逆資産効果（読み）ギャクシサンコウカ

デジタル大辞泉

ぎゃく‐しさんこうか〔‐シサンカウクワ〕【逆資産効果】

資産価値の下落によって消費支出が抑制されること。→資産効果

出典　小学館

ブリタニカ国際大百科事典 小項目事典

逆資産効果
ぎゃくしさんこうか

債券や株式，不動産の資産価格の上昇や物価の下落は，人々の保有する実質資産残高を増加させ，ストックの実質的購買力をも増大させる。それはまた人々の消費を刺激する。この効果を資産効果という。ところで 1985年から 89年の金融緩和期に，土地や株などの資産価格が大きく上昇した。これは，87年以降の内需拡大の一つの要因となったが，実際に新型の高級乗用車，大型テレビなどの消費の大型化・高級化志向を刺激する働きがあったと見られている。これを裏返すと，資産価格が下落した場合は，消費を減少させる効果，すなわち逆資産効果 (reverse assets effects) を持つと想定される。 89年には首都圏の地価がやや下落し，90年に入るや否や，為替と債券に連動する形で株式も全面安となり，いわゆるトリプル安が生じた。こうした動向は逆資産効果を引き起こし，これまで内需を牽引してきた個人消費の冷え込みを引き起こした。

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知恵蔵

逆資産効果

株式や土地などの資産価格が急速に下落すると、消費が減少して、景気後退を招くこと。「逆」という言い方をするのは、バブル期の日本のように資産価格が上がり、消費が刺激される時と対照的な表れ方をするからである。「消費を決定する要因は何か」という点をめぐっては、経済学者の間で必ずしも意見が一致しているわけではないが、経済企画庁(現・内閣府)は、1991年から93年にかけて資産価格の下落が、家計の消費を年平均0.8%程度減少させたと推計したことがある。この影響は、個人金融資産の中で株式や投資信託の占める比重が日本よりも大きい米国では、さらに大きくなる。米国の連邦準備制度理事会(FRB)も金利政策の運用にあたってこの効果を注視している。

(石見徹 東京大学教授 ／ 2007年)

出典　(株)朝日新聞出版発行「知恵蔵」