東京五輪の会場計画見直し

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東京五輪の会場計画見直し

開催決定前の計画では中央区晴海の選手村から半径8キロ圏内に競技会場の85%を置くとしたが、建設コスト削減のため昨年6月に東京都の舛添要一知事が見直しを表明。開催都市の負担軽減を目指す国際オリンピック委員会(IOC)の改革方針も追い風となり、会場の新設を中止して都外に分散させるなど大きく変更した。大会組織委員会によると約1800億円のコスト削減となったが、選手の負担増など弊害も懸念される。6月に自転車サッカーを除く26競技の会場計画がIOCに承認された。

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