メディアスクラム（読み）めでぃあすくらむ（英語表記）Media Scrum

デジタル大辞泉

メディア‐スクラム（media scrum）

社会の関心が高い事件・事故において、マスメディアの記者が多数押しかけ、当事者や家族・友人などの関係者、近隣住民などに対して強引な取材をすること。集団的過熱取材。

出典　小学館

日本大百科全書(ニッポニカ)

メディア・スクラム
めでぃあすくらむ
Media Scrum

集団的加熱取材ともいう。語源となった英語のスクラムは、ラグビーのスクラムからきたもの。ライバル関係にある大勢のメディアの取材者が取材源＝ボールを囲んで、奪い合うありさまをたとえた言葉。会期中の議会前に記者が待ち受け、重要取材源の人物が出てくると、いっせいに取り囲み、即席の記者会見ができあがる様子などをさした。日本では、1995年（平成7）のオウム地下鉄サリン事件、97年の神戸市須磨(すま)・連続児童殺傷事件、翌年の和歌山・毒入りカレー事件のころから、事件現場に殺到する大規模な取材者集団による、被疑者とその周辺関係者や近隣住民など、相手かまわずの取材行動をさす用語として使われだし、これら被取材者のプライバシーの侵害、現場地域の住民の生活妨害など、多様な被害をもたらすメディアの行為をさす用語として、定着した。

［桂　敬一］

沿革

1985年（昭和60）、悪徳商法の豊田商事・会長永野一男が刺殺されたとき、メディア各社が現場に殺到、画一的な報道競争にのめり込んだが、ニューヨーク・タイムズはその光景を「パック・ジャーナリズム」と痛烈に評した。「パック」とは、当時日本の団体旅行客が大挙して欧米に出かけたパック・ツアーからとった表現である。この年は、「ロス疑惑事件」の三浦和義容疑者逮捕、日航ジャンボ墜落事故と生き残り少女追っかけなどでも「パック・ジャーナリズム」状況が連続的に出現、実態的にはすでにメディア・スクラムが生じていた。このような狂躁(きょうそう)状態は必然的に誤報、プライバシー侵害、名誉毀損(きそん)などを招き、犯罪報道が犯罪をつくるとするメディア批判が高まった。草原の野牛が突如いっせいに走り出すスタンピード現象は自制が利かない。このようなメディアの傾向を自ら戒めるためにメディア・スクラムという用語が使われだしたが、2000年代に入ると、個人情報保護法案・人権擁護法案・青少年有害社会環境対策基本法案の、いわゆる「メディア規制3点セット」が出現、報道と人権の問題をめぐって、メディアは市民と政府の両方から挟撃を受ける事態となった。

［桂　敬一］

概説

報道界は報道表現の自由を守るうえで、乱雑なメディア・スクラムの発生を自主的に防止する必要を感じた。2001年、日本新聞協会が「集団的加熱取材に関する見解」をとりまとめ、放送・出版（雑誌）の関係団体にも呼びかけ、翌年には重要事件が起こったとき、現場の都道府県にある各取材機関の責任者が協議、ある種の代表取材またはプール取材の体制を整え、取材結果を全社が共有することになった。これは、営利誘拐事件発生時の報道協定の経験を生かしたものである。だが、この体制は発足してすぐ、同年に小泉首相北朝鮮訪問・拉致被害者帰国が実現すると、新たな試練にさらされた。取材者の少数化・単一化が、政府の厳しい報道規制や巧妙なメディア操作を許してしまう危険を随伴したからである。人権擁護と調和すべき取材・報道の自由は、新しい課題に遭遇している。

［桂　敬一］

『鶴岡憲一著『メディアスクラム――集団的過熱取材と報道の自由』（2004・花伝社、共栄書房発売）』

[参照項目] | 取材 | 表現の自由 | プライバシーの権利 | 名誉毀損

出典　小学館　日本大百科全書(ニッポニカ)

ブリタニカ国際大百科事典 小項目事典

メディアスクラム

事件や事故が起こった際に，被害者や容疑者とその関係者に多数の取材陣がどっと押し寄せ，過熱した報道を行なうこと。集団的過熱取材ともいう。行き過ぎた取材行動によって取材対象者のプライバシーを侵害したり苦痛を与えたりするほか，無関係な一般市民にも影響が及ぶ場合があり，問題視されている。1985年，豊田商事会長刺殺事件の際に各報道機関が現場に殺到し取材合戦を繰り広げた状況を，アメリカ合衆国の『ニューヨーク・タイムズ』紙が，「寄り合い報道」という意味で「パックジャーナリズム」pack journalismと批判的に称した。これがきっかけとなり，日本のジャーナリズムの病理現象を表すキーワードとして注目されるようになった。メディアスクラムを引き起こす要因の一つとして新聞や週刊誌の過当競争やテレビの視聴率至上主義が指摘されるなか，2001年に日本新聞協会と日本民間放送連盟が，マス・メディア界全体でこの問題に自主的に取り組むべきであるとの見解を示した。

出典　ブリタニカ国際大百科事典 小項目事典

知恵蔵

メディア・スクラム

大事件や大事故の取材にあたって多数の報道機関・取材陣が被害者宅や容疑者宅など特定の場所や関係者に殺到し、関係者のプライバシーを侵害したり社会生活を妨げ、大きな苦痛を与える状況。1980年代のロス銃撃事件報道の頃から深刻な問題として話題になるケースが相次ぎ、2002年に国会に提出された人権擁護法案(審議未了で廃案)は、救済の対象として、犯罪被害者等に対する名誉・プライバシーの侵害とあわせて、取材における継続的又は反復的なつきまといなどを掲げている。こうした問題の解消に向けて、01年12月に、日本新聞協会と日本民間放送連盟が、それぞれ方針をまとめている。そのポイントとして、取材にあたっては、集団的に追い回したり強引に取り囲む取材を避ける、事件・事故の現場や通夜・葬儀などの取材では遺族や関係者の心情に配慮する、近隣の静穏や交通、住民の感情にも配慮するといった点が掲げられている。対応策としては、まずは現場レベルでのメディア間の調整を基本に、社ごとの取材者数の抑制、取材場所・時間の限定、共同取材や代表取材、また中央レベルで、各メディア事業者団体の内部や相互連携による調整などが定められている。このほか、社内ルールを設ける報道機関も増えてきている。

(浜田純一 東京大学教授 ／ 2007年)

出典　(株)朝日新聞出版発行「知恵蔵」