…このため実際にインフレーション率を計測するには物価指数を作ることが必要となる。現在では,家計,企業,政府等の重要な経済主体それぞれについて,あるいは消費,投資,輸出,輸入といった経済活動それぞれに対応して,物価指数が常時公表されており,それぞれのインフレ率を知ることができるようになっている。また経済全体のインフレ率としてはGNPデフレーターが用いられることが多い。…
…1973年秋の第1次石油危機のあと,不況とインフレの二重苦に悩むアメリカ経済を指してマスコミが盛んに用いたが,現在では経済学用語として定着している。 第2次大戦後のアメリカ経済は,1950年代後半のクリーピング・インフレーションという不況下の物価上昇現象もあったが,主としてインフレ率と失業率との間には安定した負の相関関係(フィリップス曲線)があると考えられていた。そこで財政・金融政策により有効需要を高めに安定させ,失業率をできるだけ低い水準に抑え,その代償として緩やかなインフレを容認する,という政策思潮が有力であった。…
…ラスパイレス型の価格指数の例としては消費者物価指数,卸売物価指数等が存在する。 インフレ率の計算には,GNPデフレーターと消費者物価指数が多く用いられる。計算方法の違いに加えて,後者では財の範囲が消費財に限られる一方で,輸入消費財も含まれることとなる。…
※「インフレ率」について言及している用語解説の一部を掲載しています。
出典|株式会社平凡社「世界大百科事典(旧版)」
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