GDPギャップ（読み）GDPぎゃっぷ/じーでぃーぴーぎゃっぷ（英語表記）GDP gap

知恵蔵

経済の供給力と現実の需要との間の乖離(かいり)のこと。需給ギャップともいう。総需要が総供給を下回るとき、すなわちデフレ・ギャップ(逆の場合はインフレ・ギャップ)が存在する状態で使われることが多い。この場合の総需要は現実の国内総生産(GDP)、総供給は完全雇用等の状況で可能となる生産量が使われる。完全雇用等を前提にして算出される総供給は潜在GDPやポテンシャルGDPとも呼ばれる。なおGDPギャップ(需給ギャップ)率は(現実のGDP-ポテンシャルGDP)÷ポテンシャルGDP×100で計算され、好・不況の度合いの目安として使われる。符号がプラスの時は好況または景気過熱、マイナスの時は景気停滞または不況と判断される。2006年1〜3月期のGDPギャップ率の試算値は、計測機関によって0〜数%まで幅があるが、内閣府は「GDPギャップの水準は、潜在GDPの計算方法によって大きく異なるため、絶対水準ではなく、時系列変化を見ることに意味がある」としている。

(本庄真 大和総研監査役 ／ 2007年)

出典　(株)朝日新聞出版発行「知恵蔵」

百科事典マイペディア

潜在的な生産能力と現実の生産額との差。GDP（国内総生産）ギャップが大きいことは，遊休設備や失業が多いことを示し，不景気の指標となる。このような場合には，総需要喚起政策によってインフレーションを伴うことなく経済成長を達成できる。一方このギャップが小さいときには経済は好況局面にあり，総需要喚起政策を採用しても生産量はあまり増えず，インフレーションを引き起こす。

出典　株式会社平凡社

デジタル大辞泉

⇒需給ギャップ

出典　小学館