世界大百科事典（旧版）内のクリスマス・ボーナスの言及
【賞与】より
…そこで労働省調査によって支給率と支給事業所の割合をみると，産業間･規模間格差はあるが，全産業計では1980年時点でそれぞれ夏季の場合1.56ヵ月，96.1％，年末の場合1.85ヵ月，98.5％となっている。13ヵ月目の賃金と呼ばれる年間1ヵ月分の賃金程度のヨーロッパ諸国のボーナスや，年間賃金の5％以下のアメリカのクリスマス･ボーナスと比較すると，日本の一時金支給率は例外的に高いが，このことは，日本の生活における盆暮の特別な支出を含め，今日の労働者生活を支えるうえで毎月の賃金のみでは低賃金で不十分ということに起因するといってよい。なお，1960年代に年1回の交渉で年間の一時金を決める〈年間臨給協定〉方式が普及したが，73年の石油危機による狂乱インフレの影響で実施率が急減した。…
※「クリスマス・ボーナス」について言及している用語解説の一部を掲載しています。
出典｜株式会社平凡社「世界大百科事典（旧版）」
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