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雑誌印刷部数公表 ざっしいんさつぶすうこうひょう

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知恵蔵2015の解説

雑誌印刷部数公表

日本雑誌協会(雑協)は、2004年秋から客観的データに基づいて雑誌の印刷部数を公表している。従来雑誌の発行部数や販売部数は、出版社の自己申告による公称部数(事実上、自称部数)が大勢を占め、実数の数倍の水増し発表が常態だったため、広告主が問題視していた。雑誌部数データとしては、第三者機関日本ABC協会による公査報告(発行元立ち入り調査で実売部数公表)があるが、同公査への参加雑誌は、06年現在、わずか52社136誌。そこで雑協は、広告主の信頼を得ようと、自己申告を排した雑誌印刷部数公表制を導入。雑協が大手・中堅印刷会社加盟の印刷工業会を通して、出版社が守秘義務解除に同意した雑誌の印刷部数証明を提出してもらい、これを雑協の「マガジンデータ」(年次発行)で公表。05年版には約420誌が収録された。

(村上信明 出版流通ライター / 2007年)

出典|(株)朝日新聞出版発行「知恵蔵2015」
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