党組織論（読み）とうそしきろん

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党組織論
とうそしきろん

政党の組織の問題に関する理論。その組織形態，構成，運営の原則，およびそれを貫く党組織の本質的規定などを理論的対象とし，具体的には党規約ないしは党組織形態に集約される。ブルジョア政党においてはあまり問題にならず，おもに共産主義運動において独自の理論的領域として追究された。レーニンは，『なにをなすべきか』 (1902) において党組織の本質的問題を明らかにし，さらに『一歩前進，二歩後退』 (04) を著わして党組織の現実的，形態的な問題を明らかにした。彼によれば，労働者階級は，共産主義者 (党) による外からの働きかけによって初めて社会主義を獲得する (外部注入論) ，したがって党は社会主義にとってきわめて重要であり，それは確固たる継承性をもった指導者の組織でなければならない (職業革命家の党) 。また彼は，党を労働者階級の前衛，階級組織の最高形態，プロレタリア独裁の道具であると規定し，鉄の規律，民主集中性の原則を強調した。レーニンの中央集権的党に反対するものとしてドイツの R.ルクセンブルクの組織論がある。

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