「環境白書(1998年版)」によれば、「財やサービスの生産に伴って発生する環境への負荷に関わる概念」。同じ機能・役割を果たす財やサービスの生産を比べた場合に、それに伴って発生する環境への負荷が小さければ、それだけ環境効率性が高い、とされる環境効率の向上は、製品や企業の経済的価値を最大化しつつ、資源消費量や環境に与える負の影響を最小限に抑え、経済の脱物質化を目指す。WBCSD(World Business Council for Sustainable Development=持続可能な発展のための世界経済人会議)は、次の3つを定義づけている。(1)製造工程での効率向上、(2)収益増大を目指す、環境効率の優れた製品設計の推進、(3)消費者の行動を変えて持続可能な市場を生み出すため、市場の仕組みを変革し、資源集約型の製品に代わる新たなサービスを作り、資源の利用量を減らす。ワイツゼッカーとロビンズが提唱する「豊かさを2倍に、資源消費を半分に」というファクター4の考え方は、環境効率の具体化である。