トランスファー論争（読み）トランスファーろんそう（英語表記）transfer controversy

ブリタニカ国際大百科事典 小項目事典

トランスファー論争
トランスファーろんそう
transfer controversy

第1次世界大戦後のドイツの賠償金支払いに関して J.M.ケインズと B.G.オリーンとの間に展開された論争。金銭賠償は支払国が輸入の削減か輸出の増加により輸出超過を生み出すことによって支払われなければならないが，ケインズは賠償受取国で急速な需要の増加がないかぎり，支払国は賃金切下げ，輸出品価格引下げによって輸出を増加させること (価格効果) が必要であり，また賠償金のための課税による国内購買力の減少がそのまま輸入の減少となることが必要であるが，実際にはこれらはいずれも困難であり，したがって金銭賠償は不可能だと論じた。他方オリーンは賠償受取国で賠償金が全部輸入需要増加とならなくても，国内での購買力増加は波及的所得拡大 (所得効果) をもたらして輸入を拡大し，支払国では購買力の減少でデフレーションとなり，価格が低下して輸出を増加させるので，賠償金支払いは可能だとした。理論的にケインズは古典的な国際収支調整機構をふまえながらも，現実にはその実現性を否定し，オリーンは所得効果による近代的調整機構の働きを認めたことになる。

出典　ブリタニカ国際大百科事典 小項目事典

日本大百科全書(ニッポニカ)

トランスファー論争
とらんすふぁーろんそう
transfer controversy

第一次世界大戦後ドイツの賠償金取り立てをめぐって、J・M・ケインズとB・G・オリーンの間で行われた論争のこと。賠償金という貨幣的移転（トランスファー）がどのようにして実物的移転となるかにつき、両者の見解が対立した。ケインズは、ドイツでは賠償金支払いのためまず増税をする必要があり、ついでそれを諸外国に移転するために輸出超過を創出しなければならず、そのためには交易条件の悪化、生活水準の低下は避けられないとした。これに対しオリーンは、ドイツでは購買力の減少によって輸入が減り、諸外国では受け取った賠償金のなかからドイツ商品を買うのでドイツの輸出増となり、交易条件の悪化なしに輸出超過を創出することができるとした。この論争は後の国際収支調整論の糸口となった。

［土屋六郎］

出典　小学館　日本大百科全書(ニッポニカ)