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東亜連盟論

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朝日新聞掲載「キーワード」の解説

東亜連盟論

日本と「満州国」、中国は対等の関係で連盟を結成すべきだと、石原莞爾が唱えた理念。39年、東亜連盟協会が発足、43年に東亜連盟同志会と改称した。3国の政治的独立(内政不干渉)や、「満州国」における「民族協和」の実現などを主張。東条英機や岸信介らが主導した日本の満州支配に批判的だったことなどから、憲兵や特高の監視にあった。むきだしの帝国主義に対する批判を含んでいたため、知識層にも支持されたが、一方では「満洲国を介在させながら日中提携を計ることは致命的な錯誤」だった(河原宏『近代日本のアジア認識』)と指摘されている。

(2008-03-25 朝日新聞 夕刊 東特集A)

出典|朝日新聞掲載「キーワード」
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世界大百科事典内の東亜連盟論の言及

【石原莞爾】より

…ここでも満州国のあり方をめぐって孤立し,翌38年舞鶴要塞司令官となる。この間,西安事件などを契機に中国民族運動に着目し,日中提携による和平の方策として東亜連盟論を唱え,41年,第16師団長(中将)で予備役になった後は,東亜連盟運動の指導に専念した。敗戦後は全面的武力放棄を唱え,故郷で日蓮宗信者とともに開拓生活を送った。…

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