世界大百科事典（旧版）内の消費財産業の言及
【産業構造】より
… 産業構造の分析を工業部門に絞って行ったものとして有名なものに，ドイツの経済学者ホフマンWalther G.Hoffmannの例がある。ホフマンは1931年，工業部門を消費財産業と投資財産業に分け，経済の発展につれて，ホフマン比率Hoffmann’s ratio(消費財産業の投資財産業に対する付加価値額および従業者数比率)が低下するというホフマンの法則を発表した。ホフマンは，消費財産業とはその産業の商品の最低75％が家計に売られるもの，投資財産業とはその産業の商品の最低75％が企業に売られるものと定義している。…
【産業分類】より
…
［分析目的に合わせた産業分類］
最近は，産業の分析目的が多様化しており，それに合わせた産業分類を行うケースが多い。(1)商品の用途面から分類して，生産手段を生産する投資財産業，原材料を生産する生産財産業(以上をまとめて基礎産業)，消費にあてられる財を生産する消費財産業(耐久消費財に限定する場合もある)，(2)資本装備率が高く，高度な技術と設備を必要とする重化学工業(生産財，投資財関連の産業が多い)とそれらの点で反対の軽工業(消費財関連の産業が多い)という分類，(3)生産過程における加工度の違いによる区分で，生産のための資源や材料を生産する素材産業(素材産業･加工組立産業)，材料を加工して単品や部品を生産する加工産業，部品や材料を用いて完成品を生産する組立産業，(4)生産要素の結合具合の違いにより資本装備率の高い資本集約型産業(資本集約型産業･労働集約型産業)，それが低く，労働との結合度が高い労働集約型産業，などがある。 また，製造業の内分類として，自動車や電機などの産業を加工組立産業，技術進歩の影響度が高い産業を技術集約型産業，ハードウェアよりもソフトウェアが重要なコンピューター産業などを知識集約型産業などという場合もある。…
※「消費財産業」について言及している用語解説の一部を掲載しています。
出典｜株式会社平凡社「世界大百科事典（旧版）」