総合型地域スポーツクラブ

共同通信ニュース用語解説

総合型地域スポーツクラブ

生涯スポーツ社会の実現を掲げ、子どもから高齢者まで多種目、多世代、多志向のスポーツを通じた地域密着型クラブ。日本体育協会(現日本スポーツ協会)は2009年に47都道府県のクラブを支援する全国協議会を設立した。ドイツをモデルに国の施策で育成された総合型クラブは学校の部活動と違い、幅広い世代で交流を図る場となる。1962年に創設されたスポーツ少年団を発展させた形のほか、企業や大学の施設と提携して展開する例もある。

更新日:2020年5月12日

出典　共同通信社 共同通信ニュース用語解説

知恵蔵

総合型地域スポーツクラブ

小規模、単一種目、同一年齢の特定の仲間によるスポーツクラブではなく、会員は多世代で、複数のスポーツ種目が選択できるスポーツクラブのこと。学校のスポーツ施設や公共スポーツ施設を行政から拠点として運営受託し、地域住民が入会金、年会費、指導料、協賛金、事業収益、助成金を収入源として経営する。スポーツ指導者資格のあるコーチから充実した指導を受けることもできる。1995年度から文部省(現・文部科学省)が、育成モデル事業として補助し、クラブ育成を推進した。2000年に制定されたスポーツ振興基本計画では、21世紀の早い時期に国民のスポーツ実施率(週に1回以上スポーツを実施する率)を50%にまで引き上げることを目標にしており、2010年までに全国各市区町村において少なくとも1つのクラブを育成するとしている。1998年にNPO法が成立した結果、NPO法人格を取得するスポーツクラブもある。

(高橋義雄 名古屋大学総合保健体育科学センター講師 ／ 2007年)

出典　(株)朝日新聞出版発行「知恵蔵」