「JPモルガン証券株式会社」の検索結果

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JA三井リース

日本の企業がわかる事典2014-2015
正式社名「JA三井リース株式会社」。英文社名「JA MITSUI LEASING, LTD.」。金融業。平成20年(2008)「協同リース株式会社」と「三井リース事業株式会…

総合エネルギー

日本の企業がわかる事典2014-2015
正式社名「総合エネルギー株式会社」。英文社名「Sogo Energy Corporation」。卸売業。昭和33年(1958)「国洋石油株式会社」設立。同45年(1970)「日商…

三菱化学物流

日本の企業がわかる事典2014-2015
正式社名「三菱化学物流株式会社」。略称「MCLC」。英文社名「MITSUBISHI CHEMICAL LOGISTICS CORPORATION」。陸運業。昭和31年(1956)「洞海産業株式…

東芝メディカルシステムズ

日本の企業がわかる事典2014-2015
正式社名「東芝メディカルシステムズ株式会社」。英文社名「TOSHIBA MEDICAL SYSTEMS CORPORATION」。電気機器製造業。昭和23年(1948)「日本医療電気…

九電テクノシステムズ

日本の企業がわかる事典2014-2015
正式社名「九電テクノシステムズ株式会社」。英文社名「Kyuden Technosystems Corporation」。電気機器製造業。昭和35年(1960)「九州電機製造株式会…

モンテカルロ

日本の企業がわかる事典2014-2015
正式社名「株式会社モンテカルロ」。英文社名「MONTECARLO CO., LTD.」。小売業。昭和50年(1975)「株式会社オートサロンモンテカルロ」設立。同53年(…

ヤンマー

日本の企業がわかる事典2014-2015
正式社名「ヤンマー株式会社」。英文社名「YANMAR Co., Ltd.」。輸送用機器製造業。明治45年(1912)前身の「山岡発動機工作所」創業。昭和11年(1936)…

AiHO

日本の企業がわかる事典2014-2015
正式社名「株式会社AIHO」。登記社名「株式会社アイホー」。英文社名「AIHO CORPORATION」。機械工業。昭和28年(1953)創業。同32年(1957)株式会社化…

橋本店

日本の企業がわかる事典2014-2015
正式社名「株式会社橋本店」。英文社名「HASHIMOTOTEN CO., LTD.」。建設業。明治11年(1878)「橋本組」創業。同43年(1910)「株式合資会社橋本店」設…

シルバー精工

日本の企業がわかる事典2014-2015
正式社名「シルバー精工株式会社」。英文社名「SILVER SEIKO LTD.」。機械工業。昭和27年(1952)「丸越編物機械株式会社」設立。同42年(1967)現在の社…

助川電気工業

日本の企業がわかる事典2014-2015
正式社名「助川電気工業株式会社」。英文社名「SUKEGAWA ELECTRIC CO., LTD.」。精密機器製造業。昭和24年(1949)「株式会社助川写真工芸社」設立。同…

大和システム

日本の企業がわかる事典2014-2015
正式社名「大和システム株式会社」。英文社名「DAIWASYSTEM CO., LTD.」。不動産業。昭和35年(1960)「大阪大和ハウス販売株式会社」設立。平成4年(19…

中央物産

日本の企業がわかる事典2014-2015
正式社名「中央物産株式会社」。英文社名「CHUO BUSSAN CORPORATION」。卸売業。大正9年(1920)前身の「上州屋」創業。昭和25年(1950)「中央石鹸株式…

ユニバーサルソリューションシステムズ

日本の企業がわかる事典2014-2015
正式社名「ユニバーサルソリューションシステムズ株式会社」。英文社名「Universal Solution Systems Inc.」。卸売業。平成8年(1996)「株式会社ベン…

富士通九州システムズ

日本の企業がわかる事典2014-2015
正式社名「株式会社富士通九州システムズ」。通称「FJQS」。英文社名「FUJITSU KYUSHU SYSTEMS LIMITED」。情報・通信業。昭和56年(1981)「株式会社…

シーメンス・ジャパン

日本の企業がわかる事典2014-2015
正式社名「シーメンス・ジャパン株式会社」。英文社名「Siemens Japan K.K.」。卸売業。明治20年(1887)創業。昭和22年(1947)「株式会社太平洋行」設…

チンチラディナー

デジタル大辞泉プラス
株式会社マルカンが販売する小動物用フードの商品名。チンチラ、ウサギ、プレーリードッグ、モルモットに適している。固めのペレットと乾燥野菜が入…

コードー

日本の企業がわかる事典2014-2015
正式社名「株式会社コードー」。英文社名「KODO CO., LTD.」。卸売業。昭和29年(1954)「株式会社宏銅金属」設立。同38年(1963)「宏銅金属産業株式会…

ものづくりの裾野を支えた硬度計 (1)ビッカース硬度計(ダイアモンドピラミッド,アームストロング型)VK型 (2)ビッカース微小硬度計 MVK-50型 (3)基準ロックウェル硬さ試験機

事典 日本の地域遺産
(神奈川県川崎市高津区 (株)ミツトヨ)「重要科学技術史資料(未来技術遺産)」指定の地域遺産〔第00054号〕。国産の代表的硬度計。〈製作者(社)〉(1)株…

東洋合成工業

日本の企業がわかる事典2014-2015
正式社名「東洋合成工業株式会社」。英文社名「Toyo Gosei Co., Ltd.」。化学工業。昭和29年(1954)「日本アセチレン化学工業株式会社」設立。同36年(…

RSC

日本の企業がわかる事典2014-2015
正式社名「株式会社アール・エス・シー」。英文社名「JAPAN RELIANCE SERVICE CORPORATION」。サービス業。昭和46年(1971)「総合ビル管理株式会社」…

鉱研工業

日本の企業がわかる事典2014-2015
正式社名「鉱研工業株式会社」。英文社名「KOKEN BORING MACHINE CO., LTD.」。機械工業。昭和22年(1947)「鉱研試錐工業株式会社」設立。同62年(1987…

全教研

日本の企業がわかる事典2014-2015
正式社名「株式会社全教研」。英文社名「ZENKYOKEN Co., LTD.」。サービス業。昭和37年(1962)「全教科研究会」創業。同52年(1977)「株式会社全教研久…

オムロン

日本の企業がわかる事典2014-2015
正式社名「オムロン株式会社」。英文社名「OMRON Corporation」。電気機器製造業。昭和8年(1933)前身の「立石電機製作所」創業。同23年(1948)「立石…

三井倉庫ロジスティクス

日本の企業がわかる事典2014-2015
正式社名「三井倉庫ロジスティクス株式会社」。英文社名「MITSUI-SOKO LOGISTICS Co., Ltd.」。倉庫・運輸関連業。昭和38年(1963)「三栄興産株式会社…

ディースリー・パブリッシャー

日本の企業がわかる事典2014-2015
正式社名「株式会社ディースリー・パブリッシャー」。英文社名「D3PUBLISHER INC.」。情報・通信業。平成4年(1992)「シー・アイ・エム・ジャパン株式…

河合楽器製作所 かわいがっきせいさくしょ KAWAI MUSICAL INSTRUMENTS MANUFACTURING CO.,LTD.

ブリタニカ国際大百科事典 小項目事典
楽器メーカー。1927年河合楽器研究所として発足し,ピアノの製造・販売を開始。1928年グランドピアノ第1号を完成。1929年河合楽器製作所と改称。1930…

山葉寅楠 やまはとらくす (1851―1916)

日本大百科全書(ニッポニカ)
日本における洋楽器製造の先駆者的企業家。江戸で紀州藩士の三男として生まれる。明治維新後、長崎で時計の修繕法を学んで、大阪の医療器具店に勤め…

パナ坊

デジタル大辞泉プラス
松下電器産業株式会社(現、パナソニック株式会社)のキャラクター。1994年登場。絵本作家の五味太郎がデザイン。著作権の使用期限満了に伴い、2010…

週刊住宅

デジタル大辞泉プラス
株式会社週刊住宅タイムズが販売する新聞。1960年、株式会社週刊住宅新聞社から創刊。休刊ののち、2017年から同社より復刊。住宅、不動産に関する情…

中電シーティーアイ

日本の企業がわかる事典2014-2015
正式社名「株式会社中電シーティーアイ」。英文社名「ChudenCTI Co., Ltd.」。情報・通信業。平成元年(1989)「株式会社コンピュータ・テクノロジー・…

オリイメック

日本の企業がわかる事典2014-2015
正式社名「オリイメック株式会社」。英文社名「Orii & Mec Corporation」。機械工業。昭和37年(1962)「有限会社オリイ自動機製作所」設立。同54年(19…

ITX

日本の企業がわかる事典2014-2015
正式社名「ITX株式会社」。登記社名「アイ・ティー・エックス株式会社」。英文社名「ITX Corporation」。情報・通信業。昭和61年(1986)設立。前身は…

DNライティング

日本の企業がわかる事典2014-2015
正式社名「DNライティング株式会社」。英文社名「DN Lighting Co., Ltd.」。電気機器製造業。昭和52年(1977)「ニッポ電機株式会社」設立。平成25年(2…

関門海

日本の企業がわかる事典2014-2015
正式社名「株式会社関門海」。英文社名「KANMONKAI Co., Ltd.」。小売業。昭和55年(1980)前身の料理店「ふぐ半」創業。平成元年(1989)「株式会社さか…

研創

日本の企業がわかる事典2014-2015
正式社名「株式会社研創」。英文社名「KENSOH CO., LTD.」。製造業。明治41年(1908)個人創業。昭和46年(1971)「株式会社広島研創」設立。同54年(1979…

ウェッジホールディングス

日本の企業がわかる事典2014-2015
正式社名「株式会社ウェッジホールディングス」。英文社名「Wedge Holdings. CO., LTD.」。サービス業。平成13年(2001)「株式会社ブレインナビ」設立…

川崎地質

日本の企業がわかる事典2014-2015
正式社名「川崎地質株式会社」。英文社名「Kawasaki Geological Engineering Co., Ltd.」。サービス業。昭和26年(1951)「川崎ボーリング株式会社」設…

ソフィアホールディングス

日本の企業がわかる事典2014-2015
正式社名「株式会社ソフィアホールディングス」。英文社名「SOPHIA HOLDINGS CO., LTD.」。電気機器製造業。昭和50年(1975)「株式会社ソフィアシステ…

日本の企業がわかる事典2014-2015
正式社名「株式会社碧」。英文社名「HEKI Co., Ltd.」。小売業。平成11年(1999)創業。同13年(2001)「有限会社碧」設立。同17年(2005)株式会社化。本…

フジタコーポレーション

日本の企業がわかる事典2014-2015
正式社名「株式会社フジタコーポレーション」。英文社名「FUJITA CORPORATION Co., Ltd.」。小売業。昭和53年(1978)「有限会社ファミリーフーズ」設…

タクトホーム

日本の企業がわかる事典2014-2015
正式社名「タクトホーム株式会社」。英文社名「TACT HOME CO., LTD.」。不動産業。昭和59年(1984)設立。本社は東京都西東京市東伏見。不動産販売会社…

データホライゾン

日本の企業がわかる事典2014-2015
正式社名「株式会社データホライゾン」。英文社名「DATA HORIZON CO., LTD.」。情報・通信業。昭和57年(1982)「株式会社ワイエス企画」設立。平成12…

日本アイ・エス・ケイ

日本の企業がわかる事典2014-2015
正式社名「日本アイ・エス・ケイ株式会社」。英文社名「NIHON ISK CO., LTD.」。製造業。大正5年(1916)前身の「日進社」創業。昭和23年(1948)「キン…

ウィルソン・ラーニングワールドワイド

日本の企業がわかる事典2014-2015
正式社名「ウィルソン・ラーニング ワールドワイド株式会社」。英文社名「WILSON LEARNING WORLDWIDE INC.」。サービス業。昭和56年(1981)「日本ウィ…

オービス

日本の企業がわかる事典2014-2015
正式社名「株式会社オービス」。英文社名「ORVIS CORPORATION」。製造業。昭和34(1959)前身の「有限会社中浜材木店」設立。同49年(1974)「中浜木材株…

鴨川グランドホテル

日本の企業がわかる事典2014-2015
正式社名「株式会社鴨川グランドホテル」。英文社名「THE KAMOGAWA GRAND HOTEL, LTD.」。サービス業。昭和27年(1952)前身の「有限会社吉田屋旅館」…

清和中央ホールディングス

日本の企業がわかる事典2014-2015
正式社名「清和中央ホールディングス株式会社」。英文社名「SEIWA CHUO HOLDINGS CORPORATION」。卸売業。昭和29年(1954)「清和鋼業株式会社」設立。…

四国コカ・コーラボトリング

日本の企業がわかる事典2014-2015
正式社名「四国コカ・コーラボトリング株式会社」。英文社名「SHIKOKU COCA・COLA BOTTLING CO., LTD.」。食料品製造業。昭和38年(1963)「四国飲料株…

キヤノンエスキースシステム

日本の企業がわかる事典2014-2015
正式社名「キヤノンエスキースシステム株式会社」。英文社名「Canon Esquisse System Inc.」。情報・通信業。平成6年(1994)「日本グプタ株式会社」設…

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年齢を問わず、多様なキャリア形成で活躍する働き方。企業には専門人材の育成支援やリスキリング(学び直し)の機会提供、女性活躍推進や従業員と役員の接点拡大などが求められる。人材の確保につながり、従業員を...

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