世界大百科事典（旧版）内の《TrainingandReferenceManualforJobAnalysis》の言及
【職務分析】より
… 分析目的に関しては，(1)合理的な分業･協業を可能にする組織管理への利用，(2)定員管理への利用，(3)従業員の採用･配置･異動･昇進など雇用管理への利用，(4)教育必要点の発見，(5)実績考課や能力･適性考課の要素･基準の決定など人事考課への利用，(6)企業内の個々の職務の価値の相対的序列を決定し，それに基づく賃金配分の合理的な基準を確立する職務評価への利用，などがある。アメリカの労働省は，職業指導･職業紹介業務の原典である《職業辞典》を世界に先駆けて作成したが，その際第1次大戦から第2次大戦にかけてのさまざまな職務分析の発展と経験の成果を取り入れ，《職務分析手引Training and sekaidaihyakka_reference Manual for Job Analysis》(1944)を発表し，その中で職務分析を次のように定義している。〈観察と詳細な面接質問によって，特定職務の性質を明らかにし，重要な情報を漏れなく報告する手続をいう。…
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出典｜株式会社平凡社「世界大百科事典（旧版）」