流動資産仮説（読み）りゅうどうしさんかせつ（英語表記）Liquid Asset Hypothesis

ブリタニカ国際大百科事典 小項目事典

流動資産仮説
りゅうどうしさんかせつ
Liquid Asset Hypothesis

消費関数論のなかで，J.トービンが提示した仮説。ケインズ型消費関数は，平均消費性向が安定的となる S.クズネッツの時系列データを説明できないとして，J.デューゼンベリーの相対所得仮説による批判を受けたが，それに対する絶対所得仮説からの反批判としてトービン，L.クラインらは，流動資産効果を導入することによって平均消費性向の長期安定性が説明できるとした。同じ所得水準の家計であれば，より多くの流動資産を保有しているほうがより多くの消費を行うであろうから，消費 C，所得 Y ，流動資産 M の関係は C＝a＋bY＋cM ( a，b，c は正定数) で表わすことができ，変形すると C/Y＝b＋a/Y＋cM/Y となり，所得増加により a/Y が低下しても，cM/Y の上昇があれば C/Y は安定的となる。なお消費関数のこのような拡張は，実質残高効果を導入することにもなるが，こうした研究は J.ストーンらによって展開された。

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