→女性労働
出典 株式会社平凡社「改訂新版 世界大百科事典」改訂新版 世界大百科事典について 情報
→女性労働
「女子労働」のページをご覧ください。
出典 ブリタニカ国際大百科事典 小項目事典ブリタニカ国際大百科事典 小項目事典について 情報
…いうまでもなく親方である夫が死去した場合,多くのツンフトにおいて未亡人が職人を使って親方の職にとどまることが認められていた。 しかしながら他方において婦人労働を明らかに禁止しているツンフトもあった。たとえば1378年のケルンのフェルト帽製造業においては〈親方の妻も娘も本来男性のものであるこの手工業に従事してはならない〉と定めている。…
…しかし同一価値労働についての男女労働者に対する同一報酬条約(100号),90号勧告として採択されたのは51年である。56年に国際婦人労働者会議が組織され,70年を前後してアメリカ(1963),イギリス(1970),フランス(1972)などで男女同等賃金法が相次いで成立した。1960年代以降,世界各国で男女平等要求が高まり,75年国際婦人年には,ILO第60回総会で女性労働者の機会および均等待遇のための〈宣言,行動計画〉が採択された。…
※「婦人労働」について言及している用語解説の一部を掲載しています。
出典|株式会社平凡社「世界大百科事典(旧版)」
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