TOPプログラム

共同通信ニュース用語解説

TOPプログラム

国際オリンピック委員会(IOC)が世界的に展開する最高位のスポンサー制度。商業化路線で成功した1984年ロサンゼルス五輪組織委員会の制度を参考に85年にスタート。IOCが定めた業種ごとに1企業に絞って大型契約を結び、協賛金収入の半分が各五輪の大会組織委に、40%が各国・地域の国内オリンピック委員会に配分される。これとは別に五輪の組織委は個別に国内でマーケティング活動を展開でき、2020年東京五輪・パラリンピック組織委はこれまでNTTなど5社と契約した。

更新日:2015年3月13日

出典　共同通信社 共同通信ニュース用語解説

知恵蔵

TOPプログラム

IOCが展開する、国際マーケティングプログラム。1業種1企業がTOPスポンサーに認定される。認定には、オリンピック・ムーブメントに対する貢献度が問われる。具体的には金銭的な支援のほか、大会への商品の提供や技術援助など。認定されると、五輪のロゴマークなどを自社の広告に掲載することができる。五輪のスポンサーシップ中、企業が参加できる最高レベルのもので、1985年に始められた。これに該当する85〜88年の協賛企業をTOPI、89〜92年をTOPIIと呼び、オリンピアードの4年間ごとにIOCと契約する。2005〜08年まではTOPVIとなり、スポンサー料は総額約8.6億ドル(950億円)と言われる。IOCの資金集めには十分効果を発揮しているが、協賛金の額が高騰しつつあり制度の存続を危ぶむ声もある。TOPVIのスポンサーは全部で12社。スポンサー会社を近年はワールドワイドパートナーとも呼ぶ。

(真田久 筑波大学准教授 ／ 2007年)

出典　(株)朝日新聞出版発行「知恵蔵」