絶対所得仮説（読み）ぜったいしょとくかせつ（英語表記）Absolute Income Hypothesis

ブリタニカ国際大百科事典 小項目事典

絶対所得仮説
ぜったいしょとくかせつ
Absolute Income Hypothesis

ケインズの消費関数に関する仮説で，所得の絶対水準が増加するにつれて所得に対する支出の割合が小さくなるというもの。つまり，所得に占める貯蓄の割合がふえることになる。たとえば，実質消費支出を C ，実質所得を Y とすると Y＝aC＋b ( a，b は正の係数) のような対応関係である。しかし，S.S.クズネッツの消費行動に関する統計研究は，長期的趨勢として平均消費性向は低下せず，限界消費性向と一致することを示した。これにより消費関数論が展開された。

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世界大百科事典（旧版）内の絶対所得仮説の言及

【貯蓄】より

…ケインズ型消費関数で定数項が正であるとすれば，所得の上昇は貯蓄率の上昇をもたらす。これが絶対所得仮説であるが，この仮説は1970年代の貯蓄率の低下を説明できない。所得の成長率が急激に上昇すると，消費慣習が遅れて変化したり(習慣仮説)，あるいは所得の上昇が一時的と考えられてしまう可能性がある(恒常所得仮説)ため，貯蓄率が上昇するかもしれない。…

※「絶対所得仮説」について言及している用語解説の一部を掲載しています。

出典｜株式会社平凡社「世界大百科事典（旧版）」