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環境 かんきょう

8件 の用語解説(環境の意味・用語解説を検索)

ASCII.jpデジタル用語辞典の解説

環境

コンピューターが動作するように整備された状態。一般的にハードウェアでは、CPUや各種記憶装置、電源、入出力装置などが整った状態を指す。また、ソフトウェアではOSやアプリケーションなどが動作できる状態を指す。

出典|ASCII.jpデジタル用語辞典
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パソコンで困ったときに開く本の解説

環境

パソコンの世界では、パソコンの性能やOSの種類、使用ソフト周辺機器といった、利用状況を意味します。

出典|(株)朝日新聞出版発行「パソコンで困ったときに開く本
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デジタル大辞泉の解説

かん‐きょう〔クワンキヤウ〕【環境】

まわりを取り巻く周囲の状態や世界。人間あるいは生物を取り囲み、相互に関係し合って直接・間接に影響を与える外界。
コンピューターのハードウエアの性能と、搭載されたソフトウエアの性能、ならびにそれらが複合的に集まって作り出している状態を1にたとえたもの。オペレーティングシステムの種類、CPU動作周波数、搭載したメモリーの容量、ネットワークの状態など、さまざまな要素によって変化する。
周囲の境界。四方のさかい。まわり。

出典|小学館 この辞書の凡例を見る
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栄養・生化学辞典の解説

環境

 生物をとりまくあらゆる外部の条件,例えば,気体の状態,温度,光,化学物質,他の生物の生息の状態などを総体的にいう.また,その中のあるものを特定していう場合もある.

出典|朝倉書店
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世界大百科事典 第2版の解説

かんきょう【環境 environment】

一般に,生物や人間を取り巻く外囲(環界)のうち,主体の生存と行動に関係があると考えられる諸要素・諸条件の全体を環境という。 〈環境〉という語は,遅くとも中国の元代の文献(《元史》〈余闕伝〉)にみられるが,これは四周を囲われた境域という意味にすぎない。西欧語の訳語として広く使用されるようになったのは,近年のことである。環境という言葉こそ使わなかったが,ヒッポクラテスはすでに紀元前に〈空気,水,場所について〉という論文において,病気の発生に及ぼす環境の影響について詳しく論じている。

出典|株式会社日立ソリューションズ・クリエイト
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大辞林 第三版の解説

かんきょう【環境】

取り囲んでいる周りの世界。人間や生物の周囲にあって,意識や行動の面でそれらと何らかの相互作用を及ぼし合うもの。また,その外界の状態。自然環境の他に社会的,文化的な環境もある。 「 -が良い」 「 -に左右される」 「家庭-」 「 -破壊」
周囲の境界。まわり。
動作中のコンピューターの状態。ハードウエア,ソフトウエア,ネットワークにより規定される。

出典|三省堂
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ブリタニカ国際大百科事典 小項目事典の解説

環境
かんきょう
environment; milieu

人間を取巻き,その生活や行動にさまざまな影響を与える外的条件の総体。地表における人間を中心に考えると,個体は社会的その他の人文的環境にまず取巻かれ,その社会全体は微生物圏 microbiosphere,生物圏 biosphere,水圏 hydrosphere,気圏 atmosphere,岩石圏 lithosphereの自然的環境に囲まれていることになる。

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出典|ブリタニカ国際大百科事典 小項目事典
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日本大百科全書(ニッポニカ)の解説

環境
かんきょう
environment英語
Umweltドイツ語
milieuフランス語

環境の概念


環境と主体
ある物(者)を取り巻く周囲の事物や状態をその物の環境といい、その物のことを主体という。「あなたは私の環境の一部であり、私はあなたの環境の一部である」というように、厳密にいえば環境の具体的な内容は個々の主体ごとに異なる。したがって、環境を問題にするときには、何を主体としているかを明確にすることが不可分のこととして要求される。
 主体としては、あらゆる物が取り上げられる。生物について環境という場合には、普通、個体を主体としているが、個体の集団、すなわち家族、群れ、群集など、あるいは体内の細胞などについても環境が取り扱われることが多い。また、たとえば杉林を構成する個々の杉のように、近接して存在する同類の物の間では、それらの環境は一般に非常に類似しており、便宜的には同じ環境にあるとみて、ことさらに特定の個体を主体に指定することなく、それらに共通した環境が概括的に意味されることが多い。
 環境を構成するのはあらゆる種類の物質や物体であるが、それらの様態も環境の内容とされる。すなわち、生物にとっての重要な環境要因としては、水、酸素、栄養塩類、餌(えさ)生物、敵などとともに、光、温度、流れ、圧力などがあげられる。液体の水があるのと固体の氷があるのとは同じではないし、水と塩類が別々にあるのと塩水としてあるのも同じではない。水質、底質といった要因は、どのような物質を含有しているかということとともに、濃度や粒子の大きさ、その空間的、時間的な変化といった状態をも意味する複合的なものである。[原田英司]
環境の範域
ある主体にとっての環境の範域は、理屈のうえでは限定できるものではなく、無限に広がるものとみなされる。眺望のように遠くの物体が直接重要な内容となる場合もあるし、騒音や臭気のように発生源が離れていても問題となるものもある。人間社会においては、情報を媒介にして、他国のできごとが直接的な意味をもつことも少なくない。「風が吹けば桶(おけ)屋がもうかる」式の影響の波及や関係の伝播(でんぱ)性を考えれば、環境の範域を限定することはますます不可能となる。他方、主体が影響を受けるのは、いずれにしても環境の作用がなんらかの意味で主体に直接及んだときである。つねに無限の広がりをもつ環境を取り扱うというのは現実的ではない。そこで、主体が直接交渉をもつとみなされる適当に近い範域、すなわち近接環境を環境としてまず第一に取り上げるのが普通である。環境のなかに主体に対して直接的な重要性をもつ部分や要因を認めて、これを有効環境とよぶこともある。このような有効環境、そしてそれのもつ意味は、生物にあっては種により個体により異なるのが普通である。人間の場合には、価値観の相違による環境の評価の違いも生じる。このようにして主体によって受け取られた環境像は主体的環境といわれ、いわば生物はそれぞれの主体的環境のなかにあるともいわれる。ただし、有効環境や主体的環境が主体にとっては重要であるとしても、それらの内容は初めから明らかになっているものではなく、客観的な存在としての環境と主体との関係を分析してのちに知られるものにほかならない。主体に対する関与を想定して取り出した環境部分は操作的環境といわれ、測定・分析などの具体的な取扱いの当面の対象となっているものである。
 環境は、家庭環境、教育環境、水環境、生物(的)環境というように、限定した範域や側面で把握されることも多い。外囲のすべてを環境とすることを素朴な無限定環境論として排し、外界のなかで主体に関与し、主体にとって必要とされる部分を環境と定義する立場もある。また、生物体の内部はその生存に関与して特定の状態に保たれており(ホメオスタシス)、これを外環境(外部環境)に対して内環境(内部環境)とみる考えもある。環境という用語が使われるとき、それが実際に何をさしているかはあいまいなことも少なくない。[原田英司]
地球環境という概念
ところで、人間の諸活動の拡大が地球全体にわたって環境に変化を及ぼすようになり、環境の範域に関連して、「地球環境」という概念が注目されるようになった。地球環境とは、一般的には人間にとっての生活環境すなわち人間環境(環境のなかの人間部分を取り出してさすという意味ではない)を、全地球的広がりでとらえてさすものである。ほかの生物についていわれることもあるが、いずれにしても環境問題は全地球的な規模で把握・考慮されなければならない面があるという認識をもとにしている。たとえば、海面上昇や広範な森林変化など全地球的規模の自然変化をもたらすと予測される地球温暖化は、地球上の各地で大気中へ放出される二酸化炭素に一因を負っている。こうした地球環境の改変を防ぐには、地球上の各地それぞれで原因を取り除くことが必要不可欠となる。成因としての事象の局地性とその影響による結果としての事象の広域性、局地的なできごとが全地球的な問題に転じること(グローバリゼーション)の認識が強調されているのである。
 地球環境や各地の自然環境に多大な影響を及ぼす人間の活動に、人間自身が目を向け是正対策を講じなければならない、という認識も一般的となっており、環境保護をうたった環境と開発に関する国連会議における「リオ・デ・ジャネイロ宣言」(1992)などは、その表れである。日本でも、1993年(平成5)に「環境基本法」が制定され、それを受けて1997年には「環境影響評価法」も成立し、いわゆる環境アセスメントが実施されるようになった。また、環境NGO、環境NPOとよばれる民間諸団体の活動や自然保護運動も力を発揮している。とはいえ、経済至上主義的な志向との隔たりは大きく、なお多くの課題が残されている。[原田英司]

環境と生物


環境条件と適応
環境要因の具体的な状態や程度、たとえば土壌の含水量がどれだけであるかとか土壌の粒度組成がどのようであるか、温度が何度であるか、また、どんな餌がどれくらいあるかといったことは、環境条件といわれる。生物にとって好適な環境条件は、それぞれの環境要因について、種によって異なり、成長・発育段階に伴って変化するのが普通である。加えて個体差もある。日当りのよい海岸の砂浜に生育するハマゴウのような植物もあれば、深山の森林の湿った岩石上に群生するシダ類もあるし、成長すれば樹冠が直接日光を浴びるようになるシイなどの樹木も、芽生えや幼樹はむしろ樹下の日陰で下生えとしてよく生育する。
 環境条件は場所によって異なり、時々刻々変化する。空気中の酸素濃度や外洋海水の塩分濃度などのように差異の微小なものもあるが、酸素濃度でも高度に伴う変化や森林中での日変化は明瞭(めいりょう)である。太陽光の照射量や気温は、大幅にかつ規則正しく日周的・年周的(季節的)に変化する。海岸の潮間帯は潮汐(ちょうせき)によって規則的に水没・干出(かんしゅつ)が繰り返される場所であるが、湖岸や河岸ではそれはまったく不定期におこる。水没・干出に伴って、水分だけでなく温度・明るさ・酸素濃度なども変化する。生物が現実に生活している場所の環境条件は、深海とか地底洞穴などのような場所を除けば、ある特定の様相をもって変動しているのが一般であり、生物はそうした変動にも適応して生活しているものである。ことに、規則的・周期的な変化は生理的活動にも組み込まれていて、開花に対して日照時間の変化が刺激となる日長効果のように、生物の生活に重要な意味をもつようになっている場合も少なくない。生物の生活にとっての好適な環境とは、このような環境条件の変化をも含めたものとしてとらえられるものである。
 変化といっても、いわゆる大気汚染や水質汚濁にみられるような予期せざる物質などの予期せざる変化には、適応がみられないのが普通である。生物が生活し、耐えて生存できる環境条件の変化の範域は、これまた種により、発育段階により、環境要因によって異なるものである。多くの要因に対して耐忍の幅が広ければ広く分布しうることになるが、他方、ただ一つの要因に対してでもその幅が狭ければ、それによって生活が制限されることにもなる。幼虫の餌としてカンアオイを必要とするギフチョウは、カンアオイが生育していなければ繁殖できない、といった例は数多くある。生物がそれぞれ進化の過程で形成・獲得してきた特性として、理解されるものである。[原田英司]
環境条件と生態系
環境条件は生物が生活する場の枠組みをつくっているが、生物が生活することによって不可避的になんらかの変更を受けるものでもある。樹木が生育すると、その下の地面は日陰になり、落葉が腐食して湿った有機物に富む土壌が形成される。増えたアサリを目当てに人々が押しかけて砂浜を掘り返せば、アサリだけでなく他の生物の生息を害することもあるし、生息環境である底質を改変することにもなる。こうした生物の働きを包含しつつ、卓越した特有の環境条件は生物に独特の生活様式や群集構造を発達させている。海洋や湖沼では浮遊生活をする生物が発展し、それを水から濾(こ)しとって食物とする摂食様式や、幼生が浮遊生活をして分散する繁殖様式が多くの動物で発達している。外洋や深い湖の中では大形の植物は生育できず、表層で浮遊して繁殖する小形の藻類が光合成による有機物生産の担い手であるので、大形動物は直接それを食べることができず、食物連鎖が長くなる。生物と環境との関係は、このようにきわめて多面的であり、それらが生態系を形づくっているのである。[原田英司]

心理学・教育学的アプローチ

環境は、生活体(主体)が活動するすべての空間を意味する。生活圏と言い表すこともできる。生活体を中心としてみると、環境は生活体の構造や機能の制約を受け、特有な内容をもっている。生活体と統一的外界としての環境の機能的関連を考察したのは、ゲシュタルト心理学であった。ドイツの心理学者K・コフカは、環境を地理的環境と行動的環境、つまり主体の有無にかかわらず現実に存在するとおりの環境と、その人が経験するところの環境とに区別した。地理的環境は物理的環境ともいう。ドイツの心理学者K・レビンは、このコフカの二元論に満足せず、生活空間という考えを提示する。B=f(P・E)がそれで、Bは行動behaviour、Pはパーソナリティーpersonalityその他の個人的要因であり、Eはその個人に知覚された環境environmentを示す。fは関数であることを示す。要するに生活空間は、生活体と環境との相互依存関係から成り立っている。
 一方、環境は、生活体に対立する存在ではなく、生活体の生命過程と深くかかわっている。今日、環境破壊の現象が大きな問題となっている。このような状況のなかから、社会学、生物学、医学はもとより、心理学、教育学においても環境に関する研究が多くなされるようになった。とりわけ注目されているのは、1960年代の後半からアメリカで盛んになった環境心理学的アプローチである。また、教育学者で環境の問題にまったく触れなかった者はほとんどいない。なかでも人間と環境との相互関係を教育学的視点から説明したドイツの心理学者ブーゼマンAdolf Busemann(1887―1968)の「環境教育学」はとくに有名である。
 なお、第二次世界大戦後まもなく活動を始めた国際自然保護連合(IUCN)や国連教育科学文化機関(UNESCO)などによって強力に推進された「環境教育」は、地球規模での環境破壊の拡大を背景に、環境に対する理解や関心を教育のなかに位置づけたものである。日本での最初の環境教育は、1960年代の公害や自然破壊の問題に対するものであった。そして、2000年度一斉にスタートした教育課程へ新たに導入された「総合的な学習」のなかに、環境教育が取り上げられるようになった。テーマとしては、食、水、ごみ、川、海、動植物、まち(地域)などの問題がよくみられる。[西根和雄]

環境と行動

人間を取り囲むものとしては、物理的、地理的、自然的なもの、さらに社会的、文化的なものがある。これらを人間の環境といっている。したがって人間の環境として考えられるものは、かならずしも目に見えるものだけとは限らない。社会のルールなども含まれてくる。また、ある個人は主体であると同時に、他の人にとっては環境となりうる。人間の行動を考えるときに、環境とのかかわり合いを無視するわけにはいかない。行動は、環境へ順応あるいは適応していくという重要な機能をもっているといっていい。[相馬一郎]
環境と行動の対応関係
環境と行動との対応関係として、いちおう次の三つを考えることができる。それは、(1)探索と操作、(2)接近と回避、(3)環境圧力と欲求、である。
(1)探索と操作 探索行動は対象の新奇性により生じる。これは、その環境における適切な行動をとるための情報収集行動といってもよいであろう。この行動は視線を動かすことだけによってなされることも多く、日常的に行われている行動といってよいであろう。周囲の人のようすをうかがうといったことも一種の探索行動といえよう。操作は、環境に人間が働きかける行動である。それによって環境が変化すると、変化した環境が新たな刺激となり、新しい行動が誘発される。
(2)接近と回避 接近と回避は、快・不快感情に関連する。快感情が生じる対象には近づき、不快感情が生じる対象からは遠ざかろうとする。これには「空間をとる」(スペーシングspacing)ということも含まれる。アメリカの文化人類学者ホールE. T. Hallは、人が他の人に対してとる距離と、個体間の相互作用の関係を検討した結果、人は適当な対人距離において、適当な対人行動をとることをみいだしている。日常的な対人行動の場合、密接距離の範囲まで近づくことが許容されるのはごくまれであり、この空間が個人において最低限確保されている。ところが過密状態とか、つねにこんでいる状況とかでは、この空間の確保がむずかしくなってしまう。満員電車などがその極端な例である。この場合、強制的に密着する状況がつくりだされるわけで、不快感が増大することは十分予想される。したがって日常の対人行動は行われにくくなる。このスペーシングは、プライバシーなどとも関連するといわれている。
(3)環境圧力と欲求 環境圧力とは、環境から個人にかかる力であり、欲求とは人の行動にまとまりと方向を与える傾向である。この圧力と欲求の対応が、認知行動を成立させる。たとえば、学校をどう認知するかということが、生徒の行動を規定し、生徒の逸脱行動にもこれが関連していると考えられる。[相馬一郎]
特定環境における行動の研究
人間の行動は、環境の認知・評価と深くかかわっている。このため特定の環境における人間行動を対象とした研究が多くなされるようになった。
(1)環境移行時の行動 新しい環境における人間の行動分析が中心課題であり、人間が生まれてから死ぬまでの「人生移行」とも関連している。
(2)学校環境と児童・生徒の行動 この場合、学校の物理的構造やカリキュラム、構成人員などと行動との関連が中心課題となる。
(3)建築空間(建築環境)と人間行動 この分野では、空間の構造と行動、快適性との関係などが検討されている。
(4)都市空間と人間行動 これはおもに都市のイメージの問題を扱うが、環境のなかで目的地を目ざす移動行動(経路探索way finding)についての研究も進められている。
(5)災害時の人間行動 火災や地震といった災害時の行動についての研究である。異常環境下での人間行動は、方向判断の不明確さ、デマ、同調行動が生じやすいといわれ、防災という点からみても重要な課題であるといえる。しかし各種の条件が複雑に絡むため、その成果があらゆる場合に適用できるかというと、必ずしもそうはいえない点が多くある。
 これらのいずれにも関連して、イメージ、認知地図cognitive map(個人が環境の空間的配置に関してもつ内的な表象)、距離判断などの検討がなされているが、そこには情報や体験の違いといったものとの関連も含まれている。[相馬一郎]
擬似環境と現実環境
ところで現代は情報化社会であるといわれ、情報環境構築のための整備は急速に進んでいる。そのため、テレビなどのマス・メディアが伝える各種の情報が洪水のように流れ込み、現実環境を象徴化した擬似環境(情報環境)を形成している。また、インターネットなど個人が発信する情報も多い。このような情報環境のもとでは、各個人がいかに情報を取捨選択するかがまず第一の問題であろう。また、災害時には情報をどのように流すかが重要な問題であり、誤った情報が流されることにより混乱行動が生ずることがある。擬似環境は、仮想の訓練などある程度の役割は認められるが、実体験(現実環境)から得られる感激性や親和性といったものが欠落する可能性があり、このことは知識偏重をさらに促進することにもつながる。情報環境の問題を視野に含めつつ、人間性の回復ということにどう対処していくかが今後の大きな課題となろう。人間と環境のかかわり合いは、視聴覚のみならずさまざまな感覚をも用いている。その意味でも、視聴覚に頼りすぎる情報環境のなかでは、実体験の重要さを認識すべきであろう。[相馬一郎]
『●環境の概念 ▽田宮信雄・野田春彦他編『生命と科学7 生命と環境』(1967・共立出版) ▽川那部浩哉著『生物と環境』(1978・人文書院) ▽沼田真編『生態学読本』(1980・東洋経済新報社) ▽荒木峻・沼田真・和田攻編『環境科学辞典』(1985・東京化学同人) ▽E・ゴールドスミス編、不破敬一郎・小野幹雄監訳『地球環境用語辞典』(1990・東京書籍) ▽石弘之著『地球環境報告2』(岩波新書)』
『●心理学・教育学的アプローチ/環境と行動 ▽相馬一郎・佐古順彦著『環境心理学』(1976・福村出版) ▽R・M・ダウンズ、D・ステア編、吉武泰水監訳『環境の空間的イメージ』(1976・鹿島出版会) ▽望月衛・大山正編『環境心理学』(1979・朝倉書店) ▽長倉康彦・高橋均著『教育学大全集15 学校環境論』(1982・第一法規出版) ▽新堀通也・津金沢聡広編『教育学研修講座第2巻 教育の環境と病理』(1984・第一法規出版) ▽藤原英司・平田久・小原秀雄他著『環境教育学のすすめ』(1987・東海大学出版会) ▽山本多喜司、S・ワップナー編著『人生移行の発達心理学』(1992・北大路書房) ▽奥田真丈・河野重男監修、安彦忠彦編『現代学校教育大事典2』(1993・ぎょうせい) ▽西本憲弘・佐古順彦編『伊奈学園――新しい高校モデルの創造と評価』(1993・第一法規出版) ▽高橋鷹志・長沢泰・西出和彦編『環境と空間』(1997・朝倉書店)』

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世界大百科事典内の環境の言及

【ユクスキュル】より

… 彼の生理学に対する基本的な立場は人間中心的な見方への批判であった。それは一方で,擬人主義を排して客観的に動物の行動を記述する道を開いたが,もう一方で,機械論的陥穽(かんせい)に陥っていた当時の生物学に画期的転回をもたらし,〈機能環Funktionskreise〉や〈環境世界Umwelt〉という重要な概念を生んだ。環境世界は知覚世界と作用世界からなるとされ,これらは機能環によって一体化されている。…

【アフォーダンス】より

…アフォーダンスは物に備わる性質である,と同時に,物と動物との関係の仕方,つまり物に触れる動物の行動によってはじめてあらわれてくる性質でもある。つまりアフォーダンスとは環境の性質であり,かつ動物行動の性質でもある。アフォーダンスは環境と動物が一体な存在であることをあらわしている。…

【公害】より

… 現代の公害は次のように定義できよう。すなわち,公害とは,都市化,工業化に伴って大量の汚染物の発生や集積の不利益が予想される段階において,経済制度に規定されて,企業が利潤追求のため環境保全や安全の費用を節約し,また無計画にモータリゼーションや大量消費生活様式が普及し,国家(自治体を含む)が環境保全の政策を怠る結果として生ずる自然および生活環境の侵害であって,それによって人の健康障害または生活困難が生ずる社会的災害である。 公害の原因は気象などの自然条件,人口配置,あるいは安全の技術を含む生産力の水準によって変わってくるが,自然災害と違って,基本的には経済や社会のあり方から生まれる人為的なものであり,不可抗力の天災ではない。…

【集団】より

…また集団が採用している技術によって集団構造が規定されることが観察されている。集団の規模や技術ばかりでなく,集団をとりまく環境の性質が集団構造と深い関係をもっている。すなわち,確実で安定した環境の下では,集権的なコミュニケーションが重視される階層的な構造が有効であり,逆に,不確実で不安定な環境の下では,分権的でゆるやかに結合した構造が有効である,という事実が知られている。…

【植物相】より

…また,かけ離れた地域間に,目だって類似した種の組合せの生物群が分布している現象も見いだされた。進化論が確立されるにつれて,これらの分布現象は現在の環境条件で決定づけられているだけでなく,地球の歴史をも反映しているものと主張された。東アジア地域の植物群と北アメリカ東岸地域の植物群との比較は,アメリカのA.グレーによって1859年に最初に報告され,東アジアと陸つづきのヨーロッパや,距離的には近い北アメリカ西部よりはずっと類似した植物群が存在していることが明らかにされた。…

【有用植物】より

…この土壌流亡を阻止し,農業の生産性を維持するには,土地の適切な利用,特に土地を被覆する植生の回復が必要である。 また,人口が異常に集中した都市域での気候の変化――気温の上昇と湿度の低下(乾燥)――は,生活環境として好ましくない現象である。このようなヒートアイランド現象も,土地被覆としての緑地の破壊によることが知られていて,都市域における適切な緑地の配置が生活環境の維持に大切なことになっている。…

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