にまたがる包括的なプロジェクトが増えてきている。

(南　文枝　ライター／2019年)

出典　(株)朝日新聞出版発行「知恵蔵」

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スマートシティ

ITや環境技術などの先端技術を駆使して街全体の電力の有効利用を図ることで、省資源化を徹底した環境配慮型都市。再生可能エネルギーの効率的な利用を可能にするスマートグリッド、電気自動車の充電システム整備に基づく交通システム、蓄電池や省エネ家電などによる都市システムを総合的に組み合わせた街づくりが行われる。世界各地で実証実験が始まっており、日本でも京都府関西文化学術研究都市(けいはんな学研都市)、福岡県北九州市、愛知県豊田市、神奈川県横浜市で官民一体での実証実験が進められているほか、東京都が2020年までに実現を目指すとしている。

(2013-1-28)

出典　朝日新聞出版

日本大百科全書(ニッポニカ)

スマートシティ
すまーとしてぃ

→スマートコミュニティ

出典　小学館　日本大百科全書(ニッポニカ)