世界大百科事典（旧版）内の生産性基準原理の言及
【日本経営者団体連盟】より
…日経連は〈経営者よ正しく強かれ〉(設立宣言末尾の言葉)と経営権確立をモットーとして，その後も重要争議などを通じて経営者の意識統一に努め，1955年以来毎年春闘に経営者側へ指針を示した。70年から生産性基準原理(物価高騰防止のため賃金上昇率を労働生産性の伸び率の枠内にとどめること)を提唱し，75年以来毎年報告書で徹底を期している。創立以来21年間専務理事を務めた前田一(1895‐1978)は《サラリーマン物語》(1927)で〈サラリーマン〉という言葉を定着させた人物でもあるが，毎年の日経連総会での労働情勢報告は的確な数字と広い識見を織り込んでいると評価され，また1950年代半ば以降は総評の太田薫議長と好対照の財界を代表するスターであった。…
【労働分配率】より
…この経験によれば，労働分配率は経済成長率が高く労働市場が引きしまって失業率の低下した時期に低く，逆に経済成長率が低く労働市場がゆるんで失業率の上昇した時期に高いということができる。 石油危機後，利潤低下に苦しんだ経営者団体は，生産性基準原理と称して春闘賃上げの目安を労働分配率一定におくべきことを主張してきた。経済成長率が高いにせよ低いにせよ安定しているときには労働分配率もまた安定する傾向が認められるから，経済成長が安定しているという条件のもとでは生産性基準原理も賃上げの一つの目安として有効であろう。…
※「生産性基準原理」について言及している用語解説の一部を掲載しています。
出典｜株式会社平凡社「世界大百科事典（旧版）」