世界大百科事典（旧版）内の供給側の経済学の言及
【インフレーション】より
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【インフレと税率】
1970年代の欧米諸国はいずれも2けたに近いインフレ率に悩まされたが，同時に経済成長率もきわめて低かった。このような状況において，インフレの結果，実効税率が上昇して，労働，貯蓄，投資等の足かせとなっている，との主張が〈供給側(重視)の経済学supply‐side economics〉としてなされた。すなわち，累進的な個人所得税のもとで，税率は名目所得に対応して決まっている。…
【経済成長】より
…国民経済の規模が年々拡大していくプロセスを経済成長といい，具体的には国民総生産＝GNP(あるいは国内総生産＝GDP)や実質国民所得(NI)が，その計測の対象となる。この語は，ときには経済発展と同義に用いられることもあるが，J.シュンペーターの《経済発展の理論》に示されているように，普通には経済発展という用語は経済構造の変革を含む経済諸量の断続的変化が問題とされるのに対して，経済成長という場合には経済諸量の連続的変化や調和的変化が問題とされることが多い。…
※「供給側の経済学」について言及している用語解説の一部を掲載しています。
出典｜株式会社平凡社「世界大百科事典（旧版）」